インフォネット、コーポレートロゴリニューアルのお知らせ
企業のWebコーポレートコミュニケーションを総合的に支援する株式会社インフォネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長執行役員 日下部拓也、証券コード:4444、以下「当社」)は、2024年10月1日よりコーポレートロゴをリニューアルしたことをお知らせいたします。
■ロゴリニューアルの背景
当社は創業以来、主力事業である自社開発の「infoCMS」を用いたWeb制作を中心に、事業領域を拡大させながら、成長を重ねてまいりました。一方、Webに対する顧客ニーズや社会の常識は急速に変化・複雑化しており、時代に合わせた鮮度あるサービス提供がますます求められています。このような環境においてさらなる未来への躍進を目指すため、このたびリブランディングを実施し、当社の提供価値をあらためて見つめ直しました。そしてそれらを表現するため、2024年7月にパーパス、ミッション、ビジョン、バリューを見直し、このたびその想いを象徴するカタチとしてコーポレートロゴをリニューアルする運びとなりました。
当社のパーパス、ミッション、ビジョン、バリューについてはこちら
https://www.e-infonet.jp/corporate/philosophy.html
■パーパスについて
数値データなどの定量的な情報のみならず、ブランドイメージや想いなどを示す情緒的な情報まで、企業は数えきれない情報を抱えています。そしてそれらの情報には、事業の発展や価値向上につながるたくさんの可能性が秘められています。しかし多くの企業はその価値に気づかないまま、もしくは気づいていても活かせないまま、情報はただの素材として眠っているだけになっています。当社はそれらの情報を価値ある状態に変化させ、大きな価値や生産性を生み出すものとして提供し、そしてその連鎖が、価値ある情報が溢れる社会を創り出すことで、社会全体の発展スピードを加速させることを目指しています。その想いを当社は、「Change to Value , Chain the Value 価値をつくり、その価値は、社会全体へ連鎖する」というパーパスに定めています。
■新しいロゴに込めた想い
リニューアルしたロゴは、 「i」の点の部分がエクスクラメーション・マークのような雫状に変化し、INFONETの中を一筆書きのように通り抜けながら、「T」から出て行く姿を表現しています。価値を創り出し、その価値を連鎖させていくというパーパスの想いを体現するべく、変化と連続性を感じさせるロゴとしてデザインいたしました。
カラーはこれまでのブルーから、知性や誠実さを表す深く濃いネイビーへリニューアルしました。長年培ったノウハウや実績をもとに、顧客に寄り添い共にビジネスの発展を願う、当社の姿勢を深い濃紺色に込めました。
■新ロゴの適用開始について
2024年10月1日以降、順次新ロゴを適用してまいります。パンフレット等印刷物においては一定期間旧ロゴと新ロゴが混在する場合がございます。
当社は新しいコーポレートロゴのもと、これからも一層の努力を重ね、パーパスの実現に励んでまいります。引き続き、ご支援とご愛顧のほど、よろしくお願い申し上げます。
■会社概要
株式会社インフォネット
会社名 : 株式会社インフォネット(証券コード:4444)
代表者 : 代表取締役 社長執行役員 日下部 拓也
所在地 : 東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエア ウエストタワー2階
設立年月日 : 2002年10月15日
事業内容 : Webサイト構築・CMSサイト構築・システム開発・AIプロダクト開発
URL : https://www.e-infonet.jp/
<主なサービス>
オールインワン商用コンテンツ管理システム「infoCMS®(インフォシーエムエス)」:https://www.infocms.jp/
Webサイトアクセス分析ツール「MEGLASS finder(メグラス ファインダー)」:https://www.meglassfinder.jp
AIライティングサービス「LENSAwriter(レンサライター)」:https://www.lensa-writer.jp/
圧倒的な操作性とセキュリティを兼ね備えた次世代CMS:https://www.lensa-hub.jp/
※インフォネットとは
インフォネットは、Webを起点としたコーポレートコミュニケーションの「整理」「発信」「分析」「最適化」のプロセスを総合的に支援し、企業のWeb情報発信の効果と生産性を向上させるソリューションを提供しています。業種・業界問わず数多くのお客様のWeb課題を支援してきた実績に加えて、独自の分析と研究に基づいて提供する「コンサルティング」と、AI関連技術等の最新の「テクノロジー」の両面からWebコミュニケーションの効果を最大化し、顧客企業価値の向上に貢献します。
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