PIVOTアプリユーザーの52.4%が年収600万円以上、43.2%が管理職。視聴者属性データを公開

管理職は43.2%、部長以上は15.8%。年収・役職・企業規模からみたBtoB意思決定層へのリーチ実態をまとめた最新の媒体資料を公開しました

PIVOT株式会社

2026年11月10日 11時00分

ビジネス映像メディア「PIVOT」を運営するPIVOT株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：佐々木紀彦）は、PIVOTの視聴者属性データを公開しました。アプリ会員のうち52.4%が年収600万円以上であり、10.1%が経営層に該当します（2026年8月末時点）。

■ PIVOTは誰に見られているのか

PIVOTアプリ会員の役職構成は、経営層10.1%、部長5.7%、課長・次長10.9%、係長・主任16.5%。係長・主任以上の管理職層が合わせて43.2%を占めます。会員の10人に1人が経営層という構成です。

勤務先の企業規模では、従業員10,000名以上が14.3%、5,000名以上が4.6%、2,000名以上が7.3%、1,000名以上が7.6%。1,000名以上の大企業に所属する会員が33.8%を占めます。

※年収・役職・企業規模はPIVOTアプリ会員データより（2026年8月末時点）。

■ どんな属性の人が集まっているのか

個人の年収では、600万円以上が52.4%を占めます。内訳は600万円台20.2%、800万円台13.3%、1,000万円以上15.7%、2,000万円以上3.2%です。年齢は25〜34歳が21.3%、35〜44歳が24.7%、45〜54歳が22.6%で、45歳未満が51.5%。男女比は3対1（男性75.8%、女性24.1%）となっています。若く、年収が高く、情報リテラシーの高いビジネスパーソンが中心的な視聴者層です。

※年齢・性別はYouTubeアナリティクスより（2026年8月末時点）。

※年収は未回答を除く有効回答ベースで算出しています。

■ なぜこの属性が広報・IR・採用にとって重要なのか

BtoB企業の広報やIR、キャリア採用における最大の課題は、「届けたい相手にどう届けるか」です。一般的なWeb広告では、決裁権を持つ層に絞ってリーチすることが構造的に難しいという制約があります。PIVOTの視聴者は、自らビジネス情報を求めて能動的に視聴しています。広告として押し込まれた接触ではなく、視聴者側の意思による接触である点が、情報の受け止められ方に差を生みます。

■ 媒体資料について

最新のタイアップメニュー、視聴データ、視聴者属性に加え、実際の制作フローや活用事例をまとめた媒体資料は、以下より無料でダウンロードいただけます。広報・IR・採用・マーケティング活動の課題解決にぜひご活用ください。

媒体資料ダウンロード：https://pivot.inc/tieup/#media

PIVOTのタイアップコンテンツの強み

PIVOTは、登録者400万人、月間約5,000万再生、約1,100万UU（※2026年6月末時点）を誇るビジネス映像メディアです。累計500社超の企業タイアップ実績（2026年8月末時点）があり、従来のテキストメディアとは一線を画す、動画メディアならではの質の高いリーチをお約束します。下記のような3つの領域で定量的な効果を提供します。

① PIVOTは、広報・IRに強い

意思決定層への到達：PIVOTアプリ会員の43.2%が管理職（係長・主任以上）であり、うち10.1%は経営層です。さらに33.8%が従業員1,000人以上の企業に属しているため、タイアップ動画を通じて経営層やビジネスリーダーへの直接的なPRが可能です（※2026年8月末現在の会員データに基づく）。高所得者層の含有率：PIVOT会員データ（2026年8月末現在）の52.4%が年収600万円以上、18.9%が年収1,000万円以上を占めており、ハイエンドなIR情報発信のターゲットに極めて合致しています。

② PIVOTは、採用（HR）に強い

エンタープライズ人材の獲得：PIVOTアプリ会員の約33.8%は従業員規模1,000人以上の企業に属するビジネスパーソンであり、即戦力人材に対してアプローチすることが可能です。

採用指標の向上：過去のタイアップ動画の採用への活用実績として、キャリア採用の応募数10%増、内定承諾率25%改善、動画公開後に約50名のDX人材を採用した実績など、多数の定量的な成功事例が出ています。

③ PIVOTは、マーケティングに強い

高い視聴回数と詳細な分析：PIVOTのタイアップ動画は1本あたり10万回規模の視聴を想定して設計されており、視聴維持率や視聴者属性のレポートに加え、概要欄リンクからの遷移率なども取得可能です。

商談化への貢献と二次利用：PIVOTコンテンツは二次利用が許可されており、実際のマーケティング実績として、指名検索の獲得、ブランドリフトの向上、商談化率の改善など多数の成果に直結しています。