メンタルヘルスケアアプリ『emol』、東京大学との共同研究で「働く人のための認知行動療法セルフケアプログラム」の抑うつ症状改善効果を無作為化比較試験で確認

emol

2026年9月11日 12時10分

メンタルヘルスケアアプリ「emol」（エモル）を運営するemol株式会社（本社：東京都豊島区、代表取締役：千頭沙織、以下「emol」）は、東京大学大学院医学系研究科デジタルメンタルヘルス講座との共同研究として、アプリで提供する「働く人のための認知行動療法セルフケアプログラム」の効果を検証する無作為化比較試験（RCT※1）を実施しました。その結果、本プログラムの利用により、労働者の抑うつ症状（PHQ-9※2）および心理的ストレス反応（K6※3）が統計的に有意に改善し、効果が6か月後まで持続することが確認されました。本成果は、第26回日本認知療法・認知行動療法学会にてポスター発表いたします。

■ 研究のポイント

・インターネット調査会社を通じて募集した成人常勤労働者1,090名を、プログラム利用群（545名）と対照群（545名）に無作為に割り付けて効果を検証

・抑うつ症状（PHQ-9）は6か月後時点で、心理的ストレス反応（K6）は3か月後・6か月後の両時点で、対照群と比較して統計的に有意に改善

・多くのセルフケアプログラムで課題とされる「効果の減弱」がみられず、6か月後まで効果が持続

・軽度以上の心理的ストレスを有する層（K6が5点以上）では、効果量がより大きいことを確認

・専門家のガイドが一切ない完全自助型でありながら、約半数（53.0％）が全セッションを完遂。参加者の半数以上（55.6％）が「認知行動療法を初めて知った」と回答しており、これまで専門的ケアに接点のなかった層に届くことを示唆

■ 背景

仕事におけるストレスやメンタルヘルス不調に悩む労働者は年々増加しており、休職・離職や生産性低下を防ぐ「一次予防」の仕組みづくりは、企業・社会共通の課題となっています。

インターネットを通じて提供される認知行動療法（iCBT）は、労働者の抑うつ症状の予防に有効であることが研究で示されていますが、市場に流通するセルフケアアプリの多くは科学的根拠の検証がなされておらず、また効果が検証されたプログラムでも、時間の経過とともに効果が減弱してしまうことが課題とされてきました。

emolは、東京大学大学院医学系研究科デジタルメンタルヘルス講座（川上憲人特任教授）との共同研究により、同講座が開発し効果を実証してきたiCBTプログラムをもとに、継続利用を重視した完全自助型のセルフケアプログラムを新たに開発し、2025年5月よりemolアプリ内で提供しています（※4）。今回、本プログラムの効果を科学的に検証するため、無作為化比較試験を実施しました。

■ 研究の概要

対象・方法

インターネット調査会社を通じて募集した成人の常勤労働者1,090名を、プログラム利用群（545名）と対照群（545名）に1対1で無作為に割り付けました。利用群には初回調査後から10週間でのプログラム利用を依頼し、両群に対して初回・3か月後・6か月後の3時点で調査を実施しました。解析は混合効果モデルを用いたIntention-to-treat（ITT※5）解析により行い、効果量（Cohen's d※6）を算出しました。

プログラムの内容

本プログラムは、「学習セッション」（マンガ・アニメーション動画で1回約10分）、「実践セッション」（学んだ内容に基づくワーク）、「実践継続セッション」（日々の実践の支援）からなる全6回構成で、ストレスの仕組み、行動活性化、認知再構成、問題解決技法などの認知行動療法のスキルを、キャラクターのガイドに沿って自分のペースで学べる設計です。

■研究の結果

1. 抑うつ症状・心理的ストレス反応の有意な改善

抑うつ症状（PHQ-9）は追跡期間全体（P = 0.02）および6か月後時点（効果量 d = −0.15、P = 0.01）で、心理的ストレス反応（K6）は追跡期間全体（P = 0.01）、3か月後（d = −0.14、P = 0.02）および6か月後（d = −0.17、P = 0.01）の各時点で、対照群と比較して統計的に有意な改善が確認されました。

2. 6か月後まで持続する効果

セルフケアプログラムでは介入直後をピークに効果が減弱していくことが多くの先行研究で報告されていますが、本プログラムでは6か月後時点の効果量が最も大きく、効果の持続が確認されました。繰り返しの利用を支援する「実践継続セッション」を含む、継続利用を重視した設計が寄与した可能性があります。

3. 症状のある層ではより大きな効果

軽度以上の心理的ストレスを有する層（K6が5点以上）に限定したサブグループ解析では、6か月後の効果量はPHQ-9でd = −0.24（P = 0.03）、K6でd = −0.27（P = 0.01）と、全体よりも大きな効果が確認されました。

4. 完全自助型での高い完遂率と受容性

専門家によるガイドが一切ない完全自助型でありながら、53.0％の利用者が全セッションを完遂しました。また、72.0％が「心の健康を保つのに役立つ」、77.9％が「プログラムはわかりやすい」と肯定的に回答し、86.4％が利用による精神的症状の出現を否定するなど、高い受容性と安全性が示されました。参加者の55.6％は「認知行動療法を初めて知った」と回答しており、本プログラムがこれまで専門的なメンタルヘルスケアに接点のなかった働く人々に認知行動療法を届けうることが示唆されました。

■ 今後の展望

emolは「メンタルヘルスケアをすべての人に」をスローガンに、人的リソースに頼らないメンタルヘルスケアの社会実装を進めています。今回のRCTにより科学的根拠が確認された本プログラムを、個人向けのemolアプリに加え、企業の従業員支援プログラム（emol for employee）を通じた法人向け提供にも展開し、職域におけるメンタルヘルス一次予防への貢献を目指します。また、東京大学デジタルメンタルヘルス講座との共同研究を継続し、研究成果の論文化および更なるエビデンスの構築を進めてまいります。

■ 学会発表情報

学会名：【第26回日本認知療法・認知行動療法学会】

会期：【2026年9月11日（金）〜9月13日（日）】

会場：【東北学院大学五橋キャンパス（仙台）】

発表形式：ポスター発表

演題名：労働者を対象とした完全自助型インターネット認知行動アプリの抑うつ症状改善効果：無作為化比較試験

発表者：千頭沙織1)、武川大輝1)、今村幸太郎2)、綾瀬泉3)、荒井美帆2)、櫻谷あすか2)、川上憲人2)

所属：1) emol株式会社　2) 東京大学大学院医学系研究科デジタルメンタルヘルス講座　3) 東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野

研究倫理・利益相反

本研究は東京大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会の承認を得て実施されました（承認番号 2024487NI）。本研究は東京大学大学院医学系研究科デジタルメンタルヘルス講座とemol株式会社との寄付講座による共同研究（共同研究期間：2025年6月1日～2026年5月31日）として実施されており、発表者のうち2名はemol株式会社の役員です。