DHLジャパン、2019年日本版「働きがいのある会社」7年連続でベストカンパニーにランクイン

国際航空貨物輸送会社、DHLジャパン株式会社（略称：DHLジャパン　代表取締役社長：山川丈人　本社：東京都品川区）は、Great Place To Work® Institute Japan (GPTW) が発表した2019年日本版「働きがいのある会社」ランキングにて、7年連続でベストカンパニーに選出され、過去最高に並ぶ7位（大企業部門：　社員数1,000人以上）にランクインしました。

このランキングは、「経営・管理者層への信頼」「仕事や会社への誇り」「仲間との連帯感」などに関する60の設問に従業員が無記名で回答する従業員へのアンケートと、企業文化や会社方針、人材育成やダイバーシティなどに関する人事施策（例：　採用や人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社内コミュニケーション、他）について企業が回答する会社へのアンケートの2つの調査によって世界共通の基準で選定されています。

DHLジャパンの代表取締役社長である山川丈人は、「働きがいのある会社であり続けるためには、職場の継続的な改善はもちろんのこと、情熱と意欲を持った人材の育成が必要不可欠です。会社全体で優れた人材の育成と従業員のエンゲージメント向上に取り組んだ成果が実証され、7年連続でこの栄えある認定を受けることができたのは、非常に誇らしいことです」と述べています。

DHL Expressでは、働きやすさや業務へのモチベーション向上による従業員の満足度向上こそが優れたサービス品質の実現につながるという考えのもと、全社員を対象に社員満足度を測る独自の「社員意識調査」を毎年社内で実施、その調査結果をチーム単位で分析し職場環境の改善活動を行っています。全社で推進している人材育成トレーニングもその一環で、全社員向け「認定国際スペシャリスト」および全マネージャー向け「認定国際マネージャー」プログラムなどを、これまでの受講者は約1,700名を超えます。その人材育成トレーニングをさらに進化させ、昨年より、管理職向けリーダーシッププログラムの中でも、より現場に近い層のリーダー職全員を対象にしたモジュール「スーパーバイザリー・リーダーシップ・プログラム」を新たに導入するなど、優れた顧客サービスを生み出す大元となる現場のパフォーマンスと意欲の向上、次世代のリーダー育成を強化しています。

DHL Expressでは全社をあげて働きがいのある職場環境づくりを推進しており、グローバルではGPTWおよびFORTUNE誌による2018年版ランキングにて6位、アジア太平洋地区においては「トップ・エンプロイヤー・アジアパシフィック2019」認定という好結果を残しています。