「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2022」採択企業、決定!
コラボレーションパートナーとキックオフイベントを実施
スポーツ庁がSPORTS TECH TOKYO(※1)と共同で実施するスポーツオープンイノベーションプラットフォーム(SOIP)(※2)構築の推進を目的としたプログラム「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2022」にて、コラボレーションパートナーの公益財団法人全日本柔道連盟、及び公益財団法人日本アイスホッケー連盟と事業共創を行う企業4社が決定しました。
また昨日、都内にて採択企業とコラボレーションパートナーをはじめとするプログラム関係者が集結し「キックオフイベント」を開催しました。
「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2022」採択企業
●全日本柔道連盟と事業共創に取り組む企業
・一般社団法人スポーツを止めるな : https://spo-tome.com/
・株式会社なんでもドラフト : https://nandora.net/
●日本アイスホッケー連盟と事業共創に取り組む企業
・株式会社スポリー : https://spory.co.jp/
・株式会社MILOQS (ミロックス) : https://miloqs.co.jp/
※ 各五十音順
なお、採択企業の4社は今後、インキュベーターをはじめプログラムに参画するメンター、スポンサー企業、サポーター企業などのさまざまな協力を得ながらコラボレーションパートナーとの事業共創を行っていきます。その成果につきましては、来年3月中旬頃を予定しているデモデイにて発表します。
「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2022」スケジュール
全日本柔道連盟 企画課課長代理 会長秘書 本郷光道氏のコメント:
「柔道を身近に、というテーマを元にたくさんのご提案をいただき今回、株式会社なんでもドラフト様と一般社団法人スポーツを止めるな様と事業を共創させていただけることとなり、大変光栄に思っております。まずは、年内最大のイベントであるグランドスラム東京を起点に取り組みのきっかけを作り、来年3月のデモデイに向け柔道界が前に進むに当たってのヒントを模索していきたいと思っております」
日本アイスホッケー連盟 理事 大西功氏のコメント:
「日本のアイスホッケーは、競技人口の減少をはじめ決して恵まれた環境とはいえない状況ですが、粘り強く課題解決に取り組み、競技の普及を目指したいと考えています。審査を通じて、多くの企業からアイディアをいただくと同時に、是非一緒に課題解決に取り組みたいと思いました。INNOVATION LEAGUEアクセラレーションを機に日本アイスホッケーが世界に羽ばたけるように頑張っていきたいと思います」
なお、INNOVATION LEAGUE 2022ではアクセラレーションの他、優れたスポーツとスポーツビジネスの取り組みを讃える「INNOVATION LEAGUE コンテスト2022」も実施しています。詳細は公式ウェブサイトをご覧ください。(応募締切は2022年12月5日)
公式ウェブサイト : https://innovation-league.sportstech.tokyo/contest/
※1 SPORTS TECH TOKYO
スポーツテックをテーマとした世界規模のアクセラレーション・プログラム。第1回開催時には世界33ヶ国から約300のスタートアップが応募。スタートアップ以外にも、企業、スポーツチーム・競技団体、コンサル、メディアなど多様なプレイヤーが参画。事業開発を目指すオープンイノベーション・プラットフォームでもある。
SPORTS TECH TOKYO 公式ウェブサイト : https://sportstech.tokyo/?ja
※2 スポーツオープンイノベーションプラットフォーム(SOIP)
スポーツ庁の政策の一つで、スポーツ界のリソースと民間企業等の技術や資金、学術・研究機関の知見を連携させることにより、世の中に新たな財やサービスを創出するプラットフォームを構築するという取組。共創されるサービス等により、スポーツや他産業の価値向上と、社会課題の解決を目指す。これまでに政策の基本的方向性を協議する推進会議やSOIP構想の周知・浸透と参画人口の拡大を目的としたカンファレンスの開催、中央競技団体をイノベーションプラットフォームとしたアクセラレーションプログラムを実施、国内発の先進的な取組を顕彰し市場開拓面や資金調達等の面における事業化の加速を目的としたコンテストを開催している。スポーツ庁は令和4年度のスポーツオープンイノベーション推進事業において、SPORTS TECH TOKYOをINNOVATION LEAGUEの事務局業務の委託先として採択している。
