定額制動画学習サービス「グロービス学び放題」、スタートから5年でユーザー数17万人を突破 

5周年記念アンケートでは、社会人が学ぶ理由は、出世や給与アップよりも、「できることを増やしたい」「仲間に貢献したい」が上位に

株式会社グロービス

株式会社グロービス(東京都千代田区、代表:堀義人)が提供する、ビジネスナレッジの定額制動画学習サービス「グロービス学び放題」(https://hodai.globis.co.jp/)は、2021年で5周年を迎えます。2016年にサービス開始後、5年間で17万人に利用されるサービスに成長。5周年を記念したアンケート調査結果から、社会人の学び直しの理由として、自身の能力開発と仲間への貢献意欲があることなどがわかりました。

定額制動画学習サービス「グロ―ビス学び放題」は、"学びの未来をつくり出し、人の可能性を広げていく"というミッションを掲げ、2016年8月からサービスを提供しています。2018年には中国語版「グロービス無限学」を、続く2019年には英語版の「GLOBIS Umlimited」をリリースし、楽しく良質な学びにアクセスする機会を世界へと広げています。新型コロナウイルス感染拡大による人々の学びへの関心の高まりを背景に、2020年5月には有効会員数が10万人を突破。現在は17万人に利用されています。

5周年を記念し、社会人の学び直し(リスキリング)の現状に関するアンケート調査結果を公開します。調査結果からは、学習者の、他者への貢献に対する意欲と、現状に対する危機感などが読み取れました。
※リスキリング:職業能力の再開発、再教育。特に近年では、デジタル化によって新たに生み出される職業に就くため、また、求められる能力の変化に対応するため、必要なスキルを獲得する/させるという意味で使われることが多い。


<調査結果サマリー>
・約65%が週1時間以下の手軽な勉強を行なっている。
・学びの目的で多いのは「できることを増やしたい」「貢献したい」「教養を深めたい」
・学びたくなるタイミング、1位は「新しい知識/考え方を学びたい時」、2位に「モチベーションを上げたい時」がランクイン
・学び直しの効果を実感するのは「視野が広がった時」
・92%がビジネスの全体像を学びたいと回答、その理由に4つの傾向

【調査概要】
調査期間: 2021年6月18日~2021年7月4日
調査対象: グロービス学び放題 個人契約の会員
回答人数: 275名
調査エリア: 全国
調査方法: インターネットによるアンケート
調査結果詳細: https://news.hodai.globis.co.jp/report/posts/20210805_5th_anniversary_survey


1、約65%が週1時間以下の手軽な勉強を行なっている
1週間の学ぶ時間は1時間以下が65%。「学び直し」と聞くと「腰を据えて長時間勉強を行う」といった印象もありますが、週1時間以下の手軽な学びを続けている人が多いことが明らかになりました。
 




2、学びの目的で多いのは「できることを増やしたい」「貢献したい」「教養を深めたい」
学ぶ目的1位は、「できることを増やすため」(67.6%)、次いで「チーム・組織に貢献するため」(58.9%)「教養を深めたい」(53.8%)。その他、「出世」(13.1%)や「収入アップ」(12.4%)はどちらも15%以下で、経済的な理由ではなく、現状に対する危機感や他者へ貢献したいという学習者のニーズが読み取れました。
 



3、学びたくなるタイミング1位は「新しい知識/考え方を学びたい時」、2位には「モチベーションを上げたい時」がランクイン
「どんな時にグロービス学び放題の動画を見たくなりますか?」という設問に対し、「新しい知識/考え方を学びたい時」(81.8%)が1位となりました。次点で、「モチベーションを上げたいとき」(43.6%)がランクイン。グロービス学び放題の動画を見ることによって、学習者は学びへの意欲を高めていることがわかりました。
 



4、学び直しの効果を実感するのは「視野が広がった時」
「どんなときにグロービス学び放題での学びの効果を実感しますか?」という設問に対し、76.0%の人が「視野が広くなった時」と回答しました。次いで、「自分で考える力がついた」(51.3%)「仕事において周囲とのコミュニケーションが円滑になった」(46.2%)がランクインしました。
 



5、92%がビジネスの全体像を学びたいと回答、その理由に4つの傾向
「グロービス学び放題の利用にあたり、特定カテゴリだけではなくビジネスの全体像を学びたいと思いますか?」という設問に対しては、92%が「はい」と回答。「はい」と回答した人への設問「ビジネスの全体像を学ぶ目的は何ですか?」に対しての回答結果(自由記述)からは、「視座を高めたい」「社会や世の中で起こっていることを理解したい」「他者に貢献したい」「自分の軸を持ちたい」の、4つの傾向が見られました。
 



