エアテック事業のみんなエアー、‟空気”の総合専門メディア 『AIR Lab.JOURNAL』をオープン

みんな電力✖ナイルのベンチャー連合でSDGs領域におけるメディア開発を促進！

みんな電力株式会社（所在地：東京都世田谷区、代表取締役：大石英司）は、さまざまな社会課題を解決するソーシャル・アップデート・カンパニーとして新たに展開している空気環境対策事業「みんなエアー」より、‟空気”の総合専門メディア「AIR Lab.JOURNAL」（エア ラボ ジャーナル）を本日７月６日オープンいたします。
今回のWEBメディアの立ち上げにあたり、オウンドメディア開設支援を行うナイル株式会社（所在地：東京都品川区、代表取締役社長：高橋飛翔）とパートナーシップを組み、サステナブルな未来への課題の1つとして‟空気“という、見えにくかった価値に焦点をあて、メディア「AIR Lab.JOURNAL」（エア ラボ ジャーナル）を通して社会に根付く‟新しいライフスタイル“を提案してまいります。

１．取り組みの背景

普段、意識をして呼吸している人は少ないと思いますが、人が一日に体内に取り込むさまざまな物質のうち、およそ８割が “空気”です。空気というと、地球規模での大気汚染問題も非常に深刻ですが、家や室内で過ごす時間が長くなっている今、「室内環境汚染」という問題にも目を向けなければなりません。その安全性についてはもちろんですが、室内の空気質(CO2、TVOC、PM2.5など)が「学習効果」や「労働生産性」、「経営における意思決定」などにも影響するという健康との相関も多数研究・報告されています。
現在はコロナ禍の感染症対策が喫緊の課題でもあり、日々食べ物以上にたくさん摂取している空気について、
一人ひとりの知識や情報の取得、正しい対策や行動の選択が必要不可欠となっています。 

“空気”という課題を通して、SDGsに寄与

2020年3月より始まった空気環境対策事業「みんなエアー」は、さまざまな手法でこれまでに約2000件以上の空気質調査を行いました。その中で、人々の暮らしをより良くする‟理想の空気“の研究を進めています。
心や体を健やかにする空気、仕事や勉強の集中力を高める空気、筋力トレーニングの効果を高める空気など快適性だけではなく、それぞれの状況に合わせてこだわる価値を見出しました。

また、空気環境対策に使用する製品の評価にも着手。コロナ禍の感染症対策・ウイルスの除菌や不活化を謳うさまざまな商品がある今、‟空気の見える化“による独自の厳しい基準で効果検証や調査を行い、合理的な根拠に基づいた有効性・安全性を有するとともに環境に配慮された商品のみを選定・明示し、紹介してまいります。

空気に関する課題解決が、広義のさまざまなSDGs領域にも深く寄与できると考えており、研究・開発・情報の提供を行い、選択肢のある未来へとつなぎたいと思います。
(SDGs３・4・8・11・12・13・16・17の目標への取り組み)


２．概要

「AIR Lab.JOURNAL」は、‟空気“をテーマに多角的に情報を発信する総合専門メディアです。
エビデンスのある研究成果などに基づき、空気にまつわるさまざまな疑問を解決し、安心を実感でき得る空気質改善の対策や空気への意識や知識を深める有益な情報を発信することで、‟人々の暮らしをより豊かにしたい“そんな願いが込められています。

■メディアURL　：　https://minnaair.com/blog/
 

 

　
 

 

「AIR Lab.JOURNAL」　担当するのは女性３人の編集者

 ‟空気“の研究は世界中で行われていますが、難しい製品情報や論文などの情報が多く、暮らしの情報として一般の方の目にはなかなか触れる機会がないのが現状です。

 「AIR Lab.JOURNAL」の編集者は、元は空気業界とは無縁の普通のママ３名。
専門用語やリスクの記載が多い論文・記事を見る中で、私たちの生活に密着した空気の話だからこそ、それらの研究成果をわかりやすく解説し「誰もが安心して楽しめる飲食店」「子どもを取り巻く空気環境に真摯に取り組む教育施設」「スタッフも患者も不安なく利用できる医療施設」など、具体的に暮らしに役立つ情報として発信します。

