<11月15日オンラインイベント>【不登校カウンセラーが伝える】無理せず状況を変える「次の一手」~親子コミュニケーションの取り方講座~
2024年11月15日(金)、「不登校オンライン」は、オンラインイベント「不登校カウンセラーが伝える、無理せず状況を変える「次の一手」~親子コミュニケーションの取り方講座~」を開催します。
2024年11月15日(金)、株式者キズキが運営するウェブメディア「不登校オンライン」は、オンラインイベント「不登校カウンセラーが伝える、無理せず状況を変える「次の一手」~親子コミュニケーションの取り方講座~」を開催します。
登壇者は、「不登校の方々のための完全個別指導塾・キズキ共育塾」池袋校教室長の田邉千裕さんです。
※当日に参加できない方に向けて、後日、有料会員様限定のアーカイブの配信も予定しております。
イベント趣旨
不登校カウンセラーが伝える、無理せず状況を変える「次の一手」~親子コミュニケーションの取り方講座~
不登校のお子さんに、どう接したらよいかお悩みではありませんか?
ひと口に「不登校」と言っても、きっかけや悩み、お子さんの心の中は千差万別。
接し方や対応方法を調べても、「うちの子には当てはまらないな…」と更に悩みが深まり、対応に迷う不登校の保護者さまは少なくありません。
そこで、キズキ共育塾(※)の現役教室長・田邉千裕さんを講師にお招きし、3回のイベントにわたり不登校のお子さんとの向き合い方について考えるイベントを開催します。
(※キズキ共育塾:不登校の子のための完全個別指導塾)
第2回の今回は、「不登校の現状を変える、次の一手」がテーマです。
無理やり状況を変えようとすると、本人の体調や親子関係が悪化するおそれがあります。
無理せず着実に、前向きな変化を促すにはどう親子でコミュニケーションをとっていくとよいか、次の一手を考えるヒントが得られるイベントとなっております。
イベント日時など
実施日時:
2024年11月15日(金)20時~20時30分
■講演テーマ:
不登校カウンセラーが伝える、無理せず状況を変える「次の一手」~親子コミュニケーションの取り方講座~
■登壇者:
田邉千裕さん(キズキ共育塾 池袋校 教室長)
■実施方法:
Zoomを利用したオンライン講演会です。参加者様は、顔や名前をお出しいただく必要はございません。
■参加対象:
不登校のお子さんとのコミュニケーションにお悩みの方。
■参加方法:
こちらのグーグルフォームからお申し込みください。
https://forms.gle/MQeXZRYcanZNBaVX9
入力内容は、メールアドレスとお子さんの学年だけです。
お申込みいただいた方に、イベント参加用のZOOMリンクをお送りします。
■参加料金:
無料
途中参加や途中退出も大歓迎ですので、少しでも気になるようでしたらお気軽にご参加ください。
株式会社キズキについて
株式会社キズキは、「何度でもやり直せる社会をつくる」というビジョンのもと、「事業を通じた社会的包摂」をミッションに事業を行っています。
コーポレートサイト:https://kizuki-corp.com/
○不登校オンライン
不登校の保護者向けのwebメディア。
不登校にまつわる保護者の体験談、お子さんの気持ち、著名人のインタビュー、不登校からの勉強法などの記事を掲載。
○親コミュ
不登校の保護者のためのオンラインコミュニティ。
「不登校が特別ではない環境」で、チャットを通じて、不登校の保護者同士で、悩みの解決し合いや雑談が可能。有識者を招いたオンライン講演会も提供。
https://kizuki.or.jp/oya-community-lp/
○キズキ共育塾(学習支援事業)
一人ひとりの困りごとに寄り添い、自分に合った学び方を見つけていくことをコンセプトにした学習塾。不登校や中退をはじめ、人間関係の不安、体調の心配、学習への苦手意識など、お受けするご相談の種類は多岐に渡る。
埼玉県、東京都、神奈川県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県に全国で全13校舎を展開。オンラインでの授業も行っており、お近くに校舎がない方や外出が難しい方にも授業を届けている。
○家庭教師事業(学習支援事業)
「家庭教師キズキ家学」を運営。不登校やひきこもりの方々のために、関東・関西で、勉強のみならずカウンセリングや外出同行も含めた支援を実施。
○公民連携事業
全国各地の自治体から委託を受けて、低所得世帯の子どもたちの学習支援などを実施(東京都足立区・渋谷区・八王子市、大阪府吹田市、大阪市大正区・住吉区、兵庫県西宮市、愛知県名古屋市など。2024年9月現在、累計で42自治体49案件)。
○キズキビジネスカレッジ(就労支援事業)
東京都、神奈川県、大阪府にて、就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」を運営。
うつ病などの精神疾患や発達障害のために退職した方、また、それらの疾患や障がいのために就労できずにいる方などのために、「一人ひとりに適した就職」のための支援を実施。
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