ビジネスパーソンが知見をシェアする場「COMEMO（コメモ）」β版スタート

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏）は7月6日、ビジネスパーソンが知見を共有するプラットフォーム「COMEMO（コメモ）」（https://comemo.io）を立ち上げました。ビジネスの第一線で活躍する人たちが、日々のニュースや書籍、交流で得た気づきや考えを投稿します。気になるユーザーやタグをフォローして情報収集・発信することで、ニュースへの理解を深めるとともに、ユーザー同士のつながりを生むプラットフォームを目指します。

サービス開始にあわせて50人以上の専門家が投稿者として参加します。スタートアップから大企業まで多彩なフィールドで働く起業家やビジネスパーソン、経済・金融を読み解くエコノミストやマーケット関係者、様々な分野の研究者たちが、仕事に役立つ情報を発信・共有します。

「COMEMO」には日経ID（無料）に登録しているユーザーならどなたでも参加できます。専門家の投稿に「いいね」や「ブックマーク」で反応するだけでなく、同じようにニュースを読んで感じたことや、日常の生活やビジネスの場面で得た気づきなど、誰かと共有したい視点や考察を投稿できます。多くの皆様の参加をお待ちしております。

（COMEMOのトップページには新着の投稿や、おすすめユーザーが表示されます）

■特徴
ビジネス・経済に関する新しい知見を得られます
経済の専門家や独自の視点で発信するビジネスパーソンたちをフォローすれば、タイムラインで日々新たな知見に触れることができます。様々な視点からニュースへの理解を深めるとともに、ビジネスに役立つ気づきが得られます。

日経IDユーザーならどなたでも投稿できます
専門家だけでなく、日経IDユーザーならどなたでもニュースや書籍、イベント、日々の生活や仕事で得た気づきを投稿できます。気づきを得た瞬間でも、まとまった時間に考察を加えてからでも、自分のスタイルで投稿できます。

ビジネスパーソンに新しいつながりを提供します
ユーザー間のフォローや投稿への「いいね」を通じてオンラインでユーザー同士がつながるだけでなく、COMEMOユーザーをご招待するリアルのイベントも開催予定です。オンラインとオフラインの両面から、知見やつながりを広げることができます。
 

■サービス立ち上げの背景
ソーシャルメディアを中心とした情報流通の変化や、副業・兼業などのワークスタイルの多様化により、ビジネスパーソンにはこれまでよりも個人としての発信力や専門性が求められるようになってきています。新たなことに挑戦するビジネスパーソンを応援するために、日々の情報収集やビジネス活動の中で得た気づきや考えを発信・共有することで、ビジネスライフが充実する場を提供する必要があると考えました。
まずはβ版としてのサービス開始になりますが、順次、日経電子版との連携強化やアプリ版のリリース、イベントなども予定しています。多くの皆様が参加し、一緒にサービスを育てていけるような場を提供していきます。

■COMEMO
https://comemo.io

【日本経済新聞社について】

日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である「日本経済新聞の発行部数は約273万部で、約1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した「日本経済新聞　電子版」の登録会員数（有料会員と無料会員の総数）は350万人を超え、有料会員数は約54万人です。