Earth hacksとUCC 、水素社会に関する第二回意識調査を実施

「水素社会」に関する認知やイメージは昨年同様の傾向。一方、認知・理解が深まれば「水素社会」に対する実現必要度や身近さが高まることや、Z世代の認知・内容理解が高いことなどを新たに確認

　生活者の声をもとに、脱炭素関連商品・サービスや事業の開発を目指す生活者共創型プラットフォームを展開するEarth hacks株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：関根澄人、以下「Earth hacks」）は、UCC上島珈琲株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：朝田文彦、以下UCC）と共同で、昨年に引き続き、水素社会に関する独自の意識調査を行いました。その結果、「水素社会」に関する認知やイメージは昨年同様の傾向が続く一方、認知・理解が深まれば「水素社会」に対する実現必要度や身近さ高まること、またZ世代（特に10代男性）の認知・内容理解が突出して高い事などを新たに確認しました。

＜調査結果サマリー＞　※（　）は昨年数値

■水素社会に関する認知やイメージは昨年と同様の傾向で、「水素社会」の認知率は28.9％（29.2％）と横ばいでした。水素社会の身近さについては、「とても身近である」「やや身近である」との回答が26.8％（25.2％）と微増しました。

■Z世代（特に10代男性）の認知度・身近さが全年代の中で最も高く、水素社会に対して高い関心を抱いていることがわかりました。

■水素社会の理解が深まるほど、水素社会を身近に感じる・実現が必要だと感じるスコアが高まっている傾向が見られます。

今回の調査を通じて、水素社会について知れば知るほどに、その重要性や必要性が高まることが確認できました。Earth hacksはこの調査結果をふまえ、水素社会の社会的認知を高めながら、UCCと共同で持続的な社会の実現に向けた活動に取り組んでまいります。

＜調査概要＞

○調査タイトル：水素社会に関する調査

○調査手法：インターネット調査

○調査主体：すごいぞ水素！プロジェクト（Earth hacks、UCC）

〇調査委託先：マクロミル

○調査期間：2024年9月19日(木) - 9月20日(金)

○調査対象：日本国内（全国）に住む15歳 - 69歳（中学生を含む）

○有効回答数：4,129ss

〇主要項目結果

Ⅰ.水素のイメージ：

Q：あなたは「水素」について、どんなイメージをもっていますか（複数回答）

• 昨年とほぼ同様の結果に、水素のイメージの上位は「次世代のエネルギーである」「環境にやさしい」「爆発・引火しやすい」。

• エネルギー関連と危険なイメージの両方が持たれている。

Ⅱ.水素社会という言葉の認知、理解、身近さ

Q：以下のなかで、あなたが知っている言葉をお選びください（複数回答）

• 水素社会という言葉の認知度は全体で28.9％、昨年とほぼ変わらない結果に。

• カーボンニュートラル62.8％（＋3.8％）、脱炭素62.4％（＋1.5％）、サステナビリティ（＋3.2％）と上昇。

Q：「水素社会」はどの程度、あなたにとって身近だと感じますか。

• 水素社会を身近に感じる人は昨年に引き続いて3割以下(TOP2計)と低め。ほとんどの人は身近さを感じていない。

Ⅲ.水素社会 内容認知（性年代別）

Q：「水素社会」について、あなたは内容まで知っていますか。以下の項目ごとに、あてはまるものをお選びください。(それぞれひとつ)

• 水素社会の内容認知は男性10代が突出して高く、8割が内容を認知しており、そのうち3割が「他人に説明することができる」ほど詳細に認知している。

• また全体平均に比べて女性の内容認知は低く、言葉は認知していても内容まで認知/理解している女性は10代以外で過半数を占める。

Ⅳ.興味がある水素の特徴（性年代別）

Q：「水素社会」はどの程度、あなたにとって身近だと感じますか。また、実現する必要があると思いますか。

• 身近さ/実現必要度については男女ともに10代が牽引している。

Ⅴ.興味がある水素の特徴（男女別）

Q：あなたは「水素」の以下の特徴について、どれに興味がありますか。(ひとつ回答)

• 顕著に女性が興味を持っている特徴として「水素を熱利用して調理すると、美味しくなる」が挙げられる。

★年代別・男女別の違いについて、Z世代にヒアリング

大学生の男女5名を対象に座談会を実施。（自社調査）

• 5名中5名全員が「水素社会」の言葉の認知あり。うち2名は内容認知まであり。

• 水素社会という言葉のイメージを尋ねると「車」「危険なイメージ」や「化石燃料からクリーンエネルギーへのシフト」というかなり具体的な回答も得られた。

• 水素社会の認知経路については、

  「高校の授業で習った」「SDGs関連のTV番組」「受験問題のテーマになることがあるので調べたことがある」など

• 男女間での内容認知の差については、

  「一般的に男性の方が理系関心が高いイメージで、それが影響しているのでは。」「男性に偏りがちな「車」という興味切り口でも水素に触れる機会がある。」との考察が得られた。

