世界のベストが４ファンド合計で8000億円を達成。
4ファンド合計で80ヵ月連続の純資金流入を記録。インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）は日本の追加型公募投資信託の中で第10位の規模に
また、世界のベストの中でも、インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）の純資産総額は、2023年8月末8,146億円となり、日本の追加型公募投資信託の中で第10位の規模（純資産総額）になりました。*2
世界のベストは、世界の株式の中から、「株式投資の王道」である「成長+配当+割安」にこだわって“世界のベスト”に厳選投資する世界株式ファンドです。日本において"20年超の実績"を持ち、投資家の方々の多彩な投資ニーズを満たすように、決算の回数と為替ヘッジの有無で、＜為替ヘッジあり＞（毎⽉決算型）/＜為替ヘッジなし＞（毎⽉決算型）および＜為替ヘッジあり＞（年1回決算型）/＜為替ヘッジなし＞（年1回決算型）の４つのファンド をそろえています。
販売会社は、2022年1月末の28社から、2023年9月1日時点で45社（内訳、銀行12社、信託銀行１社、証券会社31社、保険会社１社）となっています。*3
*1 「インベスコ 世界厳選株式オープン」＜為替ヘッジあり＞（毎月決算型）／＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）／＜為替ヘッジあり＞（年1回決算型）／＜為替ヘッジなし＞（年1回決算型）」（追加型投信／内外／株式）４ファンドの愛称。
*2 出所：Fundmark/DL。2023年8月末の残高（推計値）が取得できる追加型公募投資信託を抽出・比較、ETF、DC・ラップ・SMA専用などを除く。
*3:確定拠出年金のみの取り扱い販売会社を含む
出所：インベスコ ＊上記２つのグラフはともに４つのファンドの合計値になります。
上 グラフ期間：2017年1月~2023年8月、月次、各月末値。
下 グラフ期間：2017年1月~2023年8月、月次、各月末値。上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。また、上記グラフは、便宜上2017年1月からのデータを表示しておりますが、2017年1月が運用開始日を表すわけではありません。
当ファンドの詳細につきましては、以下特設サイトをご覧ください。
世界のベスト 特設サイト：
https://www.invesco.com/jp/ja/individual-investor/funds/featured-funds/global-best.html
以上
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インベスコについて
インベスコ・リミテッド（以下、「インベスコ」）は、「素晴らしい投資体験を通じて、人々の人生をより豊かなものにする」ことを会社の存在意義として掲げ、グローバルな運用力を提供する世界有数の独立系資産運用会社です。インベスコは、グローバル市場で培った特色ある運用力を強みとするブランドを傘下に収め、世界中の個人投資家、機関投資家などの顧客の資産運用ニーズに対し、グループの総合力を結集して包括的な解決策を提供しています。インベスコは、世界20ヵ国以上に拠点を置き、ニューヨーク証券取引所に上場しています（証券コード：IVZ）。インベスコに関する詳しい情報は、ウェブサイト（英語）で入手することができます。
https://www.invesco.com/corporate/en/home.html
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当資料はインベスコ・アセット・マネジメント株式会社が設定･運用する投資信託についてお伝えすることのみを目的として作成したプレスリリースであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料は信頼できる情報に基づいて作成されたものですが、その情報の確実性あるいは完結性を表明するものではありません。また、過去の運⽤実績は、将来の運⽤成果を保証するものではありません。当資料で詳述した分析は、⼀定の仮定に基づくものであり、その結果の確実性を表明するものではありません。分析の際の仮定は変更されることもあり、それに伴い当初の分析の結果と差異が⽣じる場合があります。当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意⾒などは特に記載がない限り当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。ファンドの購⼊のお申し込みの場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）を販売会社よりあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託は預⾦や保険契約と異なり、預⾦保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録⾦融機関は投資者保護基⾦には加⼊しておりません。ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適⽤はありません。ファンドは、実質的に国内外の値動きのある有価証券など（外貨建資産には、為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。これらの運⽤による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。
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