「CDP2022 サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定

株式会社商船三井（社長：橋本剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、国際環境非営利団体CDP（註）が実施する「サプライヤー・エンゲージメント評価（SER）」において、「CDP2022 サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。

サプライヤー・エンゲージメント評価（SER）とは、企業が気候変動課題に対していかに効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するものであり、CDP気候変動質問書の通常の気候変動スコアに加えて、サプライヤー・エンゲージメント評価（SER）に基づくスコアを付与し評価されるものです。評価対象企業のうち上位8%にあたる企業が、サプライヤー・エンゲージメント・リーダーとして選定されます。

当社グループは、2021年6月に発表した「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」https://www.mol.co.jp/sustainability/environment/vision/pdf/mol_group_environmental_vision_2.1.pdf　で、2050年までにネットゼロ・エミッションを達成することを目標としています。様々なステークホルダーと協業しながら、LNG燃料の積極的な活用やゼロエミッション燃料導入に向けた取り組み、ウインドチャレンジャー（硬翼帆式風力推進装置）をはじめとした風力の活用、効率オペレーションによる燃費効率の向上などを通して、サプライチェーン全体での脱炭素を推進していきます。

当社グループは、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題として「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」を特定し、サステナビリティ計画「MOL Sustainability Plan」https://www.mol.co.jp/sustainability/management/issues/pdf/briefing_session.pdf に基づき、ESGの各方面において課題解決に向けた取り組みを推進しています。

グループ企業理念「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます」のもと、今後もこれらの取り組みを加速し、社会的・経済的価値を高めていくことで、グローバルに成長する強くしなやかなグループを目指します。

（註）2000年に英国で発足したNPO団体。130 兆米ドル以上の資産を保有する 680 以上の投資家と協力し、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している。2022 年には、世界の時価総額の半分に相当する18,700 社以上、1,100以上の都市、州、地域を含む世界中の約 20,000の組織が CDP を通じてデータを開示しており、環境に関する世界的な情報開示プラットフォームの一つとなっている。