※今回ご協力頂いた皆様…Aさん:1年生19歳女性、Bさん:2年生20歳男性、Cさん:1年生19歳男性、Dさん:4年生23歳女性、Eさん:4年生22歳女性

※実施日：2024年11月18日(月)

• 実際に学校教育や受験勉強等で学ぶ機会があり10代認知や身近さの高さに影響していると推察。

• 中でも自動車を入口とした情報接触をする人や理系関心の高い人の方が、水素社会を裏支えする技術やその仕組みについて興味を持ちやすい傾向があり、この傾向が調査結果の男女差に一部影響していると推察。

• 一方で、食品や料理に水素が利用されていることを知る人は少なかったが、詳しく説明すると、女性を中心に興味関心を示した。

〇深堀調査・クロス分析

全体ベースの身近さと、詳細認知者ベースの身近さを比較。

全体ベースの身近さ（26.8%）に対して、詳細認知者（人に説明できるレベルに水素社会の内容を知っている）の身近さは71.8%と、3倍弱の違い。

全体ベースの実現必要度と、詳細認知者ベースの実現必要度を比較。

実現必要度に関しても同様に、全体51.4%に対して詳細認知者のスコアは70.4%と大幅に高いスコア。

詳細認知者ベースの身近さ・実現必要度の昨年比較

• 昨年比較で詳細認知者の身近さスコアは+13ポイント、実現必要度は+9ポイント増加していることから、この傾向は昨年よりも強まっていると言える。

• 今後も詳細認知を促進することが水素社会の実現に向けて重要な鍵になる、と考えられる。

〇今後の水素社会の啓発活動

• UCCが2025年4月より量産を開始する「水素焙煎コーヒー」（水素を熱源とした焙煎方法を採用）は、焙煎時にCO2を排出しない環境価値だけでなく、水素焙煎技術ならではの緻密なプロファイルコントロールにより従来の製法よりも幅広く多彩な味覚形成を可能にしています。

• Earth hacksは、「水素焙煎コーヒー」の量産開始に伴い、本商品のCO2削減量を可視化した「デカボスコア*1」の算出に取り組んでおり、来年に公表を予定しております。

• また今回の調査結果を受け、水素社会促進の鍵を握るZ世代を巻き込んだ施策を、UCCと共同で画策してまいります。

*1　デカボスコアとは、Earth hacksが提供する、製品やサービスにおけるCO2排出量の削減率をスコア化した指標です。

●関連URL（ニュースリリース）

Japan Mobility Show

https://www.ucc.co.jp/company/news/2023/rel231025b.html

日本初！UCC、水素焙煎に関する発明について特許出願

https://www.ucc.co.jp/company/news/2023/rel230522a.html

UCC、富士工場に水素を熱源とする大型焙煎機導入決定

https://www.ucc.co.jp/company/news/2023/rel230925a.html

■「デカボスコア」について

「デカボスコア」とは、Earth hacksが提供する、製品やサービスにおけるCO2排出量の削減率をスコア化した指標です。従来の素材や手法を用いた商品と比較し、環境に配慮した工夫によって変化するCO2排出量の削減率を表示し、製品やサービスの環境貢献度を分かりやすく伝えます。2022年7月に提供を開始し、2024年10月時点で350以上の製品・サービスへ導入しています。

＜共創型プラットフォーム「Earth hacks」について＞

「Earth hacks」は、Z世代をはじめとする脱炭素に関心がある方や、まだよく知らないという方にも脱炭素に向けた活動を身近に感じてもらえるよう、自分の生活にも取り入れたいと思えるライフスタイルやエシカルな商品の情報を提供したり、生活者の声をもとに、脱炭素関連商品・サービスや事業の開発を目指す共創型のプラットフォームです。CO2eを従来の製品と比較し、削減率（%）を表示するというユニークなアプローチ「デカボスコア」を企業や団体に提供しています。「Earth hacks」サイト内ではデカボスコアと共に環境価値の高い商品を紹介するなど、企業主体ではなく、Z世代をはじめとした生活者が楽しみながら脱炭素に貢献できる仕組みを提供しています。また、実際のビジネス課題を通じて社会課題の解決を考え、企業と学生が共創するビジネスコンテストプログラム「デカボチャレンジ」も実施し、企業とZ世代の脱炭素社会に資するビジネス共創を促進する取り組みも行っています。他にも、行政・地方自治体に向けソリューションとして「Earth hacks for Local」の提供を開始しています。

■ウェブサイト：https://earthhacks.jp/

■Instagramアカウント：https://www.instagram.com/earthhacks.jp/?hl=ja