情報を伝えるだけでなく「体験」できるインフォグラフィック「データで振り返るKARTEの1年」を公開
3年目は「街」をテーマに、全体像を「KARTEタウン」として表現。建物やプレイド社員をクリックして情報に触れながら、街をツアーできる
閲覧やクリック、購入など、KARTEで計測したユーザー行動の総数は年間で386億と急速に成長しており、今回のインフォグラフィックでは、実際にその行動数値の中で起きていることを「KARTEタウン」という街に擬えて表現しています。
街の建物や暮らす人々(プレイド社員)をクリックして情報が表示されるインタラクションに加え、サイトの右側には自分のサイト内の行動がリアルタイムに可視化される「MY KARTE」を掲載。KARTEを介して人や情報、そしてデータが繋がり、様々な顧客体験が生まれている様子がご覧いただけます。
2018年版「データで振り返るKARTEの1年」の主な特徴
1) 「KARTEタウン」というテーマで、3年間のKARTEの成長やプレイドの今に関するデータに加え、社員も住人として街に暮らす様子をツアーできる、体験型のインフォグラフィック
2) KARTEで計測したユーザー行動の総数※は年間で386億あり、KARTEで配信した接客は42億。サービスローンチから3年間の累計で22億人のユーザーを解析
※閲覧、クリック、購入などKARTEで計測しているユーザーの能動的な全行動(イベント)の集計値
3)「家を探すお客様は、物件の内覧を申し込むまでにどんなサービス体験を?」
KARTE CX CONNECT ※が繋ぐ、サービス横断データで見えてきたユーザーの体験も紹介
※サービス間やドメイン間、オンライン・オフラインで分断した顧客の体験を、KARTEで統合するソリューション
3周年インフォグラフィックを事前に体験していただいた、
KARTEを導入するクライアントからいただいたコメントをご紹介(順不同)
マネックス証券株式会社
営業企画部 宮本 祐一 氏 田中 佑典 氏
率直に、こだわりが凄いと感じました。触りたくなる仕掛けで、町の中に自分たちも入りたいと感じますね(笑)。僕たちマネックスも「人感」を大切に、今サイトに来てくださっているお客様をより身近に感じて、お客様一人ひとりに寄り添いたいという話を最近もしていました。素敵なお手本だと感じます。
株式会社オールアバウト
メディアビジネス事業部 橋本 智明 氏
社員一人ひとりをクリックできたり、人軸での表現がなんともKARTEらしいと思います。
昨年、総合情報サイトの「All About」に KARTE CX CONNECT を導入し、このインフォグラフィック内にあるように、メディアと不動産屋を何度も行き来するような、ユーザーの「人としての動き」をまさに感じているところです。セッション数やPVでは見えないユーザーの気持ちや感情をもっと理解して、メディアとしての役割を、より価値あるものにしていきたい。僕らも街の一員として、KARTEタウンのこれからの発展を楽しみにしています。
株式会社クレディセゾン
ネット事業部 野口 知信 氏
「KARTEでこんなこと出来そう、あんなことも良いかな。」と思いを馳せながら拝見しました。ユーザーにどんな価値が提供できるのか、可能性を考えたくなるインフォグラフィックですね。「街」というテーマからも、オフライン・オンラインといった分断の時代でなく、横断的に顧客を可視化していくことの大切さを伝えていると感じ、共感しました。僕たちも、顧客の生活や体験に自然に寄り添う存在を目指して、活動していきたいという刺激になりました。
データで振り返るKARTEの1年
https://karte.io/infographic/2018/
記事でご利用いただけるインフォグラッフィックの画像は以下よりダウロードできます。
https://plaid.co.jp/press/data/karte-ig2018.zip
KARTEについて
「KARTE」は、ウェブサイトへ来訪したお客様の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々のお客様にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCX(顧客体験)プラットフォームです。2015年3月にサービスを開始しました。
高い拡張性を備えているため、オンサイトに限らず様々なシーンでお客様とのコミュニケーションができることはもちろん、既存サービスとの連携も柔軟で、マーケティングの課題やニーズに合わせた様々な活用が可能です。 KARTEは、あらゆるデータから圧倒的な顧客理解を可能とし、エンドユーザーにおける体験価値(CX)の向上を実現します。
KARTE CX CONNECTについて
サイト間やドメイン間、オンライン・オフラインで分断された顧客の体験をKARTEで統合し、個別に最適な顧客体験を提供できるサービスです。エンジニアによる開発作業や複雑なシステム間連携を必要とせず、KARTEのみを介してワンストップで連携を開始できることで、顧客中心のマーケティング活動を促進します。
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