【週刊東洋経済プラス×朝日小学生新聞】コラボ連載「未来を見に行こう:現場編」2017 年1 月1 日スタート

~経済記者と子ども記者の異色タッグ 日本企業の最先端技術を取材~

株式会社東洋経済新報社

 東洋経済新報社(東京都中央区/代表取締役社長 山縣裕一郎)と朝日学生新聞社(東京都中央区/代表取締役社長 脇阪嘉明)は2017年1月1日から、両社初のコラボレーション企画「未来を見に行こう:現場編」をスタートします。朝日小学生新聞創刊50周年施策の一環として立ち上がった本企画は、“子ども”と“経済”というそれぞれ専門も読者層も異なる朝日小学生新聞と「週刊東洋経済プラス」が、未来の技術をテーマに企業に共同取材するというものです。朝日小学生新聞12月22日付と「週刊東洋経済プラス」に両編集長の対談を掲載します。

 連載は2017年元日号の「宇宙エレベーター」(大林組)を皮切りに年間で全10回程度、朝日小学生新聞(日刊、8ページ)の紙面に掲載され、「週刊東洋経済プラス」にも登録不要の無料ページとして転載されます。朝日小学生新聞の記事が大人向けの他媒体に本格的に転載されるのは本企画が初。大人読者からも「わかっているようでわかっていなかった最新のニュースを改めて理解できる」と定評のある朝日小学生新聞が、ウェブで手軽に楽しめる機会にもなっています。
 全国と海外約520名の朝小リポーター(子ども記者)からのアンケートを基に、東洋経済の「会社四季報」記者チームも協力。宇宙、医療、AIなど様々な「未来の技術」に奮闘している企業を取材先としてセレクトします。選ばれた子ども記者代表は、小学生の純粋な好奇心から生まれた質問を取材先に投げかけ、「週刊東洋経済プラス」編集長がサポートし、記事に“経済”の視点を加えることもコラボレーションのポイント。「週刊東洋経済プラス」の特集ページでは、朝日小学生新聞の転載記事とともに、過去121年分の「週刊東洋経済」や「会社四季報業界地図」などからの関連情報も紹介します。子ども記者と取材した企業を通して業界全体を俯瞰。ビジネスパーソンにも読み応えがあり、深掘りできるコンテンツとなっています。
 今回の連載には、ビジネスパーソンである親御さんと小学生の皆さんが未来や企業、経済について話をしたり、また、企業が子どもの未来について改めて考えたりするきっかけになればとの両社の思いが込められています。
東洋経済新報社と朝日学生新聞社は本企画を通じ、難題山積み、先行き不透明な今だからこそ「未来」というキーワードで子どもと企業をつなぎ、未来を面白くすることをともに目指します。

 

<企業への共同インタビューの様子>

 

<子ども記者によるアンケート>


■週刊東洋経済プラス 編集長 山川清弘より
 「東洋経済の創業者、町田忠治は1895年の創立時に言いました。『企業への親切な忠告者、訓戒者、そして道案内人が必要である』。『週刊東洋経済プラス』が道案内人となり、われわれ大人や企業の真面目な生き様をきちんと子どもたちに伝えていくことができればうれしいです」

■朝日小学生新聞 編集長 別府薫より
 「朝日小学生新聞は、『子どもたちの未来を応援する』を目標に間もなく創刊50周年を迎えます。感謝の気持ちを込めて小学生のみなさんが未来に夢を広げられる機会を、と今回の企画が生まれました。社会の第一線で活躍する大人たちからのバトンを、次の世代を担う子どもたちにしっかり受け取ってほしいと願っています」

<コラボレーション連載概要>
1. タイトル:「未来を見に行こう:現場編」
2. 連載期間:2017年1月1日(日)~2017年12月 ※予定
3. 対象媒体:「朝日小学生新聞」「週刊東洋経済プラス」http://tkplus.jp/sc/specialcontents/asahi-es/
4. 連載内容:朝小リポーターと「週刊東洋経済プラス」編集長が未来の技術に奮闘する企業を取材、朝日小学生 新聞で記事化。同記事は「週刊東洋経済プラス」にも転載され、登録不要の無料記事として閲読可能。


●「週刊東洋経済プラス」について


 現存する日本最古の週刊誌であり創刊121年目を迎えた総合経済誌『週刊東洋経済』の記事をウェブ(PC/スマホ/タブレット等)で閲覧できる会員制デジタルサービス。2016年6月スタート。 http://tkplus.jp/


●朝日小学生新聞について


 朝日学生新聞社が発行する日刊紙で、2017年4月に創刊50年を迎える。時事ニュースのわかりやすい解説のほか、歴史や科学のコラム、連載まんが、連載小説、中学受験向けのページなどがある。購読料は月ぎめ1769円(税込み)。http://www.asagaku.com/

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会社概要

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URL
https://toyokeizai.net/
業種
サービス業
本社所在地
東京都中央区日本橋本石町1-2-1
電話番号
03-3246-5404
代表者名
田北 浩章
上場
未上場
資本金
1億円
設立
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