アイドックの「bookend（ブックエンド）読み放題サービス」がトモノカイの探究教材「デジタル版『一生使える探究のコツ』シリーズ」に採用されました

　アイドック株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：成井 敦）は、電子書籍配信プラットフォーム「bookend（ブックエンド）」を、株式会社トモノカイ（東京都新宿区、代表取締役：徳岡 臣紀）が2021年に発行して以来多くの学校様に採用されている探究教材「『一生使える探究のコツ』シリーズ」の「デジタル版教材」の配信ソリューションとして提供しました。

【デジタル版『一生使える探究のコツ』シリーズ TOPページ】

【デジタル版『一生使える探究のコツ』シリーズ TOPページ】

　2022年から導入された高等学校の学習指導要領の大きなテーマである「探究」の基礎を積み上げるための体系立った教材として2021年の発行以来、高い評価を受けているトモノカイの探究教材「『一生使える探究のコツ』シリーズ」。2025年に、かねてより要望があった「デジタル版教材」を新たに提供開始するにあたって「bookend」読み放題サービスをご採用いただきました。

　生徒が1台ずつ持っているタブレット端末やノートパソコンを活用し、事前の会員登録や専用アプリのダウンロード、セットアップ等は一切不要で、bookend読み放題サービスで構築された「デジタル版教材」にブラウザでアクセスし、学校から提供されるユーザーIDとパスワードでログインするだけでデジタル版の「『一生使える探究のコツ』シリーズ」が閲覧可能です。先生向けにはデジタル版の教師用指導解説書がすべて無償で提供され、さらに先生が参考にご覧いただけるよう生徒用教材もセットで提供されます。

　今回「bookend」読み放題サービスを採用することで、テキスト検索、目次やサムネイル一覧表示、ブックマークやテキストメモ機能など、電子書籍の強みを生かしたサービスを構築することが可能になったほか、印刷制御機能を使ってコンテンツ毎に印刷可否を設定することで「プリントアウトして繰り返し書き込むためのワークシート」のデータも同時に配信し必要に応じてブラウザから印刷していただくことも可能となっています。

【bookend読み放題サービス概要】

閲覧方法：bookend viewを使ったブラウザ閲覧

コンテンツ形式： PDF

対応プラットフォーム： Windows、Mac、iOS、Android

DRM機能：Windows、Macでは [PrintScreen]による画面キャプチャを制限、ブラウザウィンドウからフォーカスが外れた場合にコンテンツは一時的に非表示、ブラウザの開発ツール制御、同時閲覧セッション数の制御、印刷制御など

アナリティクス機能：コンテンツ毎の閲覧数、ユニークユーザー数、ユーザー毎の閲覧履歴など

その他機能：全文横断検索、ビューア内テキスト検索、ブックマーク、テキストメモ

■株式会社トモノカイ　探究教材担当　永井 碧衣様のコメント

「生徒が1台ずつ持っているタブレット端末やノートパソコンをもっと活用したい！」といったようなご要望やご相談が増えてまいりましたので、デジタル版をリリースしたいと考えていました。

「bookend」読み放題サービスを採用することで、トモノカイが新たに発行するID、PWを使ってログインができ、1IDで閲覧できるセッション数も制限できて、大切なコンテンツのセキュリティを担保しながら学校様にバルク販売することも可能になりました。

bookend読み放題サービスは、専用アプリのインストールが不要なブラウザ閲覧であること、サービス開始までのリードタイムが短縮できること、コンテンツ毎に印刷可否も設定できることなどが採用の決め手となりました。

■『一生使える探究のコツ』シリーズ　デジタル版のご紹介

https://tankyu-skill.com/digital

【bookend viewビューアページ（Windows版）】

bookend viewビューアページ（Windows版）

■株式会社トモノカイの概要

https://www.tomonokai-corp.com/

代表者：代表取締役　徳岡 臣紀

設立年月日：2000年4月

資本金：1,710万円

主な事業内容：家庭訪問による学習指導業務、労働者派遣業務、有料職業紹介業務、市場調査及び情報提供サービス、教育サイト運営

■アイドック株式会社の概要

http://bookend.keyring.net/

代表者： 代表取締役 成井 敦

設立年月日：1999年7月

資本金：3,000万円

主な業務内容：デジタルコンテンツ向け著作権管理（DRM）システムおよびコンテンツ流通プラットフォームの開発、SaaS提供

主要取引先：株式会社集英社、慶應義塾大学、株式会社学研プロダクツサポート、一般社団法人金融財政事情研究会、公益社団法人日本道路協会、株式会社扶桑社、公益財団法人日本漢字能力検定協会、株式会社メテオ、株式会社NHK出版、株式会社日刊工業新聞社、株式会社ぎょうせい、ジョンソン･エンド･ジョンソン株式会社ほか

提供サービス導入企業：200社以上