V・ファーレン長崎 クラブ環境改革の取り組みのご案内

～長崎からワクワクや平和のメッセージを届ける、アジアNo.1のサッカークラブへ～

株式会社ジャパネットホールディングス（本社：⻑崎県佐世保市／代表取締役社⻑ 兼 CEO：髙⽥旭⼈)は、グループ会社のプロサッカーチームV・ファーレン長崎（本社：⻑崎県諫早市／代表取締役社⻑：髙田 明）の一層の強化を図るため、練習拠点の用地提供から施設建設および維持運営にわたり、ご協力いただける地方公共団体様を募集いたします。強化・育成環境を整えることで、世の中に埋もれた才能を発掘し、磨き上げ、自治体や地域の方と一緒に、V・ファーレン長崎をアジアNo.1のクラブにする基盤をつくっていくことを目指します。

■公募に至った想い
長崎県全域をホームタウンとしたＶ・ファーレン長崎のトップチームは、諫早市の協力を経て諫早市サッカー場（なごみの里運動公園）を練習拠点として活動しています。また、アカデミーの各年代は長崎市田中町の長崎県体育協会人工芝グラウンドで練習しています。これは、日本のJ2リーグで言うと標準的なもので良い練習環境かもしれません。一方、世界を見渡すと、アカデミーの子どもたちをトップチームの選手、地域の方みんなで育てるというコンセプトの下グラウンドを10面近く配置し、クラブハウス、ファンスペースを充実させているところもあります。Ｖ・ファーレン長崎は、長崎からサッカーを通してワクワクや平和のメッセージを日本中、そして世界中に伝えていくクラブを目指しています。そのために親会社のジャパネットホールディングスとしても、先頭に立って、各自治体とより同じ方向を向いて、本気でアジアNo.1の魅力的で強く、愛されるチームを作っていく覚悟です。

今回の公募を経て実現したい環境づくりは、世界レベルのものだと思います。この新しい練習拠点で、多くの子供たちがサッカーだけでなく勉学・語学・人間力を学び、将来Ｖ・ファーレン長崎やさまざまな場所で飛躍していく世界をつくっていきたいと思っています。併せて、長崎県全域にワクワクを届けるべく、自治体とともに魅力的なまちづくりにジャパネットグループとして一緒に取り組んでいくつもりです。ぜひ、皆様に今回の取り組みをご理解ご賛同いただけると幸いです。

最後になりますが、今回の取り組みに関して、現在の練習拠点である諫早市と議論を重ねてきました。いろいろな方法をご検討いただき、実現を深く検討いただいたことへ感謝申し上げます。

株式会社ジャパネットホールディングス
代表取締役社⻑ 兼 CEO 髙⽥旭⼈

■目指す環境の初期構想イメージ
トップチームの選手とアカデミーの選手が同一の環境で練習をし、サッカーの技術だけでなく、勉強や人間力など総合的に高め合える環境をつくりだします。グラウンド・クラブハウス・寮・トレーニングルームの他、ショップやカフェも併設し、訪れた方が家族で1日過ごせるようなワクワクする施設を目指します。

▼グラウンド5.5面（天然芝3面、人工芝2面、インドアハーフコート１面）・クラブハウス・寮・トレーニングルームを備えた施設を予定。

▼ショップやカフェも建設予定。ファンやサポーターが訪れ、家族で1日中過ごしてもらえる施設にしたいと考えている。

 

▼子どもたちがいきいきと育つよう、サッカー情報ラウンジでは学習もでき、トップ選手との交流の場となる食堂も予定。

※初期構想イメージのため、今後変更する可能性があります。

■募集条件
本件に関しましては、以下の概要を基本とし、すべての条件を満たしていなくても、応募受付いたします。公平性を保つため外部機関へ対応・検討を一任し、総合的判断にて決定するものとします。

利用可能面積：	・10ha程度の土地（※有効面積） ・分割されていない土地。または、分割されていても実質的に一体として 利用可能な土地
立地条件：	・長崎県下の土地 ・トランスコスモススタジアム、長崎幸町スタジアム建設予定地および 高速道路IC、鉄道からの距離、長崎空港からの移動利便性を優先して考慮
用途地域等：	・練習場（観覧席付）およびクラブハウス、選手の寮などの建設が 可能な用途地域（原則として都市計画区域内であり、 かつ市街地化調整区域以外の土地。近隣商業地域、商業地域、準工業地域など）
土地利用可能期間：	・20年以上利用可能な土地（2020年2月をめどに施設利用開始を予定）
契約形態：	・土地使用貸借契約（無償）が前提
応募資格：	・土地を所有する長崎県下の自治体。ただし、当該自治体の所有する 土地に限定しない（転貸も可能）

■今後のスケジュール（予定）
2018年12月7日(金)：各自治体への公募要項（1次募集）配布
2018年12月21日(金)：1次募集（関心表明書提出）締め切り
2018年12月26日(水)：関心表明書を提出された自治体への2次募集要項書配布
2019年2月8日(金)：2次募集（提案書提出）締め切り
2019年2月下旬：優先交渉先の内定
2019年3月下旬：基本協定締結
2020年：竣工目標
※今後、自治体との協議状況やジャパネットの社内事情等により、本事業の計画およびスケジュールが変更又は延期となる場合があります。