デル テクノロジーズ、データ保護に関する最新調査結果を発表
82％の企業・組織が過去1年間にサイバー攻撃と障害インシデントを経験
ニュースの概要
● 企業が管理しているデータ量は、平均13.53PB（ペタバイト） － 2016年の調査から831%増という驚くべき増加率
● 過去12カ月のデータ損失の推定総コストは、平均して組織あたり100万ドル以上に増加
● 過半数の企業・組織が、新しいテクノロジーに対する適切なデータ保護ソリューション探しに苦慮 － 5Gおよびエッジ インフラストラクチャー（67%）、AIおよびマシンラーニング プラットフォーム（64%）
● 企業が管理しているデータ量は、平均13.53PB（ペタバイト） － 2016年の調査から831%増という驚くべき増加率
● 過去12カ月のデータ損失の推定総コストは、平均して組織あたり100万ドル以上に増加
● 過半数の企業・組織が、新しいテクノロジーに対する適切なデータ保護ソリューション探しに苦慮 － 5Gおよびエッジ インフラストラクチャー（67%）、AIおよびマシンラーニング プラットフォーム（64%）
当資料は、2020年3月12日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳版です。
米国リリース原文：https://corporate.delltechnologies.com/en-us/newsroom/announcements/detailpage.press-releases~usa~2020~03~20200309-dell-technologies-survey-cyber-attacks.htm#/filter-on/Country:en-us
デル テクノロジーズは、「Global Data Protection Index 2020 Snapshot（グローバル データ保護インデックス2020年スナップショット）」調査の結果を発表しました。この調査から、企業が管理しているデータ量の平均は、この1年間で約40％増えていることが明らかになりました。このようなデータの急増に伴い、回答者の81%が、現在のデータ保護ソリューションでは、今後のすべてのビジネス ニーズに対応することはできないと回答しています。過去3回の「Global Data Protection Index」に続く調査として実施されたこのスナップショットでは、世界15カ国にわたる従業員数250人超の企業および公的機関の意思決定者1,000人を対象に、さまざまな課題および先進技術がデータ保護の準備態勢に与える影響について調査しました。調査ではプラスの変化も見られ、データの価値を正しく評価して収益化している、または収益化する予定であるとした回答者の割合が、2018年の74%から2019年は80%に増えています。
高い代償が伴う障害インシデントが驚くべき速さで増加
今回の調査によると、現在企業が管理しているデータ量は、2018年の平均9.70PB（ペタバイト）から約40%増の13.53PBに上り、2016年調査時の1.45PBからは831%増となっています。これらのデータに対する最大の脅威は、サイバー攻撃からデータロス、システム ダウンタイムまでを含む障害インシデントの増加であることが示されています。大部分の企業が、過去1年の間に何らかの障害インシデントを経験したと回答しています（2018年の76%に対して、2019年は82%）。また、68%の回答者が、今後1年間に新たな障害インシデントが発生するだろうとの懸念を示しています。
さらに深刻な事実が、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では、自社が保有するデータへのアクセスが阻害されるサイバー インシデントに対して2倍近く脆弱であるという結果です（これらの企業の39%は2つ以上のベンダーを使用で、20%が1つのベンダーを使用）。このような状況にも関わらず、複数のデータ保護ベンダーを利用する企業の数は増えており、企業の80%が2社以上のベンダーからデータ保護ソリューションを導入しており、2016年から20%増えています。
障害インシデントに伴う損失額も驚くべき速さで増加しています。たとえば、ダウンタイムにより発生する損失額の平均は、2018年から2019年で54%と急増しており、2018年の526,845ドルに対して、2019年は810,018ドル（概算）となっています。データロスによる推定損失額も、2018年の995,613ドルに対して、2019年は1,013,075ドルに増加しています。1社のみのデータ保護ベンダーを利用している企業に比べて、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では、損失額が非常に高く、たとえばダウンタイム関連の損失額では平均で約2倍、データロス関連の損失額に至っては約5倍高くなっています。
新たに出現するテクノロジーがデータ保護ソリューションの課題に
新たなテクノロジーが進化、発展してデジタル環境を形づくっていく中で、企業は、今後のビジネス成果につなげていくための活用方法を学びつつあります。今回の調査では、ほぼすべての企業・組織が、ある程度のレベルで新しいテクノロジーに投資していることが分かりました。上位5つのテクノロジーは、クラウド ネイティブ アプリケーション（58%）、AI（人工知能）およびマシンラーニング（機械学習）（53%）、SaaSアプリケーション（51%）、5Gおよびクラウド エッジ インフラストラクチャー（49%）、IoTおよびエンドポイント（36%）となっています。
一方、これらのテクノロジーには、回答者の約4分の3（71%）が、これらのテクノロジーによって、データ保護はこれまで以上に複雑になり、かつ、61%の回答者は、データ保護にとってのリスクになるとも回答しています。実際にこのような新しいテクノロジーを利用している企業の過半数が、これらのテクノロジーに対する適切なデータ保護ソリューション探しに苦労しています。
· 5Gおよびクラウド エッジ インフラストラクチャー（67%）
