ペンタセキュリティ、東京理科大学でデジタル立国を目指す日本におけるセキュリティとテクノロジーについて特別講演
データが価値を生む時代のインサイトとサイバーセキュリティ
■講演について
当日は、ペンタセキュリティの日本法人代表の陳が、「Information Systems Strategy and Management」を学ぶ学生に向けて、「デジタル立国」を目指す日本におけるセキュリティおよびテクノロジーについて講演しました。
さまざまな情報がインターネットを通じてつながるデジタル社会では、「データ」の重要性が増していきます。データは企業にとって新たな価値を生む資産であると同時に、ハッカーにとっても攻撃や窃取に値するものです。講演では、近年被害が増加しているランサムウェア攻撃のトレンドの変化を解説した後、「初期侵入」と「内部感染」の2つの段階それぞれに適した具体的な対策を提示しました。また、データを守る上での概念として「ゼロトラスト」についても説明し、デジタル社会においてはデータの主導権を持つことが重要であることを伝えました。
<参加者の声>
これからはセキュリティが重要だということを理解したとともに、若い人たちがITの知識を身につけることが重要だと知った。
今までユーザー側視点がほとんどで、今日サイバー攻撃側の考え方を知り、すごく興味深かったです。
サイバー攻撃について学び、自身の情報を守るために、セキュリティについてよく知る必要があると考えました。
まるで銃声のない戦いのようで、サイバーセキュリティの厳しさと今後における重要性を感じた。サイバーセキュリティがなぜ重要とされるのか、日本の目指すものと共に語られていて非常に分かりやすかったと感じた。
講演後のアンケートでは、サイバーセキュリティについて理解が深まったという声がいくつもあり、参加した学生の方々にとっても充実した学びの時間になったことが伺えました。
■東京理科大学 経営学部 国際デザイン経営学科 Hyejung Lee准教授より
<講演の目的>
この講演は、東京理科大学 経営学部 国際デザイン経営学科の「Information Systems Strategy and Management」(情報システム戦略と経営)という後期科目で、「セキュリティと個人情報」の章として位置づけられています。
学生は、前期の科目でセキュリティの基礎技術と用語について学習しましたが、セキュリティ技術は単に用語を覚えても学習できる分野ではありません。また、セキュリティ技術だけでなくサイバー脅威も常に変化し続けています。したがって、教科書に加えて、現場の情報と知識を学生に伝える必要があります。また、日本政府はデジタル化の取り組みを本格的に始めており、デジタルサービスを発展させながらセキュリティと情報の重要性を同時に高めれば、国際的に安定したサービスを提供する優れた国家に成長すると思われます。よって、今後日本国内外で活躍する学生たちにセキュリティの重要性に対する教育が必要です。
前期に続き、特別講師としてペンタセキュリティの陳代表に講演を依頼しました。独特で難しい日本市場、特に情報システム領域において15年以上のキャリアとセキュリティ分野の特別な知識を持たれているため、講師として適任と判断しました。
<講演後の学生の反応や効果について>
国際的なトレンドをもとに、日本企業や産業で実際に発生するさまざまなセキュリティ問題について直接説明を聞くとともに、日本が進む方向についても考えることができ、何より良い機会だったと思います。新しい情報を習得し、知識を学んだことは、学生の内部で認識の変化が起こったことを意味します。セキュリティや情報保護は縁遠い領域だという考えから、実際に自分が毎日経験している環境であり、組織の意思決定やビジネス開発において重要な部分であるという認識を持つようになったことが最も重要だと思います。
学生たちは漠然とセキュリティが難しいか、遠くにいるので学生本人とは関係ないという考えから抜け出すことになったようです。今回の特別講演は、セキュリティと個人情報の脅威は非常に実質的なものであり、組織や社会だけでなく、個人にも影響を与えることができることを悟る機会でした。今後の組織で情報システム、情報サービスに関する意思決定をする際に、情報保護と技術についてもう一度考えられる基盤が作られることを願っています。
■ペンタセキュリティ株式会社
ペンタセキュリティは、IT大国・韓国を代表する情報セキュリティ企業です。データ暗号化プラットフォーム「D’Amo」、クラウド型セキュリティプラットフォームサービス「Cloudbric」、認証セキュリティなど、企業情報セキュリティのための製品やサービスを提供しています。高度な技術を有し、日本・韓国・米国などで特許を取得しており、日本をはじめ世界114カ国でビジネスを展開しています。また、IoTセキュリティやブロックチェーンを活用したサービスの開発にも力を注いでいます。
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