博報堂ＤＹメディアパートナーズ「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施

新型コロナウイルスの感染拡大を受けたメディアライフの変化。注視すべきは「時間」ではなく、「情報態度」と「利用行動」

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：島野真）は、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施。新型コロナウイルス感染拡大を受けた生活変化において、生活者のメディアライフの変化を明らかにしました。
本調査では、在宅率上昇による一時的な変化だけでなく、今後も続いていく大きな潮流「メディアの新常態」を把握することを目的としました。以下の３つが主な発見点です。

①緊急事態宣言解除後の５月末のメディア接触時間は、1月末を100%とした場合、99.2%で横ばい

1日あたりのメディア総接触時間（15～69歳全体・東京）を、平常時の1月末と、緊急事態宣言解除後の5月末とで比較すると、1月末を100%とした場合、5月末は99.2%で、同程度の水準であった。緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTなどの増加が報道されていたが、その変化は一時的なものであったことが判明した。

②変化したのは時間ではなく、メディアや情報への態度。「向き合う」「確かめる」「なごむ」

新型コロナウイルスの危機の中で「新型コロナの情報は積極的に集めた」という率は60.2％。自由回答でも、メディアの情報のみならず、「記者会見を確認」「各種SNSを駆使」「信頼を求めて様々な場所にちらばる情報を丹念に追跡」など、メディアや情報に「向き合う」​傾向が強まった。

「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1％、「情報の真意や鮮度に気をつけるようになった」47.5％​など、メディアや情報の質を「確かめる」傾向が見られた。

自由回答では「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサー」など、人間味のあるコンテンツで「なごむ」​態度も目立った。外出自粛は解かれたものの、新型コロナウイルスの危機はまだ収束しておらず、こうしたメディアや情報への態度は、今後も継続していくと考えられる。

③TV見逃し視聴サービス、radiko、雑誌定額制サービス、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化

情報態度の変化に伴い、過去数年間、ゆっくりと伸張していたデジタル系の新しいメディアサービスの導入が、わずか4カ月間で「加速」。各年代で利用率を伸ばしている。新しい見られ方・聴かれ方の定着、世代別コミュニケーションや広告商品化の取り組みが、今後の課題である。

■ 調査設計 ■
調査地区　　:東京都
標本抽出方法:アンケートモニタ登録者から抽出
調査方法　　:インターネット調査
調査対象者　:15～69歳の男女
サンプル数　:1200s　※性年代均等割付(100s×12層)で回収後、集計時に人口構成比にあわせてウエイトバック
調査期間　　: ①平常時　2020年1月29日（水）～2月7日（金）
　　　　　　: ②緊急事態宣言解除後　2020年5月27日（水）～6月1日（月）