ストリートスマートとLODUの共同執筆『できる Google for Education SDGs授業実践』を制作しました

SDGsを授業でどう扱うべきか?「SDGs教育×ICT」のガイドブックで学校現場に求められているSDGs授業がわかる!

株式会社ストリートスマート

企業や教育機関のDXを支援する株式会社ストリートスマート(所在地:大阪府大阪市、代表取締役:松林大輔、以下:ストリートスマート)は2022年11月18日(金)、株式会社LODU(ロデュ)(所在地:石川県野々市市、代表取締役社長:島田高行、以下:LODU)及びできるシリーズ編集部との共著 『できる Google for Education SDGs授業実践』を、株式会社インプレスより発行いたしました。
SDGsとICT教育を掛け合わせ、デジタルを活用して授業でSDGs教育を行うためのアイデアをわかりやすく解説する内容となっています。

  • SDGsゲーミフィケーション教材を開発・展開するLODUとの共同プロジェクト
世界全体で達成すべき目標として2015年に採択されたSDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)。SDGsの達成に向けて国や企業がさまざまな取り組みを行っており、教育分野でも徐々に取り組みが広がり始めています。

学習指導要領の改訂により「持続可能な社会の創り手」の育成が明示され、入試にはSDGsに関する問題が出題されるようになりました。しかし学校現場では、「SDGsを授業でどう教えていけばよいのかがイメージできない」「先生として授業を行うためにどのようなアクションを起こせばいいのかわからない」という声も多く、授業展開にはまだ課題があります。
ストリートスマートは、ICT教育の促進を支援する企業として、SDGsイノベーション教育を専門に研究されている平本督太郎氏が所属する金沢工業大学と2021年9月に共同研究を開始し、ICTとSDGsを組み合わせた教育推進の取り組みを進めています。

2022年2月からは、金沢工業大学とSDGsゲーミフィケーション教材「THE SDGs アクションカードゲーム X(クロス)」の共同開発を行うLODUも参画し、三者による共同プロジェクトとして取り組んでいます。

今回、そのプロジェクトの一環として、これまで多くの書籍を発行してきたストリートスマートが主導して「SDGs・教育・ICTをつなぐ」をテーマに、授業実践のためのガイドブックを発行する運びとなりました。
なお、本書籍の内容はストリートスマートの先生向けサービスサイト「master study」でも、2022年11月21日(月)以降に基本契約プランの会員様限定で公開を予定しております。
https://master-education.jp/master_study_trial_entry/

書籍公開まで今しばらくお待ちくださいませ。
 
  • 書籍の目次とポイント
第1章 なぜ今「SDGs」なのか
第2章 楽しく学べる!ゲーミフィケーション教材
第3章 Google for Education の幅広いサポート
付録   SDGsの授業実践アイデア

 
  • 特長1 SDGsの概要と学校教育に求められる要素がわかる
SDGsは何を目指していて、どのような考え方が重要となるのか、また、なぜ今SDGsを授業で実践する必要があるのか、SDGsを達成するために私たちは何をすべきなのか……こうしたさまざまな疑問に答え、児童生徒にわかりやすく伝えられるようSDGsの解説を端的にまとめています。
また、学習指導要領とSDGsの関係から求められる学びが変化している背景や、学習効果を高めるためのポイントも紹介しています。
SDGsの基本的な知識から実際の取り組みまで、SDGsの授業を始めたい先生方の指南書として活用いただけます。

 
  • 特長2 SDGsゲーミフィケーション教材を紹介!授業でゲームをする際の注意点もわかる
SDGsという幅広く、またさまざまな問題が複雑に絡み合っている概念を、楽しみながら自分ごとに落とし込むことができるSDGsゲーミフィケーション教材を4種類紹介しています。
教材の紹介だけではなく、心理的安全性を高めてより活発な議論を促すためのルール設定など、授業でゲーミフィケーションをより有効に活用するためのTipsなども掲載しています。

