Uber、長崎県で初めてUber Taxiサービスを開始

長崎市・佐世保市でUberアプリを用いたタクシー配車が可能に

Uber Japan株式会社（以下、Uber Japan）は、スマートフォンアプリUberでタクシーを配車できる「Uber Taxi」のサービスを、2025年3月12日（水）に新たに長崎県長崎市と佐世保市で開始しました。長崎県内で「Uber Taxi」が利用できるようになるのは、今回が初めてとなります。今回の展開により、「Uber Taxi」は全国24都道府県に拡大します。

長崎県最多の人口を有し、国際線フェリーも就航する長崎市は、2015年7月に世界文化遺産に認定された軍艦島や平和公園に加え、夜景鑑賞で人気の稲佐山など、外国人観光客にも人気の高い県庁所在地です。また長崎県北部に位置する佐世保市は、国内最大級の広さを誇るテーマパーク「ハウステンボス」や200超の島々で構成される九十九島などを有し、近年観光客が増加し続けています。バスやタクシーなど、交通機関の人手不足や運転士の高齢化が社会課題となる中、2023年時点で長崎市に宿泊した外国人観光客数は前年対比552.6％増、佐世保市は同対比326.5%増と急増しており、アプリを通じた効率的なタクシー配車の需要が高まっていることから、この度「Uber Taxi」のサービスを開始するに至りました。

「Uber Taxi」の利用方法は以下の通りです。

1. Uberアプリで乗車場所、目的地を入力し、メーター料金に基づく乗車料金目安、予測到着時間を確認する

2. 配車を依頼後、付近のタクシーとマッチングされる

3. アプリ画面に表示される到着時間やタクシーの現在位置等を確認し、タクシーの到着を待つ

4. マッチングされたタクシーに乗車し、目的地で降車する

優れたアルゴリズムとAI技術を活用し、乗客とタクシードライバーを効率的にマッチングするUberアプリには、様々な先進的機能が備わっています。

• 自動決済：クレジットカード等をアプリ上で事前登録することで、お客さまは到着してタクシーから降りるだけで、自動的に会計を完了できます。

• チャット機能：お客さまはマッチングされたドライバーとアプリを通じてチャットできます。具体的な待ち合わせ場所や服装などをドライバーに伝えることで、駅や観光地などの混雑エリアでも、タクシーとスムーズに合流できます。

• 多言語対応：Uberアプリは世界70カ国以上で利用されており、世界約50言語に対応する、最もインバウンド対応に優れた配車アプリです。チャットの内容もアプリ上で自動翻訳されるため、タクシードライバーは訪日外国人ともスムーズに会話できます。

• 評価制度：Uberアプリでは、お客さまとドライバーが双方を乗車後に評価できます。プラットフォーム全体のクオリティ向上を通じ、お客さま、ドライバー双方が安心して快適に利用できるサービスを目指します。

またご利用者は、月額498円・年額3,998円で加入できる定額サービスプログラム「Uber One」に加入することで、高評価を得ているドライバーと優先的にマッチングされるほか、乗車料金10%相当のUber Oneクレジットが毎回付与され、次回のタクシー乗車時やUber Eatsの割引として利用することができるようになります。Uber Oneに関する詳細は下記をご覧ください。

https://www.uber.com/jp/ja/u/uber-one/

Uber Japanはこれからも、「Go Anywhere」（どこにも行ける）のビジョン実現に向けて、更なるサービス拡充に努めてまいります。

Uberについて

Uber Technologies（以下、Uber）は、誰でもボタンひとつで簡単に、安心に、快適に移動ができる世界を目指す米国発のテクノロジー企業です。「どうすればボタンひとつで車を呼べるか?」という創始者のシンプルな疑問から、2010年に米国サンフランシスコでアプリを通じた配車サービスをスタートしました。現在、Uberは人の移動だけでなく、食材、料理、日用品などのデリバリーなど、あらゆる人・モノの移動の仕方を変えるプラットフォームを世界70カ国以上・10,000都市以上で展開しています。

Uberの配車サービスについて

Uberは、ドライバーと乗客をオンデマンドでつなぐ配車プラットフォームを世界70カ国以上で提供しており、日本ではUber Japan株式会社が24都道府県でタクシーの配車が可能な「Uber Taxi」、東京23区・成田市・京都市・大阪市でプレミアムなハイヤー車両や最大5名乗りのワゴンを配車できる「Uber プレミアム」のサービスを提供しています。また京都府京丹後市、石川県加賀市において自治体とのパートナーシップによる自家用有償旅客運送（公共ライドシェア）を、2024年4月からはタクシー会社とのパートナーシップによる自家用車活用事業（日本版ライドシェア）のサービス提供をサポートしています。