マカフィー、中小企業のサイバーセキュリティ状況に関するグローバル調査結果を発表

～中小企業の4割がサイバー攻撃を経験、その脅威や脆弱性が明らかに～

マカフィー株式会社（本社：東京都渋谷区）は、デル・テクノロジーズが6ヵ国の中小企業の経営者およびIT関連の意思決定者にサイバーセキュリティに関する考えや行動を明らかにするために実施した中小企業のグローバル調査結果を本日発表いたします。

本調査では、サイバーセキュリティは世界中の中小企業にとって大きな懸念事項の1つであり、73%の組織が「サイバーセキュリティは最も大きなリスクまたは脆弱性がある」と回答しています。データによると、サイバー攻撃は増加傾向にあり、中小企業の44%がサイバー攻撃を経験しています。そのうち17%は複数回にわたってサイバー攻撃の被害に遭っています。サイバー攻撃を受けた組織のうち67%が過去 2 年間のうちに経験していることからサイバー犯罪の脅威が増えていることが分かります。

中小企業にとって、一度のサイバー犯罪でさえ大打撃を受ける可能性があります。サイバー攻撃を経験した中小企業経営者のうち61%が、攻撃への対処で約140万円（10,000ドル）以上を失いました。さらに、ビジネス経営者やIT意思決定者の半数以上(60%)が、「ビジネスへのサイバー攻撃により自身、または社内のスタッフや同僚が身体的または精神的苦痛を受けた」と回答しています。58%の方が、サイバー攻撃に起因したIT問題の対処に1週間以上を費やしたことがあります。

こういったサイバー攻撃は中小企業の資金、顧客からの信頼、作業効率に甚大な影響を与え、顧客データ(38%)、パスワード(34%)やその他のファイル(34%)の損失につながります。こういった攻撃の多く(43%)は、フィッシングリンクのクリック、または悪意のあるファイルを開き、マルウェアを誤ってダウンロードすることで起こり、日本では62%と調査6カ国の中で最大であることが分かりました。

中小企業の経営者は、人工知能(AI)によって本物のように見えて、頻繁に来る悪意のあるメッセージを対処するのに困難を要します。サイバー犯罪者がよく使うツールであるAIは、フィッシング、SMS詐欺に関して、その規模、スピード、巧妙性を高めてしまう要因です。

中小企業経営者がデータセキュリティに関するAI関連の懸念や不安を減らし、AIに打ち勝つにはAIでの対抗が必要です。この最新鋭の技術は、自分が標的にされていると気づく前にリアルタイムでプロアクティブに保護する機能です。例えば、マカフィーのAI技術が搭載された「マカフィー 詐欺メッセージ対策」は、SMS、ソーシャルメディアまたはWebブラウザに表示される危険なリンクをプロアクティブにブロックし、ユーザーがSMSの対応、メール確認、Web閲覧の際に、安心安全に行うことを可能にします。

マカフィー 詐欺メッセージ対策：https://www.mcafee.com/ja-jp/antivirus/mobile.html

サイバーセキュリティのサポートと責任

多くの中小企業経営者が、サイバー脅威を軽減するためには、計画と投資が必要だと理解しています。このような認識があるにも関わらず、ビジネス経営者やIT意思決定者の半数(48%)が、サイバー攻撃を防ぐ上で自社の能力に自信を持ち合わせておらず、日本ではグローバル平均の倍の93%にも上ります。中小企業のほとんど(76%)がビジネス外の助けを受けることなくサイバーセキュリティを管理しており、日本ではわずか5%の中小企業のみがサイバーセキュリティ管理を外注しています。また、週7時間以上全体的なIT問題に取り組んでいるのは約半数(45%)、日本では62%でした。

 

マカフィーとデル・テクノロジーズの中小企業グローバル調査で明らかになった点

• 日々サイバー攻撃に懸念を抱いているのはビジネス経営者の約3分の1(24%)である。

• ビジネス経営者またはIT意思決定者のうち半数以下(46%)しか、企業のデバイスやIP保護のための従業員の必要な手順や実行能力に自信を持っていない。日本ではわずか7%のみが自信があると回答。