 
  • 特長3 Google for Education を活用して、SDGsの授業実践ができる
SDGsと相性のいいツールがたくさんある Google for Education の授業活用アイデアと操作方法を紹介しています。例えば、Chromebook™ 搭載の Google Chrome™ を活用した情報収集、Google Earth™ を活用した地球・世界への意識の向上、Google スライド™ による思考の整理など、クラウドベースの魅力を最大限に活かした授業展開が可能です。
Google のツールによってSDGsの授業で「できること」が増え、SDGsの重要な理念である「地球規模」「バックキャスティング」「誰一人取り残さない・置き去りにしない」を取り入れやすくなります。

 
  • 特長4 授業アイデア盛りだくさん!SDGs学習と親和性の高いゲーミフィケーション教材を活用した授業が実践できる
Google for Education の多彩なツールと、金沢工業大学が開発したゲーミフィケーション教材「THE SDGs アクションカードゲーム X(クロス) 」を組み合わせたSDGsの授業実践のアイデアを、イメージを掴みやすいグラフィックとともにステップに沿って紹介しています。
実践に必要なワークシートのテンプレートは、「master study」からコピーして使用することができるため、授業実践のハードルを下げ、手軽に取り入れることができます。

 
  • 金沢工業大学SDGs推進センター所長 平本氏より:SDGs×ICTにフォーカスした画期的な本書を活用し、SDGsを楽しみながら学んでほしい
本書は、デジタル人材の育成と情報教育の進め方を考えることに役立つと思います。
本来、ICTとSDGsを切り離して教育することは難しいのですが、これまで一緒に扱っている教材はありませんでした。
ICTは手法であり、目的がないと上手く活用できません。また、SDGsは膨大な情報を処理する必要があり、人間だけでは対応できないため、ICTを活用することで意思決定・処理ができるようになります。つまりICTとSDGs、それぞれの問題は一緒に取り組むことで解決される利点があり、ICT×SDGsにフォーカスした本書は画期的だといえます。教育現場で本書を活用し、SDGsを楽しんで学んでほしいと思います。

平本 督太郎 (ひらもと とくたろう) 氏
金沢工業大学SDGs推進センター所長、経営情報学科准教授、メディアデザイン博士(慶応義塾大学)。慶應義塾大学SFC研究所xSDG・ラボ アドバイザー。Beyond SDGsイノベーション学会会長、一般社団法人BoP Global Network Japan代表理事、一般社団法人Beyond SDGs Japan理事、株式会社LODU会長、文部科学省ユネスコ未来協創プラットフォー ムコアメンバー、NHK中部地方放送番組審議会委員、白山市SDGs推進本部アドバイザリーボード座長、沖縄県SDGsアドバイザリーボード会議委員に加え、経済産業省/JICA/JETRO等の日本政府のSDGs関連の各種委員を歴任。TV・ラジオ等への出演、出版・論文も多数。
 
  • 共同執筆のLODU様より:ゲームを起点として、サステナブルな生き方を探求するための経験を重ね、楽しみながら多くのアクションを

私たちは、「すべての人が幸せでサステナブルな生き方を探求できる世界をつくる」を理念に2021年6月に起業しました。常に自分にとっての幸せな生き方を探し求めていくためには様々な体験が重要だと考え、注目したものが「ゲーム」です。ゲームを活用することで、誰もが熱中して学習することができます。また、年齢や理解度に関係なく、幅広い世代の人が、サステナビリティなどの複雑な概念を楽しく理解することができます。さらにゲームは、ある世界を疑似体験することができるため、自分ごとに落とし込みやすいという特徴を持ちます。

本書は、Google for Education を活用したSDGs教育を展開していく際の手助けとなることを目的としており、ゲーミフィケーション教材を活用することによって、SDGsを自分ごとに落とし込んだ授業実践が可能になります。SDGs教育をどのように行えば良いかわからない方やSDGs教育の新しい教材が必要な方、SDGsとICTを掛け合わせた授業を行いたい方など、幅広くサポートする書籍となっております。

最終的には、SDGsを学んだ児童生徒が、家族や友達、地域などを巻き込み、自分の「好きなこと」と「SDGs」を掛け合わせた取り組みを生み出していくことが理想です。
ぜひ本書を活用したSDGs教育を実践し、自分の「好きなこと」と「SDGs」を掛け合わせたアクションをたくさん生み出してください。
本書によって、忙しい先生方の負担が軽減され、さらに児童生徒一人一人の学びがより深まることを祈っています。
 
