QB HOUSE、文化庁と「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」を締結
3月15日より全国の QB HOUSE の店舗モニターを活用し「日本遺産」の認知向上に貢献。
ヘアカット専門店「QB HOUSE」の経営母体であるキュービーネットホールディングス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:北野泰男)は、文化庁と「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」を締結しました。

文化庁と「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」を締結した理由
当社は1996年の創業以来、地域密着型サービスで全国展開しその地域の方々に支えられてきたことから、全国104か所で認定された「日本遺産」を応援したいと考えました。
その具体策として、ひと月あたり約160万人、年間約2,000万人の方がヘアカット中にご視聴いただける、いわば視聴率100%の店舗モニターを用いてQBファンの皆様に「日本遺産」の認知度向上とその魅力をお伝えしたいと考えており「日本遺産」を順次紹介していく予定です。
「日本遺産」とは?「世界遺産」と何が違うの?
「日本遺産」とは、全国に散らばるその地域ならではの文化や伝統芸能といった遺産を、点から面へパッケージ化して活用・発信していくことで地域のブランドやアイデンティティを再確認するもので、文化庁が2015年より認定をすすめています。
「世界遺産」がその文化財の価値づけをおこない、その文化財の保護を目的としているのに対し、「日本遺産」はその遺産にまつわるストーリーを踏まえた情報発信で活性化させ、人材育成・伝承、環境整備などの取り組みを効果的に進めていくことが目的とされています。
「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」とは?
今回、文化庁と締結しました「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」とは、日本の有形・無形の魅力ある文化資源への理解を深め日本遺産地域の活性化につなげることを目的とし、文化庁と相互に協力し、日本の文化・伝統の魅力を国内外に向けて発信しすることで日本遺産ストーリーの体験・体感につなげていくためのパートナーシッププログラムです。
協賛金などが一切かからず、「日本遺産」を広めていきたいと考える企業が、第1回では32社、今回の第2回では当社を含む25社が、「日本遺産オフィシャルパートナー」として認められ文化庁と本契約を締結しています。
当社での取り組みはこちら!
まずは「日本遺産」とは何かについて、今回の締結式の動画を3月15日より全国のQB HOUSEで放映し、その存在の認知向上に努めてまいります。
▲店舗モニターで放映する初回動画(実際の店舗では音は流れません)
また、当社グループには約3,000人の従業員が在籍しており、その家族を含めれば10,000人以上となることから、家族を含めた社内「日本遺産」フォトコンテストを実施します。まずは「日本遺産」のストーリーに触れる機会を、社員とその家族から創出してまいります。
「日本遺産」には、伊達政宗が育んだ文化、伊賀・甲賀の忍者の里、沖縄の琉球料理や泡盛などユニークなものばかり。まずはあなたも、地元の「日本遺産」をチェックしてみてください。
https://japan-heritage.bunka.go.jp/ja/stories/
「日本遺産オフィシャルパートナーシッププログラム第2回締結式」特設サイト
https://japan-heritage.bunka.go.jp/ja/news/4821/
日本遺産ポータルサイト
https://japan-heritage.bunka.go.jp/ja/
日本遺産オフィシャルパートナーシッププログラム
https://japan-heritage.bunka.go.jp/ja/official-partners/
▶QB HOUSE
1996年11月に日本初のヘアカット専門店チェーンとして「QB HOUSE 神田美土代店」をオープン。
余分なサービスを省き徹底した効率化を図る一方、短時間で高品質なヘアカットの技術力を磨き、より多くのお客さまにご利用いただきやすいお手軽な価格でのサービスを提供するために全社的な効率化等に努めながら、お客さまに価値を感じていただけるサービス改善に取り組んでおります。
ブルー・オーシャン戦略の成功事例としてビジネスモデルが高く評価され、ヘアカット未経験者でも6カ月間でプロに育てあげる社内のヘアカットスクール「ロジスカット」は業界唯一の存在として、ポーター賞など多くの賞を受賞。国内563店、海外128店の計691店舗を展開(2024年6月期末)。2024年春には創業以来の累計ご来店客数が3億人を突破。2025年1月にはベトナムに進出。
QB HOUSE https://www.qbhouse.co.jp/
ロジスカット https://qb-recruit.com/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像