· AIおよびマシンラーニング プラットフォーム（64%）
· クラウド ネイティブ アプリケーション（60%）
· IoTおよびエンドポイント（59%）
· RPA（ロボティック プロセス オートメーション）（56%）
今回の調査では、81%もの回答者が、現在自社が使用しているデータ保護ソリューションでは、今後出現する可能性のあるすべてのビジネスの課題に対応することはできないと回答しており、以下の部分への信頼不足が影響しています。
· サイバー攻撃後のデータ復旧（69%）
· データロス発生時におけるデータ復旧（64%）
· 各国・地域のデータ統制法規への準拠（62%）
· サービス レベル規定で求められるバックアップおよび復旧の順守（62%）
データ保護とクラウドは絡み合う関係に
企業は新しいビジネス アプリケーションの導入に際し、複数のクラウドを組み合わせるアプローチを利用しており、コンテナやクラウド ネイティブ アプリケーション、SaaSアプリケーションといったワークロードの保護を考えるようになっています。今回の調査では、新しいアプリケーションを展開する環境として企業が選ぶアプローチは、パブリック クラウド／SaaS（43%）、ハイブリッド クラウド（42%）、プライベート クラウド（39%）という結果となりました。さらに、85%の企業・組織が、データ保護ソリューションのベンダーが、クラウド ネイティブ アプリケーション保護を提供することは必須である、または大変重要であると回答しています。
エッジ環境とその周辺を通じてやり取りされるデータ量が増えている中、多くの回答者が、クラウド ベースのバックアップを優先すると回答しており、エッジで生成されたデータの保護と管理へのアプローチとして、62%がプライベート クラウドを、49%がパブリック クラウドを選んでいます。
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デル テクノロジーズの「Global Data Protection Index 2020 Snapshot（グローバル データ保護インデックス2020年スナップショット）」について
デル テクノロジーズは、2014年、2016年、2018年と隔年で実施してきた「Global Data Protection Index」に続く調査として、「Global Data Protection Index 2020 Snapshot」をVanson Bourne社に依頼しました。このスナップショット調査は、データ保護の準備態勢にクラウドおよび先進技術の複雑さが与える影響を把握することを目的に、世界15カ国、14の業種にわたる従業員数250人以上の組織のIT意思決定者1,000人を対象に実施されました。調査は2019年11月～12月にかけて、米国、英国、フランス、ドイツ、中国からそれぞれ100人、日本、メキシコ、ブラジル、南アフリカ、アラブ首長国連邦、イタリア、豪州、韓国、インド、シンガポールからそれぞれ50人の回答者を対象に行われました。
■デル テクノロジーズについて
デル テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革するのを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
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© Copyright 2020 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
米国リリース原文：https://corporate.delltechnologies.com/en-us/newsroom/announcements/detailpage.press-releases~usa~2020~03~20200309-dell-technologies-survey-cyber-attacks.htm#/filter-on/Country:en-us
デル テクノロジーズは、「Global Data Protection Index 2020 Snapshot（グローバル データ保護インデックス2020年スナップショット）」調査の結果を発表しました。この調査から、企業が管理しているデータ量の平均は、この1年間で約40％増えていることが明らかになりました。このようなデータの急増に伴い、回答者の81%が、現在のデータ保護ソリューションでは、今後のすべてのビジネス ニーズに対応することはできないと回答しています。過去3回の「Global Data Protection Index」に続く調査として実施されたこのスナップショットでは、世界15カ国にわたる従業員数250人超の企業および公的機関の意思決定者1,000人を対象に、さまざまな課題および先進技術がデータ保護の準備態勢に与える影響について調査しました。調査ではプラスの変化も見られ、データの価値を正しく評価して収益化している、または収益化する予定であるとした回答者の割合が、2018年の74%から2019年は80%に増えています。
高い代償が伴う障害インシデントが驚くべき速さで増加
今回の調査によると、現在企業が管理しているデータ量は、2018年の平均9.70PB（ペタバイト）から約40%増の13.53PBに上り、2016年調査時の1.45PBからは831%増となっています。これらのデータに対する最大の脅威は、サイバー攻撃からデータロス、システム ダウンタイムまでを含む障害インシデントの増加であることが示されています。大部分の企業が、過去1年の間に何らかの障害インシデントを経験したと回答しています（2018年の76%に対して、2019年は82%）。また、68%の回答者が、今後1年間に新たな障害インシデントが発生するだろうとの懸念を示しています。
