中華圏からの若い女性の訪日観光客向けセレクトショップ「三喜雑貨」がラフォーレ原宿に3月6日(水)オープン
日本の伝統工芸品を中心に中華圏の若い女性の好みに合わせたオリジナル商品を提案
日本の伝統工芸品を中心に、和雑貨、さらに日本で活躍する作家の作品を取り揃えています。日本の伝統工芸品をはじめとして、中華圏の若い女性の好みに合わせたオリジナル商品を提案します。
中華圏の若い女性の好みに合わせたオリジナル商品を生み出すにあたり、新たな挑戦を続けている、新進気鋭の作家たちとタッグを組みました。
今、伝統工芸の世界は長期の衰退傾向にあります。「経済産業省 製造産業局 伝統的工芸品産業室「経済産業省説明資料(令和4年7月)」によると、2001年度に2,000億円程度だった生産額は、2020年度には870億円まで落ち込んでいます。伝統工芸品づくりを担う従業員数も1998年度に約11万5,000人だったのが、2020年度には約5万4,000人と半減しています。
当社の今回のプロジェクトは、衰退傾向にある日本の伝統工芸品の復活の一助になりたいとの想いも込められています。当社の想いに多くの若い作家に賛同いただいたことで、今回のプロジェクトを実現することができました。
今回のプロジェクトを推進するにあたり、蔦屋書店の中国展開を担当し、蔦屋家電を立ち上げた西山香誉子を招聘、プロジェクトリーダーとして全体を統括しています。
中華圏の若い女性の好みに合わせたオリジナル商品の例
・ラブリー招き猫
中華圏の若い女性は「華やかなデザイン」を好む傾向があります。そこで招き猫もキラキラした装いとしました。従来の伝統工芸では選ばれない可愛らしい布地を使いながも、職人の手により、「ホンモノ」の仕上がりとなっています。この伝統とモダンの融合を実現したのが、江戸木目込人形の節句人形を手がける柿沼人形です。螺鈿(らでん)の象嵌(ぞうがん)、彩色二衣重などの独自技法の追求、時代を見つめた斬新な人形づくりにも意欲的に取り組んでいます。
・赤色釉薬(ゆうやく)が斬新なオリジナル陶器
中華圏で最も大切にされている縁起の良い色が「赤色」です。世界各国の釉薬(ゆうやく:陶磁器の表面に付着したガラスの層のこと)を巧みに使い分ける気鋭の陶芸家・Azu Aoyagi(青柳あづみ)が、赤色の釉薬に挑戦。赤色の表現が斬新なオリジナルの商品に仕上げました。Azu Aoyagiは15歳までドイツとフランスで育ち、20代はヨーロッパを流浪するなど、長い間、海外での生活を経験してきました。こうした海外での暮らしで感じたことをアウトプットしようと思い、日本へ帰国後、陶芸を開始。自身の逗子の工房、そしてサンフランシスコ、アトランタなどの海外でもワークショップも開催しています。
・からからせんべい
からからせんべいは縁起物や郷土玩具が入った、おせんべいです。山形県庄内地方の名物で、江戸時代から続く伝統菓子です。この伝統菓子を京都徳力版画館のオリジナルデザインの外箱でお届けします。徳力家は代々西本願寺、絵所を預かる家系で、初代・二代・三代の作品は今も国宝として現存します。
・お守りブレスレット
珍しい石や木でデザインされたブレスレットです。特にケヤキの木珠が特徴的で、木彫りの伝統工芸士の中でも仏像を彫ることを許された「仏師」が、心願成就を込めて削った貴重なものです。制作したのは、東京・谷中の念珠店、ひいらぎ。コロナの前は、半数以上が海外のお客様でした。おまもりブレスをお作りになられた方から他国のお客様へSNSを通じて広がり、国や宗教を問わず楽しんでいただいています。
イントレプレナー(社内起業家)・西山香誉子の略歴
カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)で二子玉川 蔦屋家電を立ち上げ、蔦屋書店の中国進出にも携わった経験を持つ、女性マーチャンダイザー。当人の想いのこもった事業計画が経営会議を通過し、「社内起業」を実現しました。
概要:三喜雑貨
住所:東京都渋谷区神宮1丁目11−6 ラフォーレ原宿 2F
営業時間:11時〜20時
オープン:3月6日(水)11時
会社概要:三喜商事
東京都港区北青山 2-14-4 The ARGYLE aoyama 12階・13階
代表取締役社長 熊谷 嘉延
欧米のファッションブランドを中心に提供している商社。三井物産から転職してきた熊谷嘉延が2019年に経営の舵取りを担うようになるのと同時に経営改革に着手。従来型の「売って終わり」のアパレル会社から、「ライフスタイルに新しい夜明けをもたらす」をミッションに、総合ライフスタイル提案企業への脱皮を目指す。今年からは大幅な社内制度改革にも着手。新規事業を生み出す部門と従来の事業を担う部門のカンパニー制を敷き、2カンパニーで社屋も分離。さらに新規事業を加速するため、「部課長」など従来型の役職を廃し、プロジェクトリーダーが中心となる人事制度を導入するなど、今年から社運を賭けて新規事業に挑んでいる。
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