• 中小企業経営者の大多数(68%)が、サイバーセキュリティのリスクが増加していると感じている。

• サイバー攻撃を経験した中小企業の3 分の1(30%)が、攻撃は古いまたは弱点のあるソフトウェアの脆弱性によって引き起こされたと報告。

  
  

  （日本のデータ）

• 「既に人工知能を使用またはどのような業務で使用しているか？」に対し、「使用していない」「わからない」といった回答が81%と調査国の中で最多

• 「従業員や同僚がオンライン詐欺を見抜く方法を理解していると自信があるか？」に対し「自信がない」「わからない」といった回答が63%と調査国の中で最多

• 「自分自身がビジネスのサイバーセキュリティに関する決定をするために十分な知識を持っていると感じるか？」に対し「はい」との回答が19%と調査国の中で最低

• 「従業員に対してサイバーセキュリティのトレーニングを提供しているか？」に対し、56%が「はい」、44％が「いいえ」と回答。米国や英国では8割越えがトレーニングを実施

• オンライン上のセキュリティ対策に年に1000ドル以上を費やす意向があるのは15%と回答し調査国の中で最低。無料または年に100ドル未満を希望するのが51%（6カ国平均16%と比べかなり高い）と回答

• サイバー攻撃が発生した場合の対処方法を準備しているのは、わずか29%で、全体平均の60%と比べて低い

中小企業のデジタル環境保護のためのリソース

ますます複雑化するオンライン社会で、中小企業の経営者やその従業員に通知し、オンライン上で保護をする手助けとなるリソースや製品の必要性が、これまでにないほど大きくなっています

「McAfee® Business Protection」は、特に中小企業経営者向けに構築された包括的なセキュリティソリューションであり、従業員、データ、デバイスやオンライン環境の包括的な保護を確実にします。昨年デル・テクノロジーズと共同で始動したこのソフトウェアは、実績豊富なセキュリティ、ダーク ウェブ上のIDモニタリング、VPN、セーフブラウジングのためのWeb保護などで中小企業のお客様のサイバー脅威や脆弱性を未然に防ぎます。セキュリティ機能に加え、マカフィー ビジネスプロテクションはまた、かなり直感的に設計され、自動保護、適切なアラートやシンプルなユーザー インターフェースで使用も簡単です。

McAfee® Business Protection：https://www.dell.com/ja-jp/lp/hmc-mcafee-commercial?ref=cpcl_jp-ja-bsd-fcca82af-9bb0-4ca0-a440-2bbb2a2cf418-campaign-mcafee-item-2_cta_link_

マカフィーのグローバルセールスシニア バイス プレジデントのPedro Gutierrez（ペドロ・グティエレス）は次の通り述べています。

「私たちは、中小企業経営者が直面する脆弱性やリスクを把握しており、業界をけん引するオンライン保護ソリューションでビジネス経営者の仕事をサポートし、お客様、データ、顧客の保護に一層尽力していきます」

さらに、進化するサイバー脅威の概況に関して中小企業の専門家に周知し、データ、従業員、顧客や生活の安全性を確保するためのアドバイスを提供するため、マカフィーとデル・テクノロジーズは無料の中小企業リソースガイド( https://media.mcafeeassets.com/content/dam/npcld/ecommerce/ja-jp/docs/guides/gd-small-business-resource-guide.pdf )を用意しました。

 

マカフィーとデル・テクノロジーズのグローバル 中小企業 スタディについて

本アンケートは、700人のビジネス経営者とIT専門家の回答を反映しています。回答者は、従業員数が250人以下の組織に勤務している経営陣またはIT意思決定者です。回答者は米国、英国、ドイツ、フランス、日本、オーストラリアの6ヵ国の出身者です。

マカフィーについて

マカフィーは、消費者と中小企業向けのオンライン保護のグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置くマカフィーの消費者および中小企業向けのソリューションは、常時オンラインの世界におけるユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族、地域社会、ビジネスを保護する、総合的で直感的なソリューションを通じて、ユーザーが安全に生活できるよう支援します。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.html をご覧ください。

*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。