GEヘルスケアによる日本初のコマンドセンター、稼働実績の最新レポート

‐淡海医療センターで稼働開始から一年、コロナ禍での病床稼働効率の向上など多数の成果を発表‐

GEヘルスケア・ジャパン（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：多田荘一郎、以下GEヘルスケア）と社会医療法人誠光会 淡海医療センター（以下、淡海医療センター）は、2021年4月に稼働を開始したコマンドセンターの成果実績について発表しました。

日本では淡海医療センターにて日本で第一号となるコマンドセンターが昨年４月に稼働を開始し、以来、新型コロナウイルス感染症の最中における管理効率の大幅な上昇、タイムリーかつ的確に対応できる患者さんの数の上昇、そして、医療現場における働き方改革に寄与するなど、様々な貢献が明らかになっています。
（参考：https://www.gehealthcare.co.jp/event-and-news/news-and-initiatives/2021/press04）

 

コマンドセンター稼働による成果のサマリー

新型コロナウイルス感染症が拡大する以前、2019年度の一般病床稼働率は89.5％に留まっており、拡大期の最中にある2020年においても89.9%で推移していました。しかし、4月にコマンドセンターが稼働を開始した2021年度の病床稼働率は94.1%まで上昇し、淡海医療センターでは、高稼働率が新しい標準となる運用が始まっています。

治療が終わった患者さんの退院が円滑に進んでいるかを表す指標であるDPCⅢ期にある患者数は、コロナ禍以前の2019年度と比較して月10名少なくなり、結果として、患者さんあたりの診療単価が6.2%向上しています。
 

病床を高稼働で運営する中でも、医療従事者（看護師）の残業時間は稼働前の2020年と比較して2021年は、コロナ禍の最中にあっても44％削減（月当たり約1035時間）したという結果がでています。各看護師のスケジュールや労働量をリアルタイムに把握するデータ分析手法により、より効果的なワークシェアリングが院内で進んでいることが明らかになっています。
 

入院中に重症化が進む患者さんを早期に確定することで、一般病床からICU・HCUへの転棟件数が月平均で5人（17.2％）増加していることからも、医療を適切なタイミングで提供するよう貢献していることが分かります。

誠光会は、淡海医療センターでのこの度の実績を踏まえ、2022年度よりコマンドセンターの地域レベルでの展開を進めています。滋賀県の湖南地域に所在するリハビリテーション病院や介護施設など複数の施設を包括するコマンドセンターの運用により、地域の医療連携を支援し、予防から検査、治療、予後のモニタリングに至るまで医療の全段階において、患者さんが必要とされる質の高い医療の提供を目指します。

誠光会の北野博也理事長は次のように述べています。
「当法人では、県内の他施設に先がけ、『帰国者・接触者外来』や『地域外来・検査センター（PCRセンター）』を設置するなど積極的に新型コロナウイルス感染症と向き合ってきました。当然、コロナ患者さんを受入れるための病床も設置していますが、これらの影響でコロナ以外の患者さんの入院をお待たせするなどご迷惑をおかけすることはしないという方針で運営しています。実際には、コロナ専用病床を設置したことで一般病床が従来よりも43床少ない状態となりましたが、これまでと変わらない患者数を受入れることができています。間違いなく現場の業務量は増加していますが、医療従事者の残業時間は削減できており、生産性の向上も認められます。これらの成果は、コマンドセンター導入の効果であると言ってよいと思います。」

GEヘルスケア・ジャパンの代表取締役社長兼CEOを務める多田荘一郎は次のように述べています。
「昨年、日本で初となるコマンドセンターの導入を支援させていただき、病床管理の全般的な効率改善を含め、コロナ禍という厳しい状況においても患者さんが求める医療の提供に貢献できたことを嬉しく思っております。病床管理の効率化などと併せて、看護師の皆様をはじめ施設における働き方改革にも寄与できたことも明らかとなり、日本の医療の課題としてもある貴重な医療資源のより効果的な活用に引き続き貢献できればと考えています。今後は、複数の施設を結ぶ地域単位でのコマンドセンターの活用も進めていただいており、地域の医療連携により一層の貢献をさせていただけるよう取り組んでまいります。」


GEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約1,700名、本社および約60カ所の事業拠点があります。

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