DIGGLE、セールスイネーブルメントプラットフォーム「SALESCORE」導入でデータドリブンな営業組織の実現へ
~SALESCOREでスプレッドシートでの管理からの脱却、円滑なコミュニケーション実現へ~
DIGGLE株式会社は、予実管理クラウドサービス「DIGGLE」の開発・提供を行っています。経営情報の一元化と組織間のコラボレーション促進により、データドリブンな経営の意思決定の実現を支援しております。
DIGGLEはSALESCORE導入以前、営業活動のデータの数値管理はHubSpotのデータをCSVで書き出し、スプレッドシートで管理するという運用をしていました。スプレッドシートは入力工数がかかり、日次でチーム全体の細かいKPIの進捗を追うことができず、チームとしてPDCAを回していく回数が少なくアクションが属人化していました。また数字ベースのコミュニケーションができておらず情報のずれも発生しており、整合性のあるデータをもとに正しく討論を行い、次のアクションへ繋げていけるようにしたいと考えていました。
その中で、日々の営業活動の数字が自動かつリアルタイムで確認でき、日時で営業活動の振り返りをできることから、適切に素早いPDCAを回すという理想的なセールスイネーブルメントの取り組みを実現できそうだと考え、『SALESCORE』の導入に至りました。
本事例記事では、『SALESCORE』導入によって、スプレッドシートからの脱却でデータドリブンな営業組織の構築を実現した活用事例を詳しくお話しいただいています。ぜひご覧ください。
https://salescore.jp/casestudy/detail/DIGGLE
DIGGLEが抱えていた課題と『SALESCORE』導入による効果
【抱えていた課題】
・進捗管理のためのデータ集計等に多くの工数が発生していた
・数値の入力漏れ等により、適切なデータを元にした議論が生まれづらかった
・チームとして日次でKPIの進捗を追えず、目標達成のための動きが属人化していた
【実際の効果】
・月次で半日近くかかっていた進捗管理のための作業工数が大幅に削減
・メンバーの数字意識が高まり、主体的な意見・アクションが増えていった
・データドリブンな営業組織へと変革、適切なPDCAを回せるようになった
このほか、事例の詳細は下記URLの事例インタビュー記事でご覧いただけます。
https://salescore.jp/casestudy/detail/DIGGLE
『SALESCORE』に感じている価値
DIGGLE株式会社 セールス部門リーダー 杉谷氏
『SALESCORE』に感じている価値は、一度ロジックを決めえてしまえば、あとはツールの使用に委ねられることです。その結果、どう数値管理を行うのかではなく、どう営業活動を良くしていくかに注力できるようになりました。
数字を基にしたコミュニケーションが取れるようになったことはとても大きな成果だと感じています。SALESCORE導入によって原因と結果が見える化でき、それをもとにどうすべきかといったコミュニケーションが増えています。KPIが明確になったことにより納得感のある目標設定ができるようになったこと、作業工数が削減できたことも大きな成果の一つです。
DIGGLE株式会社 インサイドセールス 松本氏
SALESCOREでは入力漏れの検知ができるため、日々の入力漏れがないかをチェックできるのは非常に便利です。HubSpotとの整合性の確認もしやすくなりましたし、メンバーの間でも漏れのないよう入力するという意識が高まっていきました。
また数字の可視化によって、メンバーの数字意識が上がり、主体的にアクションが生まれていることは大きな成果だと感じています。シートづくりではなく改善に思考が向けられるようになり、改善の意見も多く生まれるようになりました。
このほか、『SALESCORE』を活用した営業組織の今後の展望なども詳しくお話しいただいています。
詳細は下記のURからご確認ください。
https://salescore.jp/casestudy/detail/DIGGLE
DIGGLE株式会社について
代表者:代表取締役 山本 清貴
設立:2016年6月
本社所在地:東京都港区港南2-15-1 品川インターンシティA棟22階SPROUND
事業内容:予実管理クラウド”DIGGLE”の提供
SALESCOREについて
SALESCOREは、SFA(営業支援システム)へのデータ入力から可視化、分析、KPI予実管理を速やかに行えるセールスイネーブルメントプラットフォームです。SALESCOREは営業組織の記録業務、データ分析・可視化等の業務のアップデートを通して、セールスイネーブルメントを進めていく経営者・営業責任者・営業担当者・営業企画担当者をサポートします。2021年のサービス提供開始以来、スタートアップから大手エンタープライズ企業まで幅広く導入されています。
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