ダム及び河川水門設備状態監視用のデジタル3軸振動センサーを開発

国土交通省 ダム用及び河川用水門設備状態監視ガイドラインISO10816/ISO20816*1準拠センサー

エプソン

セイコーエプソン株式会社(以下 エプソン)は、国土交通省「ダム用及び河川用水門設備状態監視ガイドライン」河川用ゲート設備点検・整備標準要領の指針ISO10816/ISO20816電動機の判定基準準拠の振動センサー『M-A342VD10』と防塵防水RS422インターフェイス仕様の『M-A542VR10』を開発しました。両製品とも、エプソン独自の微細加工技術を用いた水晶振動センサー素子により、低ノイズ・高安定・低消費電力の特徴を持つ、デジタル速度・変位出力の3軸振動センサーです。本製品は2021年12月より量産を開始します。
 

 

      振動センサー『M-A342VD10』    防塵防水 振動センサー『M-A542VR10』

地球温暖化により想定外の大雨や洪水が頻発する現代、治水に関わる水門・ダムの的確な稼働は、地域住民の
安心・安全な生活に必要不可欠なものになっています。エプソンの振動センサーは、国の管理指針に基づき水門・ダムのゲートを開閉するモーターの振動を計測し、装置の状態把握と適切なメンテナンスを実現します。
エプソンは振動センサーにより、安心・安全な生活に欠かせない社会インフラを守る活動の一翼を担いたいと
考えています。

■本製品(『M-A342VD10』『M-A542VR10』)の特徴
・ISO10816/ISO20816準拠:速度・変位の出力に対応
・広いダイナミックレンジ:振動の大きさに合わせ、測定レンジの調整が不要
・磁界影響を受けない:水晶式センサーのため、強力な磁界が生じるモーターを高精度に測定可能
・ノイズに強い:ノイズの影響を受けにくいデジタル出力
・シンプルな測定環境:チャージアンプ、A/Dコンバーターなどの周辺機器が不要
・高い信頼性:平均故障間隔は87,600時間を保証

■本製品のアプリケーション
   堰(せき)、水門、ダムゲート、開閉用モーター、など

 

【関連リンク】
   製品の詳細情報は下記ウェブページをご参照ください。
   https://www.epson.jp/prod/sensing_system/

【お客様のお問い合わせ窓口】
   セイコーエプソン株式会社 MD営業部 MDプロダクトマーケティンググループ
    ウェブサイトURL:https://www.epson.jp/prod/sensing_system/contact/

■展示会出展について
   エプソンは、2021年11月25日(木)~12月17日(金)に開催される「SDGs Week EXPO for
   Business Online2021」にオンライン出展します。持続可能な社会の実現に向けたセンシングデバイスの
   取り組みを、新製品のご紹介とともに展示しますので、ぜひアクセスください。

【展示会リンク】
   ・「SDGs Week EXPO for Business Online2021」ウェブサイト: https://eco-pro.com/2021/sdgs
 ・エプソン出展者ブースページ:https://sdgs.nikkeineon.jp/exhibitors/SL00156  
    ※エプソン出展者ブースページは、11月25日から来訪、閲覧が可能となります。
       なお、閲覧に際しては、個人情報などの登録が必要となりますので、その旨ご了承ください。
   
■本製品の概仕様

【用語説明】
 *1:ISO10816/ ISO20816
    ISO(International Organization for Standardization)により作成された、回転機械
    および非回転機械で測定される機械 振動の測定および評価に関する一般的なガイドラインを
    定める基本文書です。

                                            以上

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

セイコーエプソン株式会社

31フォロワー

RSS
URL
https://corporate.epson/
業種
製造業
本社所在地
長野県諏訪市大和3-3-5
電話番号
-
代表者名
小川 恭範
上場
東証1部
資本金
532億400万円
設立
1942年05月