<INNOVATION LEAGUEについてのお問い合わせ>
innovation@sportstech.tokyo
また昨日、都内にて採択企業とコラボレーションパートナーをはじめとするプログラム関係者が集結し「キックオフイベント」を開催しました。
「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2022」採択企業
●全日本柔道連盟と事業共創に取り組む企業
・一般社団法人スポーツを止めるな : https://spo-tome.com/
・株式会社なんでもドラフト : https://nandora.net/
●日本アイスホッケー連盟と事業共創に取り組む企業
・株式会社スポリー : https://spory.co.jp/
・株式会社MILOQS (ミロックス) : https://miloqs.co.jp/
※ 各五十音順
「スポーツを止めるな」の最上紘太氏
「なんでもドラフト」の森井啓允氏
「スポリー」の丸山和也氏
「MILOQS(ミロックス)」の紙田剛氏
なお、採択企業の4社は今後、インキュベーターをはじめプログラムに参画するメンター、スポンサー企業、サポーター企業などのさまざまな協力を得ながらコラボレーションパートナーとの事業共創を行っていきます。その成果につきましては、来年3月中旬頃を予定しているデモデイにて発表します。
「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2022」スケジュール
全日本柔道連盟 企画課課長代理 会長秘書 本郷光道氏のコメント:
「柔道を身近に、というテーマを元にたくさんのご提案をいただき今回、株式会社なんでもドラフト様と一般社団法人スポーツを止めるな様と事業を共創させていただけることとなり、大変光栄に思っております。まずは、年内最大のイベントであるグランドスラム東京を起点に取り組みのきっかけを作り、来年3月のデモデイに向け柔道界が前に進むに当たってのヒントを模索していきたいと思っております」
日本アイスホッケー連盟 理事 大西功氏のコメント:
「日本のアイスホッケーは、競技人口の減少をはじめ決して恵まれた環境とはいえない状況ですが、粘り強く課題解決に取り組み、競技の普及を目指したいと考えています。審査を通じて、多くの企業からアイディアをいただくと同時に、是非一緒に課題解決に取り組みたいと思いました。INNOVATION LEAGUEアクセラレーションを機に日本アイスホッケーが世界に羽ばたけるように頑張っていきたいと思います」
キックオフイベントの様子
なお、INNOVATION LEAGUE 2022ではアクセラレーションの他、優れたスポーツとスポーツビジネスの取り組みを讃える「INNOVATION LEAGUE コンテスト2022」も実施しています。詳細は公式ウェブサイトをご覧ください。(応募締切は2022年12月5日)
公式ウェブサイト : https://innovation-league.sportstech.tokyo/contest/
※1 SPORTS TECH TOKYO
スポーツテックをテーマとした世界規模のアクセラレーション・プログラム。第1回開催時には世界33ヶ国から約300のスタートアップが応募。スタートアップ以外にも、企業、スポーツチーム・競技団体、コンサル、メディアなど多様なプレイヤーが参画。事業開発を目指すオープンイノベーション・プラットフォームでもある。
SPORTS TECH TOKYO 公式ウェブサイト : https://sportstech.tokyo/?ja
※2 スポーツオープンイノベーションプラットフォーム(SOIP)
スポーツ庁の政策の一つで、スポーツ界のリソースと民間企業等の技術や資金、学術・研究機関の知見を連携させることにより、世の中に新たな財やサービスを創出するプラットフォームを構築するという取組。共創されるサービス等により、スポーツや他産業の価値向上と、社会課題の解決を目指す。これまでに政策の基本的方向性を協議する推進会議やSOIP構想の周知・浸透と参画人口の拡大を目的としたカンファレンスの開催、中央競技団体をイノベーションプラットフォームとしたアクセラレーションプログラムを実施、国内発の先進的な取組を顕彰し市場開拓面や資金調達等の面における事業化の加速を目的としたコンテストを開催している。スポーツ庁は令和4年度のスポーツオープンイノベーション推進事業において、SPORTS TECH TOKYOをINNOVATION LEAGUEの事務局業務の委託先として採択している。
<INNOVATION LEAGUEについてのお問い合わせ>
innovation@sportstech.tokyo
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像