「微動探査」による地盤調査を4月下旬より提供予定

4月9日「ＮＨＫスペシャル」にて放送の地震による地盤の揺れやすさを評価する地盤調査法

“生活者の不利益解消”という正義を貫き、安心で豊かな暮らしの創造を目指す地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山本 強）の子会社、地盤ネット総合研究所株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山本 強、以下地盤総研）は、国立研究開発法人防災科学技術研究所（本所：茨城県つくば市）および白山工業株式会社（本社：東京都府中市）との産学共同研究を進めてまいりました。これをもとに、地震による地盤の揺れやすさや固有周期等を評価できる「微動探査」による地盤調査につきまして、2017年4月下旬よりサービス提供させて頂く予定です。

微動探査とは、常に体感できないほど僅かに振動している、地盤の動き（微動）を観測する地盤調査手法です。微動の地盤中の伝わり具合を観測することで、地盤の硬さや地下構造、地震による地盤の揺れやすさなどを調べることができます。地盤については、場所によって地震があった際の揺れの伝わり方が異なることや、揺れが増幅されることが知られています。過去の大地震でも、地盤の揺れやすさの違いによって、建物の被害状況が大きく異なる現象が知られています。

微動探査サービスでは、地表から30mまでの平均Ｓ波速度（地震による地盤の揺れやすさの実測値）、表層地盤増幅率（どのくらい地震の揺れが増幅されるか）、地盤の固有周期（どのような建物が揺れやすいか）、Ｓ波速度による地下構造（オプション）所見を提供予定です。特に、宅地で行われる地盤調査では測定できない、地震が起きた際の地盤の揺れやすさなどの評価が、宅地ごとに可能となります。

地盤総研では、微動探査の住宅地盤調査への普及を目的とした現地テストにより、スウェーデン式サウンディング試験（ＳＷＳ試験）機が稼働している同一敷地内において、測定結果への影響の有無について検証を行うとともに、測定方法およびレポート書式について検討を重ねて参りました。また、産学共同研究に基づいた現地テストを行うとともに、試験的な運用やマーケティングを進めて参りました。
 

 

正式なサービスの費用、納期、仕様等の詳細につきましては、改めてお知らせさせて頂く予定です。地盤総研では、今後も地盤や地震、災害に対する調査研究を進め、地盤被害の軽減に貢献して参ります。

 

熊本地震被災地における実地テスト状況

【地震の揺れに対応した住宅地盤調査「微動探査」とは】
地表には、人が感じる事の無い人為的な振動や自然に起因する様々な振動（波動）が、常時伝わっています。
このような振動源（震源）を特定できない微小な振動を、微動と呼んでいます。この微小な振動を測定する事により、地盤の固さや地震の際の揺れやすさ、地盤の卓越周期（固有周期）などが推定できます。

＜微動探査でわかる事＞
①調査地点の地盤の揺れやすさがわかります。（表層地盤増幅率）
同じ地震が来ても、その場所がほかの場所よりも揺れやすいのか揺れにくいのかがわかります。また、国立研究開発法人 防災科学技術研究所が公表している250mメッシュの地盤増幅率と比較することにより、そのエリアの推測値・代表値との比較ができます。建てる場所地盤の揺れやすさによって、建物の耐震性等の設計を考慮することも可能となります。

②地盤の卓越周期がわかります。
地盤には特定の周期（揺れ方）で揺れやすい特性があり、地盤の卓越周期と言います。建物の固有周期と地盤の卓越周期が近づくと共振現象が起こり、地震の際に建物が大きく揺れると言われています。

③調査地の地層の分布が想定できます。＊オプション
地震波の一種であるＳ波が地盤内をどのように伝わるかを測定する事で、柔らかい地層から固い地層に移り変わる深度などが想定できます。表層や中間にガラや障害物があっても、軟弱地盤の深さを把握することができます。SWSと補完して、支持地盤の推定にも活用することが期待されます。

今後は建物の耐震性診断、交通振動調査などへの応用も検討しております。

＜微動探査の特徴＞
①地面を掘削しません。（非破壊測定）
測定器を地表面に置くだけですので、土の上はもちろんの事、土間コンクリート面やタイル貼面での測定も可能です。

②調査時に騒音、振動、排気は一切出ません。
測定器から音や振動は発生せず、生活環境にやさしい調査方法です。

③一か所の測定は短時間で済みます。
１カ所の測定は２０分程度で済みます。

微動探査は振動から地盤の特性を推測する調査法です。具体的な地耐力についてはSWS試験を実施する必要が
ありますが、SWS試験と微動探査とを併用する事で、より詳しく調査地の地盤特性がわかります。