さらに深刻な事実が、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では、自社が保有するデータへのアクセスが阻害されるサイバー インシデントに対して2倍近く脆弱であるという結果です（これらの企業の39%は2つ以上のベンダーを使用で、20%が1つのベンダーを使用）。このような状況にも関わらず、複数のデータ保護ベンダーを利用する企業の数は増えており、企業の80%が2社以上のベンダーからデータ保護ソリューションを導入しており、2016年から20%増えています。
障害インシデントに伴う損失額も驚くべき速さで増加しています。たとえば、ダウンタイムにより発生する損失額の平均は、2018年から2019年で54%と急増しており、2018年の526,845ドルに対して、2019年は810,018ドル（概算）となっています。データロスによる推定損失額も、2018年の995,613ドルに対して、2019年は1,013,075ドルに増加しています。1社のみのデータ保護ベンダーを利用している企業に比べて、複数のデータ保護ベンダーを利用している企業では、損失額が非常に高く、たとえばダウンタイム関連の損失額では平均で約2倍、データロス関連の損失額に至っては約5倍高くなっています。
新たに出現するテクノロジーがデータ保護ソリューションの課題に
新たなテクノロジーが進化、発展してデジタル環境を形づくっていく中で、企業は、今後のビジネス成果につなげていくための活用方法を学びつつあります。今回の調査では、ほぼすべての企業・組織が、ある程度のレベルで新しいテクノロジーに投資していることが分かりました。上位5つのテクノロジーは、クラウド ネイティブ アプリケーション（58%）、AI（人工知能）およびマシンラーニング（機械学習）（53%）、SaaSアプリケーション（51%）、5Gおよびクラウド エッジ インフラストラクチャー（49%）、IoTおよびエンドポイント（36%）となっています。
一方、これらのテクノロジーには、回答者の約4分の3（71%）が、これらのテクノロジーによって、データ保護はこれまで以上に複雑になり、かつ、61%の回答者は、データ保護にとってのリスクになるとも回答しています。実際にこのような新しいテクノロジーを利用している企業の過半数が、これらのテクノロジーに対する適切なデータ保護ソリューション探しに苦労しています。
· 5Gおよびクラウド エッジ インフラストラクチャー（67%）
· AIおよびマシンラーニング プラットフォーム（64%）
· クラウド ネイティブ アプリケーション（60%）
· IoTおよびエンドポイント（59%）
· RPA（ロボティック プロセス オートメーション）（56%）
今回の調査では、81%もの回答者が、現在自社が使用しているデータ保護ソリューションでは、今後出現する可能性のあるすべてのビジネスの課題に対応することはできないと回答しており、以下の部分への信頼不足が影響しています。
· サイバー攻撃後のデータ復旧（69%）
· データロス発生時におけるデータ復旧（64%）
· 各国・地域のデータ統制法規への準拠（62%）
· サービス レベル規定で求められるバックアップおよび復旧の順守（62%）
データ保護とクラウドは絡み合う関係に
企業は新しいビジネス アプリケーションの導入に際し、複数のクラウドを組み合わせるアプローチを利用しており、コンテナやクラウド ネイティブ アプリケーション、SaaSアプリケーションといったワークロードの保護を考えるようになっています。今回の調査では、新しいアプリケーションを展開する環境として企業が選ぶアプローチは、パブリック クラウド／SaaS（43%）、ハイブリッド クラウド（42%）、プライベート クラウド（39%）という結果となりました。さらに、85%の企業・組織が、データ保護ソリューションのベンダーが、クラウド ネイティブ アプリケーション保護を提供することは必須である、または大変重要であると回答しています。
エッジ環境とその周辺を通じてやり取りされるデータ量が増えている中、多くの回答者が、クラウド ベースのバックアップを優先すると回答しており、エッジで生成されたデータの保護と管理へのアプローチとして、62%がプライベート クラウドを、49%がパブリック クラウドを選んでいます。
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デル テクノロジーズの「Global Data Protection Index 2020 Snapshot（グローバル データ保護インデックス2020年スナップショット）」について
デル テクノロジーズは、2014年、2016年、2018年と隔年で実施してきた「Global Data Protection Index」に続く調査として、「Global Data Protection Index 2020 Snapshot」をVanson Bourne社に依頼しました。このスナップショット調査は、データ保護の準備態勢にクラウドおよび先進技術の複雑さが与える影響を把握することを目的に、世界15カ国、14の業種にわたる従業員数250人以上の組織のIT意思決定者1,000人を対象に実施されました。調査は2019年11月～12月にかけて、米国、英国、フランス、ドイツ、中国からそれぞれ100人、日本、メキシコ、ブラジル、南アフリカ、アラブ首長国連邦、イタリア、豪州、韓国、インド、シンガポールからそれぞれ50人の回答者を対象に行われました。
■デル テクノロジーズについて
デル テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革するのを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
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© Copyright 2020 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
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