「ダイヤセレクト日本株オープン」の純資産総額が1,000億円に到達

～日本を代表する三菱グループ企業に着目～

　東京海上アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長 兼CEO 長澤 和哉、以下「当社」）は、2026年2月6日にダイヤセレクト日本株オープンの純資産総額が1,000億円に到達したことをお知らせします。日頃より当ファンドをご愛顧いただき感謝申し上げます。

1.当ファンドの特色について

「ダイヤセレクト日本株オープン」は、「三菱グループ企業」*の株式の中から、わが国の取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行います。

　三菱グループは、日本最大級の市場規模を誇る企業グループで、幅広い事業を展開し、日本の経済、産業をけん引しています。日本の三大財閥（三菱・三井・住友）のなかで、三菱グループは、時価総額、売上高においてトップとなっています。

　組入対象銘柄は、流動性や信用リスク等を勘案して選定します。また、個別銘柄の投資比率については、「時価総額の大きさに応じて投資する戦略」と、「配当利回りの大きさに応じて投資する戦略」の２つの戦略を組み合わせて決定します。ファンドは、あらかじめ決められた一定の方針にて投資を行うファンドであり、銘柄選択や投資比率調整等により追加的な収益を追求するファンドではありません。

2.三菱グループ企業に着目する背景

　持続的な投資成果を実現するためには、「伝統」と「信頼」を礎とし、将来にわたって「成長」を続けられる企業、すなわち「真に価値のある企業」を選別することが重要と考えます。

これら3つの要素を兼ね備えた個々の企業に、企業グループという視点を加えることにより、「結束」・「協力」・「ガバナンス」の観点からさらなる企業力の向上が期待できます。こうした企業群への投資を通じて、安定的かつ持続的なリターンの獲得を目指しています。

３．純資産総額拡大の背景

　当ファンドが多くのお客様からご支持をいただいている理由として、以下の３点が考えられます。

理由１：好調なパフォーマンス

　日本株全体への関心が高まる中、当ファンドは堅調な運用パフォーマンスを記録しております。12月末時点の基準価額（税引前分配金再投資）は2025年初来+32.7％となり、TOPIXや日経平均株価を上回る結果となりました。

理由２：有名企業を組み入れ

　三菱商事、三菱重工業、三菱UFJフィナンシャル・グループなど日本を代表する有名企業を組み入れており*、組入銘柄の事業内容が理解しやすい点について好評をいただいています。また、これらの銘柄は個別株投資では最低購入金額が比較的高額となるため、ファンド形式で少額から保有できる利便性も支持される要因となっています。

　*上記は、2025年12月末時点の組入銘柄を紹介するものであり、特定の銘柄の投資勧誘を目的として作成したものではありません。また、当ファンドへの組み入れを保証するものではありません。

理由３：世界株式等との併せ持ちによる効果

　当ファンドと、世界株、米国株、世界ハイテク株との併せ持ちによるリスク・リターンを見ると、各資産を単体で保有するよりもリスク・リターンが改善傾向にありました。海外株式偏重のポートフォリオの改善にお役立ていただいています。

当社は、今後も資産運用を通じて、お客様の期待の一歩先を行くサービスを提供してまいります。

以上

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■ファンドの主なリスク

・投資する有価証券等の値動きにより基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。

・運用による損益は、全て投資者に帰属します。

・投資信託は預貯金や保険と異なります。

・ファンドへの投資には主に「価格変動リスク」「流動性リスク」等が想定され、これらの影響により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

リスク、手数料等についての詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認のうえ、ご投資に関してはご自身でご判断ください。投資信託の取得のお申込みを行う場合は、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面等の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

■ファンドの費用

・購入時手数料：購入価額に対して上限3.3％（税抜３％）の範囲内で販売会社が定める率をかけた額

・信託財産留保額：なし

・運用管理費用（信託報酬）：ファンドの純資産総額に年率1.045％（税抜0.95％）をかけた額

・その他の費用・手数料：監査費用（ファンドの純資産総額に年率0.011％（税込）をかけた額（上限年66万円））、売買委託手数料、資産を外国で保管する場合にかかる費用、信託事務等にかかる諸費用等

※監査費用を除くその他の費用・手数料等については、取引等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、事前に表示することができません。

■ご留意事項

・当資料は、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。

・当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

・当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

・投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。

・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。

・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。

・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。

・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。

■当資料で使用した市場指数について

　TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下、ＪＰＸといいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用等TOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

　「日経平均」および「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下、「日経平均株価」といいます。）に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延または中断に関して責任を負いません。また、ファンドについて、日本経済新聞社は一切の責任を負うものではありません。

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■設定・運用

商号等 ：東京海上アセットマネジメント株式会社

https://www.tokiomarineam.co.jp/

金融商品取引業者　関東財務局長（金商） 第361号

加入協会 ：一般社団法人投資信託協会

一般社団法人日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会