Fammを運営する株式会社Timersが、2021年版「働きがいのある会社ランキング」ベストカンパニーに選出。

子供がいる女性向けのキャリア・金融教育サービスや、家族アルバムアプリを展開するライフデザインブランド「Famm(ファム)」を運営する株式会社Timers(タイマーズ)(渋谷区 代表取締役社長：田和晃一郎)は「Great Place to Work(R) Institute Japan（以下、GPTWジャパン）」が実施する、2021年「働きがいのある会社」ランキング小規模部門（従業員25～99人部門）において、ベストカンパニーに選出され、第11位を獲得いたしました。

株式会社Timersでは、働くメンバーが「お客様に喜び・幸せを感じてもらえるようなサービス・体験」を新たに生み出していくために、まずは働くメンバー自身のライフスタイルの充実が、お客様へのサービスや事業に繋がるという思いで、カルチャーの1つに「Happily(幸せに働く)」を掲げています。

ダイバーシティー豊かなメンバーが集う中で、カルチャーの推進・実現のため、子育てをしながらの柔軟な働き方の実現、家族を大切にする価値観や成長のための自己投資の啓蒙など、多様な幸せのあり方・働き方を受け入れるための環境を整えてきました。また近年では新しい社会づくりに向けて、新しいライフイベントとして一般化してきた妊活の休暇・費用補助なども導入しています。

今後もより多くのメンバーが幸せに働くことができる制度や体制を整え、多様なライフスタイルに合わせた働き方を推進してまいります。

■Great Place to Work® Instituteについて
Great Place to Work® Institute は、「働きがいのある会社(Great Place to Work®) 」に関する調査・評価・支援を行う専門機関 です。企業に世界共通の基準でアンケートを実施し、「働きがいのある会社」と認められた企業を各国のメディアで発表しています。 なお「働きがいのある会社」ランキング(Best Workplaces List)は、米国では1998年から「FORTUNE」誌を通じて毎年発表されており、このリストに名を連ねることが「一流企業の証」と受け止められています。調査には毎年約60カ国で7,000社、500万人を超える従業員が参加しており、世界最大規模の従業員意識調査となっています。

■Great Place to Work® Institute Japanについて
GreatPlacetoWork® InstituteJapanは、日本における「働きがいのある会社」の普及を目指し、2007年にスタートいたしました。日本における「働きがいのある会社」ランキングの発表は今回(2021年)で15回目の発表となります。調査に加え、各種研修やワークショップ等のサービスも展開し、日本で「働きがいのある会社」づくりのご支援を行っております。

■調査内容
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデルに基づく2種類のアンケートで構成されます。
●働く人へのアンケート...選択式設問(60問)・自由記述式設問(2問)・属性・認識を問う設問(8問)に、働く人が無記名で回答
●会社へのアンケート...企業文化や会社方針、人事施策(採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など)の具体的な取り組み内容を会社として回答 これらのアンケートを世界共通の基準で評価し、今回のランキングを決定しました。

■Fammについて
Fammは、お子様の写真・動画のクラウド共有・印刷サービスから、子育て家族の金融リテラシーを向上する子育て費用相談会つき撮影会、子供と一緒に通えるママのためのキャリアスクール、フォトグラファーによる出張撮影などを展開する、子供がいる女性・家族の理想のライフデザインに寄り添うブランドです。
●オフィシャルサイト　https://famm.us/
●Fammママ専用スクール　https://famm.us/ja/school
●Fammお金の相談会つき無料撮影会　https://famm.us/ja/studio/area
●Famm出張撮影　https://snap.famm.us/

■株式会社Timersについて
株式会社Timersは、家族アルバムアプリ「Famm」をはじめ、子育て費用の相談もできる「Famm無料撮影会」、ママが子供と一緒に通えて、育休中でもスキルアップ・キャリアップを目指せる「Fammママ専用スクール」など、子供がいる女性向けのライフデザインサービスを複数手がけ、「日経新聞 NEXTユニコーン108社」にも選ばれています。従業員の50%は女性が占め、子供がいる女性・男性も活躍できるよう、ライフスタイルの多様性を受け入れた組織づくりを行っており、男女を対象にした有給育休取得制度や、妊活補助や卵子精子凍結補助などの福利厚生制度も導入しています。