Datadog、Cloud SIEMの履歴調査機能を発表

長期間にわたるセキュリティ活動を可視化し相関させることで履歴調査が可能に

Datadog Japan合同会社

 

 

サンフランシスコ --  クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティのプラットフォームを提供するDatadog, Inc.※1(NASDAQ:DDOG)は本日、Cloud SIEM※2のデータの保持期間を15か月に延長した新たな検出・検索機能を発表しました。本機能により、セキュリティチームは履歴調査を実施して、クラウドやIT環境内に潜む脅威を発見できるようになります。

 

※1: https://www.datadoghq.com/ja/

※2: https://www.datadoghq.com/ja/product/cloud-siem/

 

セキュリティチームは、過去のログを常時インポートし、長期間ストレージにアーカイブしているため、調査の実施には時間がかかります。これらのログは、コンプライアンス上の理由から複数の環境や地域に分散しているケースが多く、調査を開始する前に再びインデックス化する必要があります。また、脅威を発見するためにはユーザーのアクティビティを他のセキュリティイベントと関連付ける複雑な検索クエリを作成することも必要になる場合があります。

 

Datadog Cloud SIEMは、組織のインフラストラクチャー内のシステムやエンティティ(ユーザー、デバイス、IPアドレス、アプリ、ネットワーク接続など)にまたがるセキュリティのアクティビティを過去15か月間に遡って可視化します。この新機能により、調査のたびにカスタムクエリを作成したり、ログデータをインポートしたりすることなく、埋め込まれた脅威を関連付け、発見することが可能になります。

 

DatadogのCloud SIEM製品管理担当シニアディレクターであるYash Kumarは次のように述べています。「ログを長期間保持できなければ、企業はシステム、アプリ、サービス、データの可用性と完全性を脅かしかねない、深部に潜んだ問題を見逃す危険性があります。Cloud SIEMにより、セキュリティチームは隠れた脅威や悪意のあるアクティビティを発見できる、いわばタイムマシンを手に入れたと言ってもいいでしょう。15か月前まで遡ってイベントを可視化して相関させることができるため、履歴調査がより迅速かつ簡単になります。」

 

Cloud SIEMの履歴調査機能は、パブリックベータ版としてDatadogのすべてのお客様にご利用いただけます。詳細については、https://www.datadoghq.com/blog/cloud-siem-historical-investigations/ をご覧ください。

 

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

 

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2023年5月5日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。

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会社概要

Datadog Japan合同会社

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URL
https://www.datadoghq.com/ja
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区丸の内2丁目7−2 JPタワー 19F
電話番号
-
代表者名
正井 拓己
上場
海外市場
資本金
-
設立
2010年06月