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株式会社富士薬品
会社概要

疾患啓発企画『痛風ZERO PROJECT』始動~第一弾・痛風経験者を対象とした意識調査を実施~

治療中断群における「尿酸値6mg/dl未満」の割合は1割以下

株式会社富士薬品

株式会社富士薬品(本社:埼玉県さいたま市代表取締役社長高柳昌幸、以下「富士薬品」)は、痛風に悩む患者さんの再発予防・重症化予防を目的にさまざまな企画を展開する、『痛風ZEROPROJECT』を立ち上げ、プロジェクト企画の第一弾として、30代から70代の痛風経験者868人(治療継続群551人、治療中断群317人)を対象に「痛風経験者を対象とした意識調査」を実施しました。『痛風ZEROプロジェクト』では今回の調査結果を受けて、2022年4月をめどに、患者さんに向けて痛風に関する疾患情報の提供サービスを開始予定です。痛風・高尿酸血症の患者さんに正しい情報をお届けすることで、治療の継続をサポートしていきたいと考えています。
<調査結果のサマリー>
本調査の分析結果から、痛風治療を継続している患者群のほうが治療を中断している患者群に比べて、尿酸値への関心や疾患への理解度が高い傾向があり、そのことが治療の継続につながっていることが伺えました。詳細な調査結果は「別紙」をご参照ください。
1.尿酸値は、継続群より中断群で高い傾向がみられ、痛風の治療目標値とされる6mg/dl 未満※1と答えたのは、継続群で38.8%、中断群では8.6% であった(別紙・項目1)
2.痛風発作は、継続群より中断群で「発作の起きてない期間」が短く「発作の経験回数」は多い傾向が認められた(別紙・項目2)
3.治療継続理由の上位は「痛風は予防可能だから」と「二度と経験したくないから」、中断理由のトップは「痛みがなくなったから」であった(別紙・項目3)
4.痛風の知識に関するスコア比較では、すべての項目で継続群が中断群のスコアを上回っていた(別紙・項目4)

※1高尿酸血症・痛風の治療ガイドライン第3版P.114(診断と治療社;2018年)


<調査概要>
・テーマ痛風経験者を対象とした意識調査
・期間2022年2月2日~2月7日
・方法インターネット調査
・対象30代から70代の男女痛風経験者
継続群...1年以上痛風治療を継続している群551人
中断群...1年以上痛風治療を中断している群317人
合計868人

【調査の背景】
富士薬品は、作用の異なる二つの高尿酸血症・痛風治療薬を製造販売している、高尿酸血症・痛風治療薬に特化したメーカーです。本年6月に開設した、高尿酸血症・痛風に関する正しい情報を分かりやすく伝える専門サイト「気になる尿酸値.jp」を通じ、疾患に関する啓発にも取り組んでいます。
痛風は、「風が吹いても痛い」といわれながらも、痛みが治まると治療を中断してしまう患者さんが多いことが知られています。そこで富士薬品は『痛風ZERO PROJECT』を立ち上げるとともに、まずは痛風患者さんの実態を理解するため、企画第一弾として「痛風経験者を対象とした意識調査」を実施しました。

【富士薬品について】
富士薬品は配置薬販売事業、ドラッグストア・調剤薬局事業、医薬品製造事業、医薬品研究開発事業、医療用医薬品販売事業を展開する複合型医薬品企業です。スローガン「とどけ、元気。つづけ、元気。」のもと、「セイムス」を中心としたグループ全体で1,360店舗のドラッグストアと、全国に広がるラストワンマイルを埋める配置薬販売ネットワーク、そして医薬品の研究開発・製造力を生かし、ひとの暮らしのあらゆる場面で寄り添い、元気な日々を支え続けることで、誰もが豊かな人生を送れる社会の実現をめざしています。医療用医薬品の研究開発事業においては、異なる作用機序を持つ2剤の痛風・高尿酸血症治療薬を創出し、うち1つの「ドチヌラド」については、世界の患者様への貢献をめざし、ライセンス活動に取り組んでいます。

【株式会社富士薬品会社概要】 URL:https://www.fujiyakuhin.co.jp

社名 株式会社富士薬品
代表者 代表取締役社長 高柳昌幸
所在地(本社) 〒330-9508
埼玉県さいたま市大宮区桜木町4丁目383番地
事業内容 医薬品等の配置薬販売事業、ドラッグストア・調剤薬局事業、医薬品製造事業、医薬品研究開発事業、医療用医薬品販売事業


【別紙資料】
https://prtimes.jp/a/?f=d62253-20220221-b592e7511a57eed4e002328ebf5e1934.pdf

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医薬・製薬医療・病院
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URL
https://www.fujiyakuhin.co.jp/
業種
医療・福祉
本社所在地
埼玉県さいたま市大宮区桜木町4丁目383番地
電話番号
048-644-3240
代表者名
高柳 昌幸
上場
未上場
資本金
-
設立
1954年04月
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