  • 執筆者 ストリートスマート Education事業部(相馬)より:「SDGs × 教育 × ICT」はこれから広めていくべきテーマ。本書をSDGs授業の道しるべに

本書の「SDGs × 教育 × ICTをつなぐ」というテーマは、未来を創る子どもたちにとっても、そうした子どもたちを育てる先生方にとっても非常に重要なテーマです。その一方、SDGs教育もICT教育も広がり始めた段階にあり、「どう扱っていいかわからない」「組み合わせて新しい授業を考える余裕がない」という先生方のお声を耳にすることが増えました。そこで今回、SDGsとICT(Google for Education)の掛け合わせにより、教育現場で相乗効果を生み出すアイデアをゼロベースで考えていきました。LODUのゲーミフィケーションに関する豊富な知見と、ストリートスマートの教育現場に寄り添った Google for Education の知見の掛け合わせで、新しい価値をお届けできる書籍ができたと感じています。また、私自身の元教員という視点で、先生方の役に立つ情報や、その先にいる子どもたちの新しい学びを支援する内容を常に意識して執筆しました。

SDGs教育にどのように取り組むべきかわからず、悩んでいらっしゃる先生方は多いと思いますが、本書を道しるべの一つにして、楽しみながらSDGs教育に取り組んでいただけたら嬉しいです。
 
  • 大人気書籍できるシリーズについて
株式会社インプレス社による刊行開始から25周年を迎え、シリーズ累計7,500万部を突破する大人気シリーズ。ストリートスマートとは、2019年10月3日に「できる Google for Education クラウド学習ツール実践ガイド」、2020年12月17日に「できる Google for Education コンプリートガイド 導入・運用・実践編 増補改訂2版」を共著にて発行しております。
https://master-education.jp/dekiru_gsuite_for_education/

🔻詳細・ご購入はこちら
https://master-education.jp/dekiru_gsuite_for_education/
🔻書籍情報
https://book.impress.co.jp/books/1119101074
https://book.impress.co.jp/books/1120101080


<本リリースに関するお問い合わせ先>
株式会社ストリートスマート Education事業部
メールアドレス:info-edu@street-smart.co.jp
お問い合わせフォーム:https://master-education.jp/contact/
株式会社ストリートスマートについて
2014年に Google トレーニングパートナーとして認定されました。現在は Education 分野と、Work Transformation(働き方の変革)分野の2つの Specialization 認定を持つ Google Cloud パートナー企業として、企業と教育機関のICT化を支援しています。
近年では、Google Workspace™ 活用を組織全体で促進する動画型eラーニング「Master Program」、学校の先生のための総合プラットフォーム「master study」など新たなサービスをスタート。組織のDXやICT教育推進をさらにサポートしてまいります。
(※1)Master Programの詳細:https://www.master-apps.jp/master-program/
(※2)master studyの詳細:https://master-education.jp/master_study_trial_entry/

代表者 :代表取締役 松林 大輔
所在地 :
大阪オフィス 大阪府大阪市北区堂島1-1-5 関電不動産梅田新道ビル 3階
東京オフィス 東京都港区六本木7-4-4 六本木アートシェル 4階
長野オフィス 長野県茅野市ちの 3502-1 ベルビア 2F ワークラボ八ヶ岳
設立 :2009年
資本金 :6,000万円(資本準備金を含む)
従業員数 :50名
当社HP :https://www.street-smart.co.jp/
MASTER EDUCATION:https://master-education.jp/
Master Apps:https://www.master-apps.jp/


※Google for Education、Chromebook、Google Chrome、Google Earth、Google スライドおよび Google Workspace は、Google LLC の商標です。

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会社概要

株式会社ストリートスマート

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URL
http://street-smart.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
大阪府大阪市北区堂島1丁目1−5 関電不動産梅田新道ビル 3階
電話番号
06-6282-7952
代表者名
松林大輔
上場
未上場
資本金
6000万円
設立
2009年09月