日系企業現地スタッフ「サラリーレポート」2020年版 アメリカ編・ブラジル編・メキシコ編、販売開始!
33職種の給与・待遇に関する最新情報を満載!
株式会社日経リサーチは、毎年ご好評をいただいている「日系企業における現地スタッフの給料と待遇に関する調査」のアメリカ編・ブラジル編・メキシコ編の2020年版をリリースしました。
株式会社日経リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福本敏彦)は、毎年ご好評をいただいている「日系企業における現地スタッフの給料と待遇に関する調査」のアメリカ編・ブラジル編・メキシコ編の2020年版をリリースしました。
この調査レポートはアメリカ・ブラジル・メキシコの各国について、当該地に進出している日系企業から寄せられた現地スタッフに関する最新のデータを基に、職種別給与支給額や昇給率、ボーナス水準、各種手当や福利厚生など給与面と待遇面の実態を、業種別などの切り口でまとめたものです。2019 年版では「労務・人事施策」を、2020年版ではさらに「有給休暇日数・取得率」、「従業員の研修時間・年間コスト」を新たに掲載しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/service/oversea/report/?utm_source=prtimes&utm_medium=release&utm_campaign=salary
2020年版はアメリカ編155社、ブラジル編53社、メキシコ編52社にご協力いただきました。
今回の調査の結果では、2019年度の「昇給率」は前年度の給与水準と比べ、アメリカで3.24%、ブラジルで5.65%、メキシコで5.83%となりました。ただし、20年度予測は、アメリカで3.02%、ブラジルで4.38%、メキシコで5.57%と各国とも19年度の昇給率を下回る見込みです。
本レポートの特長は
現地での優秀な人材の確保と適切な人件費との兼ね合いなどにお悩みの人事担当者様、ぜひ本レポートをご活用ください。価格は各編とも46,000円(税抜き)です。
■会社概要
会社名:株式会社 日経リサーチ
住所:東京都千代田区内神田2丁目2番1号 鎌倉河岸ビル
代表者:代表取締役社長 福本敏彦
事業内容:顧客満足度(CS)調査や、ブランド調査、デジタルマーケティングなど各種市場調査を国内外で幅広く展開しています。また、定期的に実施する世論調査や企業調査の結果は日本経済新聞などの媒体に多く掲載されています。
U R L:https://www.nikkei-r.co.jp/
この調査レポートはアメリカ・ブラジル・メキシコの各国について、当該地に進出している日系企業から寄せられた現地スタッフに関する最新のデータを基に、職種別給与支給額や昇給率、ボーナス水準、各種手当や福利厚生など給与面と待遇面の実態を、業種別などの切り口でまとめたものです。2019 年版では「労務・人事施策」を、2020年版ではさらに「有給休暇日数・取得率」、「従業員の研修時間・年間コスト」を新たに掲載しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/service/oversea/report/?utm_source=prtimes&utm_medium=release&utm_campaign=salary
2020年版はアメリカ編155社、ブラジル編53社、メキシコ編52社にご協力いただきました。
今回の調査の結果では、2019年度の「昇給率」は前年度の給与水準と比べ、アメリカで3.24%、ブラジルで5.65%、メキシコで5.83%となりました。ただし、20年度予測は、アメリカで3.02%、ブラジルで4.38%、メキシコで5.57%と各国とも19年度の昇給率を下回る見込みです。
本レポートの特長は
- 全33職種の給与水準を地域別・業種別(アメリカ編・メキシコ編)、進出形態別・業種別(ブラジル編)にグラフで分かりやすく分析しています。
- 調査時点で企業が実際に現地スタッフに支給している給与など最新データを収録しています。
- ボーナス・各種手当など給与の内訳や個別の詳細なデータも掲載しています。
- 19年度の平均昇給率や20年度の従業員数増減予測も公開、事業計画の策定に役立ちます。
- 新たに「有給休暇日数・取得率」、「従業員の研修時間・年間コスト」を各国とも掲載しております。
現地での優秀な人材の確保と適切な人件費との兼ね合いなどにお悩みの人事担当者様、ぜひ本レポートをご活用ください。価格は各編とも46,000円(税抜き)です。
■会社概要
会社名:株式会社 日経リサーチ
住所:東京都千代田区内神田2丁目2番1号 鎌倉河岸ビル
代表者:代表取締役社長 福本敏彦
事業内容:顧客満足度(CS)調査や、ブランド調査、デジタルマーケティングなど各種市場調査を国内外で幅広く展開しています。また、定期的に実施する世論調査や企業調査の結果は日本経済新聞などの媒体に多く掲載されています。
U R L:https://www.nikkei-r.co.jp/
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