<本調査結果に対する、「グロービス学び放題」事業リーダー/鳥潟幸志からのメッセージ>
社会の変化が少ない時代では「学ばないと困る」といったことは少なかったように感じますが、現在「学び直し」は社会人必須の教養になりつつあると、今回のアンケートで実感しました。
一般的に教養といえば芸術、古典、政治や経済などを指しますが、これらに共通することは「見えている範囲以外のことを学ぶ」といった点です。つまり幅広く捉えると「セールスパーソンがITを学ぶ」「エンジニアが経営を学ぶ」といったことも、今後は教養に該当すると考えられます。
また、学び始めたきっかけの1位、2位に「できることを増やすため」「チーム・組織に貢献するため」がランクインした点は非常に興味深く感じました。この結果からは、他者に貢献するために学びを行う一方で、できることを増やさないと他者に貢献できないだけでなく、自らの立場も危うくなってしまうという危機感も読み取れました。変化の激しい現代において、学び続ける人は、成果を出せる→ハードルが高い仕事を与えられ「もっと学ぼう」という好スパイラルになりますが、学ばない人は、成果が出ない → 限定的な仕事しか依頼されなくなる、あるいは更に悪いケースでは仕事がなくなるという負のスパイラルに陥ってしまいます。
攻めと守りを同時に行うといったことが現在の学習のトレンドでしょうか。「出世や収入アップのため」といった理由が全体の15%以下であることは現在の世相を表していますね。


■グロービス学び放題とは(http://hodai.globis.co.jp/
グロービス学び放題は、グロービスがこれまでビジネススクールや法人研修、出版事業を通じて培った、良質な経営教育のコンテンツやビジネストレンドを、スマートフォンやPCなど利用シーンに合わせたデバイスで、いつでもどこでも好きなだけ学習することができるサービスです。ビジネスに必要とされる体系的な知識を、450コース、3600本以上の動画に収録。動画は1本あたり3分程度から構成しており、隙間時間に手軽に学習することが可能。2021年7月時点で導入社数は2300社以上、会員数は17万人以上に成長しています。


◆グロービス (https://www.globis.co.jp
グロービスは1992年の設立来、「経営に関する「ヒト」「カネ」「チエ」の生態系を創り、社会の創造と変革を行う」ことをビジョンに掲げ、各種事業展開を進めてきました。「ヒト」の面では、学校法人としての「グロービス経営大学院」ならびに、株式会社立のスクール「グロービス・エグゼクティブ・スクール」「グロービス・マネジメント・スクール」、企業内集合研修事業を行うグロービス・コーポレート・エデュケーションとeラーニングやオンラインクラスのほか定額制動画学習サービス「グロービス学び放題」などを提供するグロービス・デジタル・プラットフォーム、「カネ」の面では、ベンチャー企業への投資・育成を行うベンチャー・キャピタル「グロービス・キャピタル・パートナーズ」、「チエ」の面では、出版事業ならびに情報発信サイト/アプリ「GLOBIS知見録」により、これを推進しています。さらに社会に対する創造と変革を促進するため、一般社団法人G1によるカンファレンス運営、一般財団法人KIBOW による震災復興支援および社会的インパクト投資を展開しています。

グロービス:
学校法人 グロービス経営大学院
・日本語(東京、大阪、名古屋、仙台、福岡、オンライン)
・英語(東京、オンライン)
株式会社 グロービス
・グロービス・エグゼクティブ・スクール
・グロービス・マネジメント・スクール
・企業内集合研修
・出版/電子出版
・「GLOBIS 知見録」
・「GLOBIS Insights」
・「グロービス学び放題」
株式会社 グロービス・キャピタル・パートナーズ
顧彼思(上海)企業管理諮詢有限公司
GLOBIS ASIA CAMPUS PTE. LTD.
GLOBIS Thailand Co. Ltd.

その他の活動:
・一般社団法人G1
・一般財団法人KIBOW
・株式会社茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント

◆本件に関するお問い合わせ先
グロービス 広報室 担当:田村菜津紀
E-MAIL: pr@globis.co.jp

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学校・大学
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会社概要

株式会社グロービス

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URL
https://www.globis.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都千代田区二番町5-1 住友不動産麹町ビル
電話番号
03-5275-3900
代表者名
堀義人
上場
未上場
資本金
-
設立
1992年08月