2011~2021年の主要国のコンテンツ市場に占めるオンライン流通・広告の割合を発表
オンライン流通・広告にシフトする世界のコンテンツ市場、日本と世界のオンライン比率を比較。
中国は66.02%、韓国は61.8%、インドネシアは60.66%、イギリスは59.97%と過半を超えて、アメリカ、日本より高く、フランスは36.38%、ドイツは34.39%と低い割合となっています。
(株)ヒューマンメディア(本社:東京/代表取締役社長:小野打 恵)は、2011~2021年の主要国のコンテンツ市場に占めるオンライン流通・広告の割合を発表しました。
主要国のコンテンツ市場に占めるオンライン流通(映像・音楽配信、家庭用ゲーム(オンライン)、PC向け・スマホ向けゲーム、電子出版)とオンライン広告市場(SNSや検索サイト、動画投稿サービス等)の合計は、2021年にアメリカでは50.84%と市場全体の過半を占めましたが、日本は43.8%に留まりました。この割合は、中国は66.02%、韓国は61.8%、インドネシアは60.66%、イギリスは59.97%と過半を超えてアメリカ、日本より高く、フランスは36.38%、ドイツは34.39%と低くなりました。
※本発表は「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース 2023 Vol.16【速報版】」の掲載数値をもとに、オンライン流通分野に注目して、新たに数表を作成したものとなります。
(株)ヒューマンメディア(本社:東京/代表取締役社長:小野打 恵)は、2023年3月27日(月)に発刊した「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース2023 Vol.16【速報版】」にて、国内市場を20以上の統計をもとに、コンテンツ市場を30分野の細目にて市場規模を掲載。海外市場では、2021年の海外19か国・地域について日本国内市場と同項目の統計を掲載。日本市場との比較を行っています。
また、ヒューマンメディアでは本発表と同様に本書ならびに調査に基づいた市場調査を行っています。
- コンテンツ市場に係るデータのご提供
- コンテンツ市場に関する電話・メールでのお問い合わせに対する解説
- 掲載データの通貨換算や増減比の算出、表組・グラフ作成
- 国内特定分野と、海外の特定の国・地域の特定分野の詳細調査
※詳細は以下のフォームからお問い合わせください。
https://fs224.formasp.jp/x586/form2/
<日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース2023 Vol.16【速報版】>
<主な掲載内容>
◆2022年の日本のメディア×コンテンツ市場の規模の推計と動向
・2022年の日本の市場各分野の規模の推計、分野別構成、コロナ禍の影響と回復の過程、2008年からの推移、2020年代の動向
・日本の各分野のビジネスモデルの変化
・日本のメディア×コンテンツ関連産業の市場の規模、推移と動向
◆米仏独印中5か国の市場・産業動向と日本コンテンツの進出
・2021・22年の5か国の市場・産業の分野別現地調査レポート
・2021・22年の5か国への日本コンテンツの分野別進出の現地調査レポート
◆世界のメディア×コンテンツ市場(前版から継続掲載)
・2021年の世界20か国・地域の市場の規模、分野別構成、上位5か国のコロナ禍の影響と回復の過程、2020年代の動向
◆日本のメディア×コンテンツの海外市場(前版から継続掲載)
・2021年の日本コンテンツの分野別海外市場規模と国内収入、2012年からの推移
・日本コンテンツの分野別の海外進出動向
<書籍仕様・価格>
仕様:
製本版(A4判・全342P)+CD-R(全ての本文・図表PDFデータ)
価格:
【速報版】+【確定版】セット販売 定価:¥88,000(税込)※送料別途¥1,040(税込)
※《過去にご購入いただいた方限定》
セット販売 割引価格:¥82,500(税込)※送料別途¥1,040(税込)
※各版単独販売 定価:¥99,000(税込)※送料別途¥520(税込)
購入申込・サンプルデータ公開⇒ http://www.humanmedia.co.jp
お申込み・書籍概要:
https://www.humanmedia.co.jp/database/
- <株式会社ヒューマンメディアの実績>
- 世界同時に変化を早めるメディアとコンテンツ市場を歴史と現在から捉え、未来を予測するマーケティングを目指しています。
- また、そうしたデータを用いて、コンテンツ産業・文化の振興、人材育成などの、企業や行政によるメディアとコンテンツを活用した事業、異業種・異分野・地域間の連携に向けたマッチング、ブランド構築などをプロデュースしています。自社刊行「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース」(2007年以降毎年刊行)調査・編集
- 日本動画協会刊行「アニメ産業レポート」(2009年以降毎年刊行)編纂と調査
- 日本動画協会主催「アニメビジネス・パートナーズフォーラム」(2012~21年)運営
- 内閣府知的財産戦略推進事務局 平成28〜令和3年度「クールジャパン・マッチングアワード」事務局
- 経済産業省 平成28・29年度「アニメーション分野におけるデジタル制作環境整備に係る調査研究」日本動画協会より受託、事務局
- 文化庁 平成29年度 グローバルな著作権侵害への対応の強化事業「日本と諸外国間におけるコンテンツの国際取引量調査」調査受託
- 文部科学省 平成24~27年度「アニメ・マンガ人材養成産官学連携事業』事務局
- 経済産業省 平成26年度補正予算「地域企業人材共同育成事業」(アニメーション・デジタル作画人材育成OFF-JT研修~コンソーシアム」事務局
- 経済産業省 平成26年度「マンガのデジタル制作・流通に関する調査研究」デジタルコンテンツ協会より受託、事務局
- 経済産業省 平成24年度「知的財産権侵害対策のための海外展開情報基盤調査」業務受託
- JETRO 平成18年度「コンテンツ・グローバル戦略策定調査」業務受託
- 国土交通省 平成18年度「国土施策創発調査(アニメによる海外からの観光集客)」業務受託
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