EC業界の商戦・イベントが一目でわかる「2022年版 EC業界販促カレンダー」をECのミカタが無料公開

主要セールや売れ筋を見逃さず売上UP！

EC業界専門のメディアポータルサイト「ECのミカタ」を提供するMIKATA株式会社(所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：小林敬介)は、2022年のモールイベントや展示会の情報などを掲載した「販促カレンダー」を公開しました。主なモール、展示会の予定のほか、季節ごとの売れ筋商品も掲載。ネットショップ商戦対策に役立ちます。
無料ダウンロード（https://ecnomikata.com/knowhow/33081/）

​◆2022年の商戦・イベントをこれ一つで確認

ネットショップ運営において、年間を通した商戦やイベントを把握し、費者行動に合った商品やサービスを取りそろえることは、売上を伸ばすための重要なポイント。おさえておくべき商戦やイベントは数多くあります。

例えばクリスマス商戦では、Amazonや楽天市場、ヤフーの3大モールでは11月上旬頃から特設ページがオープン。それぞれ施策を展開し、消費者を呼び込んでいます。

こういった商戦を見逃し、施策のスタートが遅れてしまっては商機を逃してしまいます。

「2022年販促カレンダー」では、

• 年間行事、イベント
• 商戦
• ギフト
• 主なセール
• 展示会

といったトピックを毎月ごとに紹介。「いつどんな準備をすれば良いか」が一目でわかるようまとめました。

※セールの開催時期は2021年の開催実績、12月のイベントは「2021年実績」を記載しています


◆ブログ、SNSの話題づくりにも！販促カレンダー活用法
カレンダーにはこのほか、

• キャンペーン施策
• 施策実行日
• 売上目標
• 結果

欄も用意しました。印刷し、施策を書き込んで実店舗の壁に貼り付けたり、仕事机に置いたりすれば、重要なイベントの対策をわすれずに実行することができます。

ブログやSNSでの話題づくりにも活用できます。
ECのミカタが実施した消費者アンケートによると「ECで商品を購入するきっかけ」は、TwitterやInstagramなどの「SNS」が全体の3番目に多く、若い世代ほどその傾向が強いことが分かりました。

SNSは「中の人」の人となりがわかるコメントの方が効果的な傾向がありますが、継続的な配信が必要なSNS更新は面倒なもの。販促カレンダーは「中の人」のネタ作りも手助けします。

「もうすぐ海の日！夏といえばやっぱりウォータースポーツですが、みなさん経験ありますか？」
「6月、衣替えの季節ですが、夏服の準備は万端ですか？」など。イベントにあった言葉で、顧客の心をつかみましょう。

活用の仕方は人それぞれ。ぜひ思うがままに使い倒してください。
無料ダウンロード（https://ecnomikata.com/knowhow/33081/）

• 発行時期をリニューアル！

EC事業者のみなさんにより活用していただくため、「EC業界販促カレンダー」の発行時期を次号よりリニューアルします。

2022年3月末には、「年度版 EC業界販促カレンダー」（2022年4月～2023年3月）を発行。2023年間版（2023年1月～12月）は、2022年9月に発行いたします。ぜひご期待ください。

• 販促カレンダーへのご意見・ご要望を募集しております

EC業界販促カレンダーについて、「このイベントも追記してほしい」「施策実行日や売上目標以外にも、○○を書ける項目を追加してほしい」といった、みなさまの意見を募集しております！

ご意見・ご要望をお待ちしております（https://forms.gle/pgi2x51zPVpQEoRH6）。

ECのミカタでは、ネットショップを運営するすべての人・企業のみなさまがより必要としている情報・コンテンツを発信していけるよう、改善を重ねております。
 

• MIKATA株式会社について

所在地 ：東京都渋谷区恵比寿西2-7-3 いちご恵比寿西ビル6F
設立 ：2007年9月20日
代表者 ：代表取締役 小林 敬介
資本金 ：1,000万円

■主な事業内容
ECのミカタ（https://ecnomikata.com/）
EC・通販業界特化のWEBメディアです。業界の最新ニュースや、話題のEC事業者のニュース、ECに関するお役立ち資料、セミナー情報を掲載しています。全国のEC事業者からの相談ごとも受け付けており、外注パートナーの紹介も受け付けております。

オフィスのミカタ（https://officenomikata.jp）
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■グループ会社
ソイコム株式会社（https://www.soycom.co.jp/online/）
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※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【本件に関するお問合せ先】
MIKIATA株式会社 広報担当
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