ディーアンドエム、動画コンテンツ時代をサポートする「動画制作サービス」の提供を開始

活用目的に応じた使い分けができる2タイプのサービスを展開

株式会社クロス・マーケティンググループ

2023年5月16日 10時31分

株式会社クロス・マーケティンググループ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐幹、東証プライム3675）のグループ会社である株式会社ディーアンドエム（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：金丸悠一、以下「ディーアンドエム」）は、活用目的に合わせた2つのタイプの動画制作サービスの提供を開始しました。

サービス詳細：https://www.d-and-m.co.jp/movie/index.html

昨今、YouTubeなどの動画サイトやＳNSの浸透により動画広告市場は大きく成長をしており、今や動画広告は“最も効果の出やすいマーケティング施策”の一つといわれています。人々の商品やサービス選択・購買行動の意思決定の中に動画コンテンツが入り込んでいることは、生活者でもある我々自身も実感しているところです。

一方、販促・広告等マーケティングに関わるマーケッターから見た動画施策は、効果があることは理解しているものの、積極的に採用しにくい一面もあるようです。

ディーアンドエムは、動画制作業務に関わるビジネスパーソン1,223名を対象に、動画制作実態についてアンケート調査を行いました。その結果から、改めて、動画制作にあたり、費用対効果（コスト感）、制作の大変さ（手間がかかるイメージ）、効果把握が難しい、という課題を抱えたマーケッターが多いことが明らかになりました。

動画制作における3大悩みは、①制作に要する時間や労力、②コスト（費用対効果）、③効果測定

自社やクライアントの商材・サービスの広告販促に動画コンテンツを利用している企業従事者に、悩みを聞いたところ、制作に時間がかかる（50.1％）、コストが高い（40.8％）、制作指示、コントロールに労力がかかる（33.7％）という結果でした。＜図1＞

この結果は、広告主と代理店で顕著な差はないものの、「効果把握」については、広告主の方が難しいと感じている割合が10ポイント程度高い傾向がみられました。

また、制作に要する時間、労力に関わる項目として、「ターゲット設定」「訴求内容」も悩みとして挙がっており、誰に向けて何を伝えるか、を検討していくフェーズにも課題感があることがうかがえます。

＜図1＞　Q.動画制作における課題（課題と感じる項目上位3つ）

広告販促活動における動画コンテンツ利用は約半数

そもそも広告販促活動における動画コンテンツを活用している割合は、約半数程度にとどまっています。＜図2＞

＜図2＞　Q.広告販促活動における動画コンテンツ活用状況

活用していない理由は、「特に理由はない」が4割、次いで、「コストがかかる」（35.3％）、「制作に時間がかかる」（34.2％）と、活用しているマーケッターが課題とする点と同じ内容があげられており、動画コンテンツを積極的に利用する壁があるように見受けられます。＜図3＞

＜図3＞　Q.広告販促活動における動画コンテンツ非活用理由

今後の広告販促活動における動画コンテンツの利用意向は、約半数程度。

今後の動画コンテンツの利用意向を確認したところ、約半数が利用したいという結果でした。一方、「わからない・判断できない」層が15％となり、動画活用についての難しさを感じている割合も一定数存在していることがわかります。＜図4＞

＜図4＞　Q.今後の「動画コンテンツ」の利用意向

調査結果からわかるように、マーケッターが「動画コンテンツ」の活用しきれていない要因は、費用対効果（コスト感）、制作の大変さ（手間がかかるイメージ）、効果把握が難しい、という3点が大きなポイントとなっているようです。

そこで、ディーアンドエムでは、マーケッターが「動画コンテンツ」の活用に足を踏み出しにくい、活用し続けることに対して感じている課題を解決するために、マーケッターが動画コンテンツを活用する際の悩み事を解消する動画制作サービスを提供いたします。

サービス詳細：https://www.d-and-m.co.jp/movie/index.html

■ 01「動画を作るのにすごく手間がかかる」、を解消

動動画制作によくある間違いは、「動画」という形にこだわりを持ちすぎることから、誰に（who）、何を（what）から考えるアプローチを省いてしまうことや、複数の動画を作る面倒さからTVCM等1つの媒体用の素材を他媒体にそのまま活用してしまうことにあります。この課題に対しては、誰に（who）、何を（what）を、どの媒体・どんな施策で（how）を明確にするディーアンドエムの制作メソッドでのアプローチにより、効果の高い動画制作をスムーズに行うことができます。

■ 02「動画って効果の割に製作費が高い」、を解消

コスト面の不安については、動画活用目的に応じて2パターンのサービスを提供し、使い分けができるように設計いたしました。

【具体的な提供サービス】

１．データドリブン動画制作

ターゲット層の設定とターゲット層に響く訴求の方向性を、マーケティングフレームによる整理と

調査による検証データに基づき精度の高いクリエイティブを開発します。

主に、ブランディング目的の動画制作に適応するサービスです。

使用用途例：TVCM、大型イベント向け動画、企業ブランディング動画、コーポレートサイト掲載動画等。

２．PDCA動画制作サービス

ヒアリングさせていただいた目的･ターゲット・訴求内容に基づき、

短期間で絵コンテ・ストーリーボードを提示し、動画（実写・漫画等）制作を行います。

主に、時間とコストを抑えてリーズナブルに複数の動画を作りたい場合に適応するサービスです。