 
～展開予定～                 

 ■コラム　■研究成果　■インタビュー記事　■専門家の対談　■意識調査　■ランキング発表　など

 

 

３．今後の展開

ソーシャル・アップデート・カンパニーとしての『みんな電力株式会社』と、デジタルマーケティングを強みに数々の事業展開を行う『ナイル株式会社』の異業種ベンチャーの協業で、新しいライフスタイルを牽引すべく「AIR Lab.JOURNAL」をスタートいたしました。
意識されにくかったものを「見える化」することで、納得して選ぶという価値の提供と、その先のアクションを後押しするきっかけをつくっていきたいと考えています。　‟空気も見える、そして選ぶ“時代がきています。

気候危機やコロナ禍などの多くの課題が世界を脅かす中、人と地球は大きな転換期を迎えています。これからは益々、一人ひとりの意識や小さな選択の積み重ねこそが持続的な社会の実現につながると考えています。

今後もナイル株式会社とのパートナーシップでさまざまな社会課題の解決を目標に取り組み、SDGsの達成と人々の幸せなよりよい暮らしのために貢献してまいりたいと考えています。

 
４．ナイルについて

2007年設立。「デジタルマーケティングで社会を良くする事業家集団」をビジョンとし、デジタルマーケティング事業、メディアテクノロジー事業、モビリティサービス事業を展開。デジタルマーケティング事業では、顧客企業のデジタル課題にフォーカスし、オウンドメディア支援をはじめとするさまざまなソリューションを用いたコンサルティングを行っている。コンサルティング実績は国内大手企業含め1500社以上。

 
５．みんな電力について

大手印刷会社で新規事業を担当していた大石英司が、再生可能エネルギー事業会社として2011年に設立。2016 年に発電者と生活者をつなぐ電力小売りサービス「顔の見える電力™️」を始めるなど、「納得感を持って選択する」という体験の提供にこだわり、2020年には清潔な空気環境の選択につながる空気環境対策事業「みんなエアー」を開始。今後もソーシャル・アップデート・カンパニーとして、独自のブロックチェーン技術を基盤とした「顔の見えるライフスタイル」の実現を目指す。2020年、第4回ジャパンSDGsアワード SDGs推進本部長（内閣総理大臣）賞を受賞。


６．みんなエアーについて

「空気の見える化」を通じて安心できる場所を増やす、空気環境対策事業です。
店舗や施設など室内の空気質調査を行い、空気質をデータ化。結果に基づいて適切な改善策を提案します。ご提案する対策製品は、有効性と安全性において社内で厳しい採用基準を設けるとともに、実空間での効果検証も行ったもののみを扱っています。現在はエアロシールド（エアロシールド株式会社製）、KOROSUKE（ヨーホー電子株式会社製）などをラインアップ。2021年5月までにTBSラジオやサンドラッグなど全国約2000施設へ導入。空気環境の見える化や改善に取り組む店舗やオフィスなどを地図上にマッピングすることで、衛生的で安心できる空気を選んで利用し、応援ができる社会を実現するために、2023年度中に５万施設、2025年度中に100万施設の登録を目指します。
2021年4月より、空気のアップデート第2章として、空気DXサービス「MADO」の提供を開始。
「みんなエアー」のサービス詳細はウェブサイトをご覧ください。https://minnaair.com/


７. 本件のお問い合わせ先

みんなエアー事業部　澤田幸裕（070-3123-6773）碓氷友美（070-1473-5827）
広報担当 伊藤英里沙（080‐3542‐0447）
代表TEL：03-6805-2228（受付時間 平日10:00～18:00）
E-mail ：[e-mail]