【5月12日は看護の日】「病院 × 一般企業のダブルワーク」「子育てしながらフルリモート勤務」多様な働き方で活躍する看護師

〜ドクターメイトの「オンコールナース」～

介護施設向けに夜間オンコール代行™サービスを提供するドクターメイト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役医師：青柳直樹、以下「ドクターメイト」）では、総勢50名を超える看護師が、全国43都道府県・730以上の介護施設からの医療相談に対応しています。

働き方、生活様式等のニーズが多様化している今、ドクターメイトは看護師資格保持者の多様性を支援・促進する取組を行っています。

• 5月12日「看護の日」について

近代看護を築いたイギリスの看護師「フローレンス・ナイチンゲール」の誕生日にちなみ、国際看護師協会(ICN)が1965年(昭和40年)に【多くの人に看護についての理解を深めてもらうこと】を目的として、5月12日を「国際看護師の日」に制定しました。

日本でも、1990年(平成2年)に【看護する心、助け合いの心を広く知ってもらい、育んでもらうこと】を目的に、厚生省(現：厚生労働省)が5月12日を「看護師の日」として制定。

ドクターメイトは、「看護の日」制定の趣旨に賛同しています。

参照元）日本看護協会HP：​​https://www.nurse.or.jp/aim/simin/

• ドクターメイトの「夜間オンコールナース」について

介護施設で負担が大きく、課題となっている業務の1つに「夜間オンコール対応」が挙げられます。

具体的に「夜間オンコール対応」とは、夜間帯でも施設看護師が携帯電話を肌身離さずの状態で自宅待機し、施設入居者に転倒や急変等があった場合に、介護職員から電話があり対応指示を出すという業務です。

電話の内容から救急搬送が必要と判断される場合には、深夜帯でもすぐに施設へ駆けつけて、救急隊や病院と医療的なコミュニケーションを取る必要がある業務のため、施設看護師にとって負担が大きく離職理由にもなっています。

電話をする介護職員と施設管理者にとっても課題があるのが「夜間オンコール対応」です。

この介護施設の負担が大きい夜間オンコール業務を、施設看護師に代わって対応させていただくのが、ドクターメイトの「夜間オンコール代行™サービス」であり、医療相談に対応をするドクターメイトの看護師が「オンコールナース」です。

現在、ドクターメイトには総勢50名を超えるオンコールナースが所属しております。

病院に勤務しながらオンコールナースを務めている副業看護師。結婚出産を機に病院勤務を辞めたが、看護師免許を生かした活動をしたいということでオンコールナースを務める子育て中のママ。

病院を定年退職したが、今までの看護経験を活かして活躍したいというプラチナナース世代など、様々なメンバーがドクターメイトで活躍をしています。

＜オンコールナースとして働くメンバーの紹介＞
①プラチナナース世代のメンバー
https://corp.doctormate.co.jp/contents/contents20220930/

②クリニック勤務と両立するメンバー
https://corp.doctormate.co.jp/contents/contents20221014/

③訪問看護と両立するメンバー
https://corp.doctormate.co.jp/contents/contents20221209/

• ドクターメイト「夜間オンコール代行™️サービス」の表彰実績

ドクターメイトの夜間オンコール代行™️サービスの有効性を実証する事業を、現在、内閣府の国家戦略特区事業に認定されており、医療・保健・福祉施策の豊富な実績、高い技術力を持つ企業・学術研究機関との連携体制がある福岡県北九州市と実証事業を実施しました。

実証事業の結果、介護施設に入居する方の安心安全を確保しながら、介護施設職員の夜間帯負担軽減と離職率低減にもつながるサービス。それに加え地域を選ばず、必要な医療を持続的に提供できるニューノーマルな医療介護システムで、よりサスティナブルな介護施設運営に寄与するサービスであることが認められ、2023年2月7日に開催された「地方創生SDGs国際フォーラム2023」にて、内閣府より、地方創生SDGs官民連携取組事例の優良事例として選定されました。

• ドクターメイト株式会社について

ドクターメイト株式会社は、社会保障費の適正化、および介護現場の人手不足や増加する業務負担を軽減することをミッションに、介護から医療に関するアクセスを「ワンストップ」で「手軽に」解決できる環境を実現させるため、日中帯に医師にオンライン相談ができる「日中医療相談サービス」・夜間帯に看護師と医師に相談できる「夜間オンコール代行™サービス」・介護職員が医療知識を習得できるe-ラーニングサービス「DM-study」を提供しています。

行政との連携実績のある企業100社として、経済産業省「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」について掲載いただいています。
 

経済産業省HP 「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」掲載ページ
https://www.meti.go.jp/press/2023/04/20230418003/20230418003.html

分野別事例集（7ページ目）

https://www.meti.go.jp/policy/newbusiness/public_procurement/catalog2.pdf

• リリースに関するお問い合わせやご取材は、下記までお問い合わせください

ドクターメイト株式会社
広報責任者：中島健志（Takeshi Nakashima）
〒103-0004　東京都中央区東日本橋三丁目7番19号東日本橋ロータリービル9階
Tel：[phone]
メールアドレス：[e-mail]
問合せフォーム：https://doctormate.co.jp/inquiry