生成AIは道具から同僚へ ― 生成AIは迷惑を気にせず悩みを最初に相談できる相手に ―

株式会社インディードリクルートパートナーズ

2026年9月1日 11時00分

株式会社インディードリクルートパートナーズ（本社：東京都千代田区代表取締役社長：淺野健、以下IRP）は、日米の就業者20,608人を対象に、職場での生成AIの活用状況を調査した「AIと仕事に関する日米実態調査（就業者編）」の一部結果についての分析をまとめましたので、お知らせいたします。

背景

2022年秋のChatGPTのリリースを契機に、生成AIは急速に社会へ浸透してきました。その後はChatGPTに限らず多様なモデルが登場し、いまや多くの企業で日常的に用いられています。そして昨今では、いわゆる業務効率化・省力化の段階から、人とAIが協働して新たな価値を生み出す段階へと、レジーム・チェンジ（質的な変化）が起こりつつあると言えるのかもしれません。

もちろん、文章の作成や翻訳、情報の整理、資料の取りまとめといったタスクを効率化する、“道具”としての機能が重要であることに変わりはありません。しかしながら近年、生成AIは就業者にとって、単なる業務支援の道具にとどまらない存在となりつつあります。とりわけ興味深いのは、上司や同僚と並ぶ“相談相手”としての役割を担い始めている点です。もっとも、こうした動きがどの程度広がっているのか、また国ごとでどのような違いがあるのかについては、必ずしも明らかになっていません。

そこで本リリースではインターネットモニター調査の結果を用いて、この点を検証いたしました。同調査では日本／米国在住、20歳～59歳の就業者20,608人の回答結果を分析の対象としています。