サイバーリーズン、日本とアジア太平洋地域での事業責任者にエリック・ネイゲルが就任し、長期的な成長を可能にする体制を確立

AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、以下「サイバーリーズン」）は、2024年2月1日付でエリック・ネイゲル（Eric Nagel）が代表執行役員社長に就任したことを発表します。サイバーリーズンは、アジア太平洋地域で企業開発、投資、財務などにおいて30年の豊富な経験を持つネイゲルのリーダーシップの下、販売体制・サポート体制をより一層強化し、日本とアジア太平洋地域での事業をさらに拡大していきます。

新社長に就任するネイゲルは、金融業界と最先端ハイテク分野で30年の経験を持ち、過去20年間をアジアで過ごし、シンガポールを拠点とし、世界で最もユニークな企業インテレクチュアル・ベンチャーズやメリルリンチ証券で、企業開発、投資、財務および投資家対応の責任者を歴任しました。

2017年よりサイバーリーズンのアジア太平洋地域の事業開発およびIR担当副社長を歴任し、2024年2月よりCybereasonのJPAC地域の事業責任者となり、アジア太平洋地域に加えて、特に日本に重点を置き、長期的な成長を可能にする戦略的イニシアティブと長期的なパートナーシップの確立を担当しています。

ネイゲルの社長就任にあたり、米国Cybereason Inc.のCEO エリック・ガン（Eric Gan）は次のように述べています。「ネイゲルは、その豊富な経験を活かして、アジア太平洋地域でのビジネスを成功に導いてきました。ネイゲルの社長就任は、サイバーリーズンの最も重要なマーケットである日本と、急成長しているマーケットであるアジア太平洋地域との連携を強化し、お客様へのさらなる価値提供を実現し、グローバルでのサイバーリーズンの成長をさらに後押しすると考えています」

また、ネイゲルは次のように述べています。「事業停止など甚大な影響を及ぼすランサムウェア攻撃などのサイバー攻撃が日本の企業や組織の脅威となる中、その有効な解決策の一つとして、ここ数年の日本のサイバーセキュリティ業界を牽引し、日本のEDR市場におけるシェアNo.1※1を誇るサイバーリーズンの代表執行役員社長に就任することを大変光栄に思います。

これまでの経験を活かし、日本とアジア太平洋地域での連携を高め、事業を拡大することで、サイバーリーズンの日本における販売・サポート体制をより一層強化し、事業のさらなる成長に尽力し、これまで以上に存在価値を高めていきます。また、引き続きパートナー企業と連携して、お客様をサイバー攻撃からお守りし、安心安全にDXに取り組むことができる環境を提供することで、お客さまのビジネスの発展、日本経済のさらなる発展に貢献していきます」

■サイバーリーズン合同会社 会社概要

社　名：サイバーリーズン合同会社

設立日：2016年3月9日

代表執行役員社長：エリック・ネイゲル

所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階

事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業

URL： https://www.cybereason.co.jp

■サイバーリーズンの概要

サイバーリーズンは、米国に本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。

Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。

※ 経歴に記載の社名は在籍時の名称です。

※1 出典：株式会社富士キメラ総研

　2023年12月14日発行「2023ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」

※Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。

※その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

※このプレスリリースに記載されている内容、製品・サービスの価格、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。