アイデミーとJDSCが「DX人材育成」の体制拡充に向けて業務提携

​デジタル変革に伴走する株式会社アイデミー（本社：東京都千代田区、代表取締役執行役員 社長CEO：石川 聡彦、以下「アイデミー」）と、蓄積されたデータサイエンスの知見を基に、AIや機械学習、数理最適化などの先端技術を社会実装することで、日本の産業のアップグレードを目指す株式会社JDSC（本社：東京都文京区、代表取締役：加藤 エルテス 聡志、以下「JDSC」）は業務提携し、企業のDX戦略推進やビジネス拡大で重要な役目を担うDX人材の育成プログラムの提供を2023年2月21日から、共同で行います。

ビジネス環境の変化やデータ活用に関する技術の進化を背景に、競争上の優位性を維持、拡大するための「企業のDX化」が求められている中、それらの推進を担うDX人材の重要性がますます高まっています。一方で、DX人材には限りがあるため人材の確保、採用の難しさが課題であり、企業内におけるDX人材育成が不可欠になっています。また、「企業のDX化」においては、DX人材を受け入れ、連携する経営層や事業部側にもDXに関する正しい知識と理解が必要とされており、全社的な社内教育の必要性が高まっています。

　　（左から）アイデミー 執行役員 金沢 晶子とJDSC 執行役員 佐藤 飛鳥

アイデミーは、AIを中心としたDX人材育成・組織づくりを支援し、事業成功へ繋げるオンラインDXラーニング「Aidemy Business」を提供しています。同サービスは、AIやデータサイエンスを中心とするデジタルテクノロジーに関する知識や技術の習得を目的としたデジタル人材育成プラットフォームとして、ツール提供に留まらず、170を超える学習コースを組み合わせた研修カリキュラムの提案や、社員の学習状況に応じて学習継続に向けた施策の提案など各社に合わせたサポートを実施しており、全社員が基本的なDXリテラシーを身につけることができます。

JDSCはこれまで数々のクライアント企業のDX化を実現させる過程で、企業内の社員との協働および伴走を通じ、DX人材の育成も推進してきました。JDSCは、これらの過程において現場に根ざし培った手法を「デジタル人材育成プログラム」として体系化し、クライアント企業の実務者および経営者に向けて展開しています。

今回、アイデミーとJDSCが連携することで、アイデミーが持つ多様な研修カリキュラムと、JDSCの現場に根ざした「デジタル人材育成プログラム」を組み合わせ、実務者および経営者それぞれに対して、DX基礎から、数学・統計・データ分析、さらには、デジタルや先端技術のビジネス・経営活用にいたるまでなど幅広い学習コースをラインアップし、企業のDX人材育成を強力にサポートしていきます。さらに、ヘルスケアやエネルギー、製造業、物流、小売などの分野に強みを持つJDSCのナレッジを活用した業界特化のコンテンツを開発し、経営層から現場まで一気通貫で人材育成を推進するアイデミーのプラットフォーム上での提供を推進する予定です。
 

• 株式会社アイデミーについて（https://aidemy.co.jp/）

アイデミーは、2014年の設立以降「先端技術を、経済実装する。」をミッションに掲げ、デジタル人材の育成を軸とした「デジタル変革伴走型支援事業」を展開しており、個人を対象に、Python特化型オンラインプログラミングスクール「Aidemy Premium」を、法人を対象に、DX/GX人材を育成し外的環境の変化に対応できる強い組織作りを支援する「Aidemy Business（アイデミー ビジネス）」、組織開発・人材育成・課題選定・PoC・開発・運用を一貫してサポートする顧客伴走型支援サービス「Modeloy（モデロイ）」を提供しています。

《Aidemy Business（ https://business.aidemy.net/）の特徴》
1．目的や職種別に合わせて学習できる170以上の豊富なコンテンツ
2．管理者向け機能の充実（メンバーの進捗状況や理解度把握など）
3．成果を最大化させるサポート体制（専任のカスタマーサクセス、質問箱機能など）
 

• 株式会社JDSCについて（https://jdsc.ai/）

JDSCは、物流最適化や需要予測、フレイル検知や教育など、基幹産業を中心とした幅広い分野で、一気通貫型の高付加価値なAIソリューションを提供しています。アルゴリズムモジュールの開発とライセンス提供事業、ITシステムの開発と運用事業、データサイエンスに関するビジネスマネジメント事業を行い、業界全体の課題解決にAIを活用し、日本の産業のアップグレードを目指しています。

《JDSCの３つの特長》
１. AIアルゴリズムに関する技術面での豊富な知見
２. AIによる解決策の提示から実行まで一気通貫で支援するビジネス面での高い執行能力
３. 大手企業との共同開発と産業横展開を両立する生産性の高いビジネスモデル

《JDSCの人材育成支援事例》
https://jdsc.ai/service/casestudy/casestudy-1305/