Taboolaがニュースサイト『日テレNEWS NNN』を運営する日本テレビ放送網株式会社と複数年のパートナーシップ契約を締結

本日2024年7月9日、世界最大のディスカバリープラットフォームカンパニーTaboolaは、日本テレビ放送網株式会社（以下、日本テレビ）と、ネイティブ広告分野において複数年の独占契約を締結したことを発表いたします。このパートナーシップの下、日本テレビは『日テレNEWS NNN』において

Taboolaのプラットフォームを活用し、パーソナライズされたコンテンツ体験と広告を全国のユーザーに届けます。この提携によりTaboolaは、そのコンテンツディスカバリーテクノロジーによって『日テレNEWS NNN』の幅広い読者の拡大と、ブランド力の向上への貢献を目指します。(*1)

Taboolaサイト：https://www.taboola.com/ja/

日本テレビ：https://www.ntv.co.jp/

「見つかるのは、未来のきっかけ。」

『日テレNEWS NNN』は、「見つかるのは、未来のきっかけ。」をブランドメッセージとして掲げ、読者がNNN各社のニュースに触れることで、よりよい未来のきっかけを見つけられる場を提供することを目指しています。Taboolaは、サイト上で読者に最適な記事と広告を最適なタイミングでお届けすることで、このミッションの達成をサポートいたします。

多様なコンテンツをAIが繋ぐ

『日テレNEWS NNN』は、放送局による取材や編集に裏打ちされた信頼性の高いニュースコンテンツを制作、掲載しております。NNN30局の地元ならではのローカルニュース、災害時のライフライン情報、グルメや話題のスポット情報など、地域に密着したニュース・情報・特集、ドキュメンタリー等を数多く掲載しています。また、広告についても安心安全なメディアとして、第三者機関のJICDAQ認証を取得するなど、アドフラウドの問題に真摯に取り組んでおります。これらの多岐に渡る、安心安全なコンテンツを、巨大データセットによって長年成長し続けているTaboolaのAIエンジンがパーソナライズして読者に最適なタイミングで届けることで、読者が「未来のきっかけ」を見つける支援をいたします。

志を共にする新たなパートナーシップ

Taboolaの創設者で最高経営責任者のアダム・シンゴルダ（Adam Singolda）は今回のパートナーシップ発表に際して次のようにコメントしました。
「日本を代表する放送局である日本テレビの『日テレNEWS NNN』に関し、新しいパートナーシップを発表できたことを、大変嬉しく光栄に思っております。読者ごとの「未来を見つける」ことをサポートする本ニュースサイトは、 Taboolaの創業時からのミッションである「Discovery you may like」と同じ志を持ちます。弊社が持つ巨大なデータセットとAIテクノロジーおよびプロダクトにより『読者の未来の興味発見』を最大限にサポートし、その結果、本ニュースサイトの飛躍に貢献できることを楽しみにしています」。

 『日テレNEWS NNN』とTaboolaは、共に「きっかけを提供する」ことをミッションとして掲げ、今回のパートナーシップを通じて、ユーザーにとってより価値のあるコンテンツと広告体験を提供していきます。

【Taboolaについて】
Taboolaは、人々が興味を持ちそうな新しいコンテンツを発見するきっかけを提供します。

ディープラーニングとオープンウェブ上での膨大なデータセットを活用した革新的なプラットフォームと製品群は、世界で15,000社以上の企業に利用され、毎日5億人以上の人々にリーチしています。日本国内でも、大手メディア様の多くと提携し、約300以上のサイトについて長期独占契約を締結しています。

 

広告主は、Taboolaを通じて、最適なタイミングにターゲット層へフルファネルで効果的にアプローチし、ビジネスを成長させます。パブリッシャー、モバイルオペレータ、モバイルデバイスメーカーなどのデジタルプロパティは、Taboolaを利用することで収益とユーザーエンゲージメントを向上することができます。

 

Taboolaは、ニューヨークに本社を置き、世界24都市にオフィスを構えています。

 

会社名：タブーラ・ジャパン株式会社

会社代表：代表取締役　石井眞

URL：https://www.taboola.com/ja/

Facebook： @TaboolaJapan（https://www.facebook.com/TaboolaJapan）

X （旧Twitter）：@TaboolaJapan（https://twitter.com/TaboolaJapan）

 

＊本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

＊本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。