【防災庁発足】災害時、トイレが使えなくなったら?感染対策の専門企業が被災地支援の経験から伝える「携帯トイレ備蓄」の重要性

断水時の環境衛生を守るために。感染対策のモレーンコーポレーションが、能登半島地震・熊本地震での支援経験を踏まえ、備蓄の見直しを呼びかけ

モレーンコーポレーション

感染対策に特化した製品紹介・コンサルティングを行う株式会社モレーンコーポレーション(東京都中野区、代表取締役:草場恒樹、以下「モレーン」)は、2026年11月2日の防災庁発足および「事前防災徹底のための緊急要請」を受け、災害時における携帯トイレ備蓄の重要性を改めて呼びかけます。

モレーンはこれまで、能登半島地震や熊本地震などの被災地において、感染対策製品の供給や衛生環境の維持に向けた支援活動を行ってきました。こうした経験を踏まえ、断水時の排泄物処理における課題と、日頃から備えることの重要性をお伝えします。

■ 防災庁発足を機に、改めて注目される「トイレの備蓄」

2026年11月2日に発足した防災庁は、同日、「事前防災徹底のための緊急要請」を発出しました。国民に対し、水や食料、携帯用トイレなどの備蓄をはじめとする事前防災の徹底を呼びかけています。

災害への備えとして飲料水や非常食の確保が重要視される一方、見落とされがちなのが「トイレの備え」です。

大規模災害では、断水や排水設備の損傷などによって、普段使用している水洗トイレが使えなくなることがあります。

排泄物を適切に処理できない状態が続くと、悪臭や衛生環境の悪化に加え、感染症の発生・拡大につながるおそれがあります。また、トイレの使用を避けようと水分摂取を控えることで、脱水症状などの健康被害を引き起こす可能性もあります。

経済産業省では、災害用トイレの備蓄目安として、1人1日5回、1週間で35回分を推奨しています。3人家族であれば105回分が必要となる計算です。

災害時にも衛生的な生活環境を維持するためには、人数や使用日数を想定した十分な備蓄が欠かせません。

■ 能登半島地震・熊本地震での支援活動から見えた課題

モレーンでは、災害支援チーム「MDAT(Moraine Disaster Assistance Team)」を発足させ、被災地における感染対策支援に取り組んできました。

2024年の能登半島地震では、道路の寸断などによって支援物資の供給が難航する状況を経験し、災害発生前から必要な衛生用品を備えておくことの重要性を再認識しました。

また、2026年の熊本地震では、給水設備の損傷により水が使えなくなった医療機関からの要請を受け、医療機関2施設に対し、水を使わずに身体を清拭できる製品「ケアエル」や、排泄物を処理できる吸収パッド入りトイレバッグ「ハイジー」などを届け、使用方法の説明も行いました。

現地の医療従事者からは、水が使えない環境下での衛生用品や備蓄の重要性を実感する声が寄せられました。

こうした活動を通じて、災害時には必要な物資を届けることに加え、支援が届くまでの間も衛生環境を維持できる備えが重要であることを改めて認識しています。

▼災害時におけるモレーンの対応
https://www.moraine.co.jp/journal/cat-01/5309/

■ 水が使えない環境での排泄物処理をサポートする「ハイジー ベッドパン・ポータブル便器バッグ」

モレーンが取り扱う「ハイジー ベッドパン・ポータブル便器バッグ」は、吸収パッドを内蔵した使い捨てのトイレバッグです。

排泄物をバッグ内で吸収・凝固させ、封じ込めることで、水が使えない環境でもその場で処理することができます。

排泄物の運搬や洗浄作業を減らし、処理時の飛散や周囲環境の汚染リスクの低減に役立ちます。

医療・介護施設での日常的な排泄ケアに加え、断水などによって水が使用できない災害時にも活用でき、実際に被災地への支援物資として提供してきました。

災害への備えとして、ご家庭だけでなく、医療・介護施設や事業所などにおけるBCP(事業継続計画)対策としても、用途に応じた製品の備蓄をご提案しています。

▼「ハイジー」の使い方を動画で紹介

https://youtube.com/shorts/m4FzvanSZVs?feature=share

▼製品詳細:ハイジーバッグ シリーズ

https://www.moraine.co.jp/journal/cat-01/8551/

■ 災害時の衛生環境を守るために

災害はいつ、どこで発生するか分かりません。発災後は、断水や物流の停滞によって、必要な衛生用品がすぐには手に入らない可能性があります。

モレーンは、これまでの被災地支援を通じて得た経験と感染対策の専門知識を生かし、災害時にも衛生的な生活環境を維持できる社会の実現に取り組んでまいります。

今回の防災庁発足を機に、水や食料だけでなく、携帯トイレをはじめとする衛生用品についても、ご家庭や職場での備蓄を見直すきっかけとなることを願っています。

株式会社モレーンコーポレーションについて

株式会社モレーンコーポレーションについて

株式会社モレーンコーポレーションは感染対策に特化したコンサルティング・製品紹介を行う会社です。
1993年、国内ではまだ認知の低かった「院内感染」から人々を守りたいという想いで設立しました。以来、現場の声に寄り添い、感染が起こりうるあらゆるシーンに対して幅広い感染対策製品の紹介と運用サポートを行っています。
全国の感染症指定医療機関の7割を超える施設との取引実績を持ちます。

代表取締役:草場 恒樹 所在地:東京都中野区東中野5-1-1 ユニゾンモール3F
設立:1993年 ホームページ:https://www.moraine.co.jp/

【本件に関する取材のお問い合わせ先】
株式会社モレーンコーポレーション 広報グループ 松下紘子
携帯:080-7096-0280 (松下直通)
e-mail:pr@moraine.co.jp

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

URL
https://www.moraine.co.jp/
業種
医療・福祉
本社所在地
東京都中野区東中野5-1-1  ユニゾンモール3F
電話番号
03-5338-3911
代表者名
草場 恒樹
上場
未上場
資本金
1200万円
設立
1993年05月