「ワーク・ライフ・バランス推進企業」として名古屋市に認証いただきました
ITインフラのソリューション構築を中心に、クラウドソリューションや、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,313名)は、ワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)に取り組んでいる企業として、「名古屋市ワーク・ライフ・バランス推進企業」として認証を受けました。
(当社HPはこちら:https://www.isfnet.co.jp/)
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◆名古屋市「名古屋市ワーク・ライフ・バランス推進企業」とは
名古屋市が主催する、「ワーク・ライフ・バランス推進企業認証制度」は、ワーク・ライフ・バランスに取り組む企業を広げていくため、ワーク・ライフ・バランス推進に関する取組みについて一定の基準を満たす企業を認証する制度です。
ワーク・ライフ・バランスに関する取組み分野において、評価項目25項目50点満点のうち、30点以上を満たす場合に認証します。
1.就労による経済的自立が可能な社会を目指した取組み
2.健康で豊かな生活のための時間が確保できる社会を目指した取組み
3.多様な働き方・生き方が選択できる社会を目指した取組み
住所:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国19カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2020年1月1日時点)。
当社HPはこちら:https://www.isfnet.co.jp/
当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス/製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。
名古屋市が主催する、「ワーク・ライフ・バランス推進企業認証制度」は、ワーク・ライフ・バランスに取り組む企業を広げていくため、ワーク・ライフ・バランス推進に関する取組みについて一定の基準を満たす企業を認証する制度です。
ワーク・ライフ・バランスに関する取組み分野において、評価項目25項目50点満点のうち、30点以上を満たす場合に認証します。
1.就労による経済的自立が可能な社会を目指した取組み
2.健康で豊かな生活のための時間が確保できる社会を目指した取組み
3.多様な働き方・生き方が選択できる社会を目指した取組み
◆認証期間について
認証期間 : 2020(令和2)年12月15日 ~ 2024(令和6)年3月31日まで
◆アイエスエフネットのワーク・ライフ・バランスへの主な取り組み
アイエスエフネットでは、「ワーク・ライフ・バランス」に対して、全社にて注力しております。社員一人ひとりの仕事と仕事以外の時間の両立のために、様々な取り組みや制度を実施しています。
これまでの主な取り組みは下記となります。
・有給休暇の取得奨励のための「バースデー休暇」「アニバーサリー休暇」の導入
・18歳までの子を持つ従業員を対象とする年間2日間の「子ども行事休暇」(有給)の制度の導入
・「在宅勤務」の促進
その他の取り組みについては、アイエスエフネットのホームページをご覧ください。
アイエスエフネットHP内「CSR・ワーク・ライフ・バランス」:https://www.isfnet.co.jp/group/csr/employee_balance.html
◆本件に関する当社のお問い合わせ窓口
株式会社アイエスエフネット 名古屋支店
TEL :092-726-8110
◆株式会社アイエスエフネット概要
代表:渡邉 幸義
住所:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国19カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2020年1月1日時点)。
当社HPはこちら:https://www.isfnet.co.jp/
当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス/製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。
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