「住宅ローン　ビックポイントプレゼントキャンペーン」について

株式会社新生銀行（以下、「新生銀行」）は、株式会社ビックカメラ（東京都豊島区、代表取締役社長　宮嶋 宏幸、以下、「ビックカメラ」）が展開するポイントサービス「ビックポイント」を利用するビックポイントカード会員のお客さまを対象に、新生銀行で住宅ローンをお借入いただくと最大20,000ポイントをプレゼントするキャンペーンを2016年7月15日（金）から実施いたします。新生銀行がビックポイントのプレゼントキャンペーンを行うのは今回が初めてです。

新生銀行では、新生銀行グループの顧客基盤の拡大を目指して、2013年9月から新生総合口座パワーフレックスを新規口座開設されたお客さまに対するTポイントの付与を開始したほか、東急グループが展開するTOKYU POINTなどが貯まる商品・サービスやキャンペーンを展開してまいりました。住宅のご購入などで住宅ローンをご利用のお客さまについては、ビックカメラの店舗で展開する家電や生活雑貨のご利用ニーズが高いと考えられることから、今般、ビックカメラと提携してポイントプレゼントキャンペーンを開始するものです。新生銀行とビックカメラは、今後もさらなる対象商品やサービスの拡充を検討してまいります。

 ■住宅ローン　ビックポイントプレゼントキャンペーン概要

対象となる方：  ビックポイントカード会員の方で、「パワースマート住宅ローン」を新規にお借り入れまたは他の金融機関からお借り換えいただいた方
　　　　　　　　※安心パックW（ダブル）をご利用のお客さまは対象となりません。
　　　　　　　　※企業提携住宅ローン、当行の財形貯蓄による優遇、提携キャンペーン・プログラムをご利用のお客さまは対象となりません。

キャンペーン期間：  申込期間　2016年7月15日（金）から2017年1月10日（火）
　　　　　　　　　  お借り入れ（融資実行）期限   2017年2月28日（火）まで

プレゼント：  ご契約金額によって、以下のビックポイントをプレゼントいたします。
                   ●500万円以上1,000万円未満の場合→5,000ポイント
                   ●1,000万円以上2,000万円未満の場合→10,000ポイント
                   ●2,000万円以上の場合→20,000ポイント

お申し込み方法：  パワースマート住宅ローンの審査終了後、ご契約お手続きのためにご来店いただく際に、必要事項を記載した「キャンペーン申込書」を必ずご提出ください（郵送でのご契約となる場合は、契約書をご返送いただく際、必ず同封ください）。

 【住宅ローン ビックポイントプレゼントキャンペーン＜お問合せ番号：1648＞に関するご注意事項】●住宅ローン契約お手続きの際、本キャンペーン申込書をご提出いただいた方が対象となります。申込書のご提出がない場合やご記入いただいたポイントカード番号等に相違があった場合、対象外となります。なお、ご契約後のキャンペーン申込書のご提出、訂正はできません。●ビックポイントプレゼントの際にビックポイント会員番号が有効ではない場合は、対象外となります。●すでにパワースマート住宅ローンをご利用中の方は、対象となりません。●ビックポイントはお借り入れ（融資実行）月の翌々月末までにプレゼントします。●安心パックW（ダブル）をご利用のお客さまは対象となりません。●企業提携住宅ローン、当行の財形貯蓄による優遇、提携キャンペーン・プログラムをご利用のお客さまは対象となりません。●本キャンペーンの内容・条件は、2016年7月15日現在。キャンペーン期間中であっても市場動向等により内容・条件を変更または本キャンペーンを中止する場合があります。●1つのお取引に対して適用できるキャンペーン・プログラムが複数ある場合は、原則として1つのみお選びいただきます（ただし、同時適用が可能なキャンペーン・プログラムを実施している場合もございます）。●本キャンペーンの他に、他の店舗やインターネット等で独自のキャンペーン・プログラムを行っている場合があります。より有利な条件での参加が可能な場合や、有利な景品等が提供される場合があります。●住宅ローンのご融資には当行所定の審査がございます。ご希望にそえない場合もございますので、あらかじめご了承ください。●本キャンペーンや他のキャンペーン・プログラムについて詳しくは、新生パワーコール〈住宅ローン専用〉（0120-456-515／9:00～19:00／平日・土日・祝日も受け付けております＜年末年始の休業日を除く＞）または店頭スタッフへお問い合わせください。

 

株式会社新生銀行 登録金融機関：関東財務局長（登金）第10号 加入協会：日本証券業協会・一般社団法人 金融先物取引業協会