医療費60兆円時代、予防医療を支える人材育成に現場の専門知見を

企業人材が大学教育に参画、医療費抑制を視野に予防医療の担い手を育成

株式会社Dr.トレーニング（本社：東京都渋谷区、代表取締役：山口元紀）は、代表の山口が、学校法人創志学園（本部：神戸市中央区、理事長：増田 哲也）IPU・環太平洋大学 体育学部健康科学科の客員准教授に就任したことをお知らせいたします。これにより、トレーニング現場で培ってきた実践的な知見を教育の場へと還元し、予防医療分野を担う人材の育成に貢献してまいります。

日本の医療費は年々増加傾向にあり、2025年度には60兆円規模に達するとも予測されています*。高齢化の進行や生活習慣病の増加を背景に、「治療中心」から「予防重視」への転換が求められ、健康寿命の延伸に向けた生活習慣の見直し、運動・栄養を通じた地域ぐるみの未病対策が一層重要視されています。こうしたなか、医療や福祉の現場を支える「予防のプロフェッショナル」としてのトレーナーの役割が注目されています。一方で、日本にはトレーナーに関する国家資格制度が存在しておらず、スポーツジムやリハビリ施設などにおいては、指導を受けたにもかかわらず痛みが生じたとする声もあり、指導の水準や安全性の確保が長らく課題とされてきました。

当社では、米国の準医療国家資格であるBOC-ATCをはじめ、医療系国家資格である柔道整復師や理学療法士、管理栄養士などメディカルトレーニングを支える様々な資格を保持するトレーナーが社内に在籍しており、その指導のもと、厳正な社内試験と年間200時間以上の研修を経た人材のみが現場に立つ体制を整えており、アスリートや高齢者に加え、乳がん患者、マタニティ、リハビリ領域など、多様なニーズに応じたサポートを提供してまいりました。

今回の大学教育への参画により、現場で培った知見を学部教育に還元し、予防医療・健康支援分野で即戦力となる人材育成に取り組みます。

Dr.トレーニングは、単なるフィットネスジムではなく、「具合が悪くなってから通う」のではなく「元気なうちから通う」という新しいライフスタイルを広げ、予防医療の選択肢を社会に提供する存在として、予防文化の定着と、それを担う人材の育成に取り組んでまいります。

※出典：厚生労働省／民間推計「令和4年度 国民医療費の概況」（2023年9月公表）によると、医療費は年間45.3兆円。今後の高齢化進行に伴い、2025年度には60兆円超に達するとの民間推計もある。

株式会社Dr.トレーニング代表取締役　山口　元紀

アメリカの大学院で準医療資格ATCを取得し、メジャーリーグでトレーナー経験を積む。帰国後は、日本のプロアスリートや芸能人のパーソナルトレーニングを担当し、スペインやアメリカのトップチームへの帯同も毎年行っている。現在は、経営者とトレーナーの両観点を活かし、専門的なコンサルティングや医療関連の講演活動にも積極的に取り組んでいる。

【活動内容】

ミスコン公式トレーナー歴任／Dr.ストレッチ技術監修／海外研修、プロスポーツチーム帯同

【職歴（インターン含む）】

ボストンレッドソックス／タンパベイレイズ／カンザスシティーロイヤルズ