GitLab、日本のセールスチームの責任者に小澤 正治を任命

AIを活用した最も包括的なエンタープライズDevSecOpsプラットフォームでソフトウェアイノベーションを実現するGitLab (本社：米サンフランシスコ、読み方：ギットラボ、NASDAQ：GTLB、https://about.gitlab.com/ja-jp/）は本日、日本のセールスチームの責任者に小澤正治（おざわ・しょうじ）を任命することを発表しました。

小澤は、企業収益拡大戦略や強固なパートナーシップの構築、そして顧客への製品導入の拡大など、日本におけるGitLabの次の成長への責任を担います。

小澤はこれまでに、優れた業績を生みだすセールスチームを構築し、顧客価値を高め市場拡大を実現させるなど、20年以上にわたってテクノロジー企業で経験や知識を生かしてきました。GitLab入社以前は、グーグル合同会社、日本オラクル株式会社、株式会社セールスフォース・ジャパン、アドビ株式会社などのグローバルテクノロジー企業で、セールスのオペレーション業務に携わってきました。

GitLabは、今年発表された（https://about.gitlab.com/ja-jp/gartner-magic-quadrant/）「2023年Gartner® Magic QuadrantTM for DevOps Platforms(1)」において、初めてリーダーの1社として位置付けられました。日本でもDevSecOps需要が拡大していることから、今回の小澤の任命に至りました。また、IDCの調査(2)によると、2022年の日本でのDevOps導入率は59%以上で、さらに21%の企業がDevOps導入の計画・評価・検討をしています。こうしたなか、ルネサスエレクトロニクス株式会社、スズキ株式会社、三井住友海上火災保険株式会社をはじめとする多くのグローバル企業が、すでにGitLabのDevSecOpsプラットフォームを活用してデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みを加速させています。

小澤の任命に際しての各社コメントは以下の通りです。

「我々はGitLabの導入により、複雑で大規模なソフトウェア開発においてかつてないレベルの効率性を実現し、組込み半導体ソリューションのイノベーションを推進することができます。」

ルネサスエレクトロニクス株式会社　HPCソフトウェアソリューション統括部　ソフトウェアスタック開発部　部長　今岡連 様

「日本企業のDXを進める上で、DecSecOpsの重要性は増してきています。一方で日本独自のIT文化を考慮した進め方が重要な為、GitLabのDevSecOpsプラットフォームの価値と、これらを展開する為のLocalizationの体制が整備されたことは、非常に大きな価値を生むと期待しております。」　

クラスメソッド株式会社　常務　佐々木大輔　様

「世界中の企業は、開発者の生産性と業務効率を向上させながらセキュリティとコンプライアンスリスクを低減し、DX施策を加速させるために、DevSecOpsソリューションを単一プラットフォームに統合させることが重要となります。小澤がチームに参加してくれることは非常に喜ばしいことで、セールスチームを成長に導き、顧客満足度を高めてきた彼の豊富な経験は、私たちの成長の力となってくれることでしょう。」

GitLab　Chief Revenue Officer　クリス・ウェバー（Chris Weber）

「開発チームが迅速にセキュアなソフトウェアを提供できるようにすることが、今後のソフトウェアイノベーションの中核になるなか、GitLabの日本でのビジネス成長に貢献できることを楽しみにしています。AIを活用した総合的なDevSecOpsプラットフォームで、 DevSecOps市場を牽引し続けるGitLabに参加できることを光栄に思います。」

小澤正治

(1) 出典： Gartner, Magic Quadrant for DevOps Platforms, Manjunath Bhat, Thomas Murphy, Joachim Herschmann, Daniel Betts, Chris Saunderson, Hassan Ennaciri, Bill Holz, Peter Hyde, 05 June 2023 Gartner, リサーチ・メソドロジ, Magic Quadrant, 19 October, 2023

（https://www.gartner.co.jp/ja/research/methodologies/magic-quadrants-research）

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(2) 出典： IDC Japan プレスリリース「国内企業のDevOps/開発プラットフォームユーザー動向に関する最新の調査結果を発表」（https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ49999523）(2023 年 1 月 10 日)