<「防災対策で常備しておきたい缶製品」アンケート結果>非常時に常備しておきたい缶製品は約半数が「水」と回答

~ 備蓄する上で保存期限の長さを重視する傾向 ~

大和製罐株式会社

総合容器メーカー、大和製罐株式会社(本社:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:山口裕久)は、20~59歳の1,053人を対象に「防災対策で常備しておきたい缶製品」にまつわるアンケートを実施しました。本リリースでアンケートの結果を発表します。

<調査サマリー>

① 非常時に常備しておきたい缶製品 1位「水」43.0%

② 前問①を選んだ理由 「水分補給が必要になるから」「常温で長期保存できるから」

③ 常備する備蓄品の目安「4~7日分」42.7%

④ 備蓄品を入れ替える理想の頻度「年1回以下」42.3%

⑤ 非常時の食・飲料で重視すること「保存期限が長いこと」

<調査概要>

名  称:防災対策で常備しておきたい缶製品アンケート

期  間:2025/9/26~9/29

対  象:全国の20~59歳の男女

有効回答数:1,053名(男性:529人、女性:524人/均等割付)

調査機関:株式会社インテージ

調査方法:インターネット調査


調査結果

① 非常時に常備しておきたい缶製品 1位「水」43.0%

非常時に最も常備したい缶製品を聞いたところ、「水」と答えた人が全体の約半数の453票で1位となりました。その他「ご飯」や「パン類」など主食も上位に挙げられており、災害時の水不足や食料不足を考慮した缶詰製品が選ばれているようです。

Q1. 非常時に常備しておきたい缶製品を一つお選びください。(※想定可) n=1,053/ SA

② 前問①を選んだ理由 「水分補給が必要になるから」「常温で長期保存できるから」 

前問①で缶詰製品を選んだ理由を聞いたところ、「水分補給が必要になるから(412票)」が最も多く、災害時の水不足を意識していることがわかりました。次いで「常温で長期保存できるから(364票)」が2番目に多い理由として挙げられており、防災グッズの保管や準備を手軽にできるよう長期保存が可能な缶製品が選ばれているようです。

Q2. 最も重視する缶製品として[Q1]を選んだ理由をお答えください。n=894 / MA ※Q1で「特にない」を選んだ方を除く

③ 常備する備蓄品の目安「4~7日分」42.7%

常備する備蓄品の目安として1人あたり何日分を備えたいか尋ねたところ、「4~7日分」と答えた人が42.7%で最も多く、1週間分程度の備蓄が理想とされています。災害時の復旧期間を見据えた計画的な備蓄が重視されていることがわかります。

Q3. 常備する備蓄品の目安として、1人あたり何日分を備えたいと思いますか? n=893 / SA

④ 備蓄品を入れ替える理想の頻度「年1回以下」42.3%

備蓄品の入れ替え(ローリングストック)の頻度を尋ねたところ、「年1回以下」が42.3%で最も多く選ばれました。定期的な賞味期限のチェックと入れ替えが必要とされる一方で、面倒な作業を避けるため年1回程度の更新で十分と考える傾向があります。無駄を減らしつつ確実な備蓄管理を実現する方法として、年1回の入れ替えが適切だと判断されています。

Q4. 備蓄を入れ替えたい(ローリングストック)頻度をお選びください。(※想定可) n=684 / MA

⑤ 非常時の食・飲料で重視すること「保存期限が長いこと」

非常時の食・飲料で最も重視する点を尋ねたところ、「保存期限」が最も重視されていることがわかりました。缶製品はスチールやアルミの特長である高い密封性と遮光性によって長期保存が可能であり、非常用缶詰など非常時の備蓄品として多く採用されています。

 Q5.非常時の食・飲料に関して最も重要視する点を1つお選びください。n=935 / SA

会社概要

大和製罐株式会社は、総合容器メーカーとして、社会に貢献することを基本理念とし、食品・飲料向け金属容器、化粧品、日用品向けチューブやポンプなどのプラスチック容器を提供しています。またお客様のコンセプトに適した飲料開発の支援、容器やデザインの提供、委託充填先や設備の紹介など容器に関わるサービスを提供しています。

社 名:大和製罐株式会社

代表者:山口裕久(代表取締役社長)

本 社:東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー9階

事業内容:缶詰用空缶(ビール・ジュース・コーヒー・炭酸などの各種飲料、魚介、果物等)の製造販売

化粧品・食品用プラスチック容器及び金属容器・キャップ類などの各種容器の製造販売

容器製造システム及びプラントの研究・開発・設計

URL:https://www.daiwa-can.co.jp/

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URL
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業種
製造業
本社所在地
東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー9階
電話番号
03-6212-9700
代表者名
山口裕久
上場
未上場
資本金
24億円
設立
1939年05月