商船三井グループ 経営計画「BLUE ACTION 2035」を策定

～グローバルな社会インフラ企業への飛躍～

新経営計画「BLUE ACTION 2035」説明資料は、以下URLよりご参照ください。
URL：https://www.mol.co.jp/ir/management/plan/index.html

株式会社商船三井（社長：橋本剛、本社：東京都港区、以下「商船三井」）は、2023年度から始まる新しい経営計画として「BLUE ACTION 2035」を策定しました。
商船三井は2017年度より、毎年戦略をレビューするローリング形式の経営計画を採用してきましたが、近年財務体質が大きく改善したことを踏まえ、新たなステージで長期的な戦略に基づく取組を開始します。「BLUE ACTION 2035」は、2021年4月に見直したグループビジョンを“2035年度のありたい姿”と位置づけ、その実現に向けた13年間の経営計画となります。

１．商船三井グループのサステナビリティ経営
2022年度は、経営計画「Rolling Plan 2022」とサステナビリティ計画「MOL Sustainability Plan（MSP)」を、グループビジョン実現に向けた事業活動の両輪として位置づけましたが、「BLUE ACTION 2035」ではそれぞれの要素を融合させ、サステナビリティ経営の性格をより強く表現しています。商船三井グループのサステナビリティ経営は、長期的な戦略に基づき、社会課題や環境面からも受容できる、持続的な成長の実現を目指すものです。企業理念・行動規範であるMOL CHARTSの精神に沿って「BLUE ACTION 2035」に取組むことで、サステナビリティ課題を解決し、さらには新たな企業価値を創造し、最終的にはグループビジョンの実現へと繋げていきます。

２．「BLUE ACTION 2035」の概要
「BLUE ACTION 2035」では、急速に変化する外部環境と創業以来培ってきた商船三井グループの強みを踏まえて、2035年度のありたい姿を設定しました。その実現のために、海運不況時でも黒字を維持できる事業ポートフォリオへの変革に取り組み、海運市況耐性の高い安定収益型事業のアセット比率を6割に高める事を目指します。

3つの主要戦略（ポートフォリオ戦略、地域戦略、環境戦略）に加えて、サステナビリティ課題への取組のうち最重点5項目を中心的な取組と位置づけます。
 

３．達成を目指すCore KPI