J:COMが「カスペルスキー 脅威情報ルックアップサービス」を導入

～カスペルスキーのインテリジェンスの活用でSOCの強化を実現～

J:COMは、24時間体制でセキュリティ運用や監視業務を行うSOCの強化を目的として「カスペルスキー 脅威情報ルックアップサービス」の導入を決定しました。セキュリティインテリジェンスデータベースの情報量、脅威情報を自由検索形式で簡単に検索できる点、セキュリティエキスパートによる知見の提供やサポート体制が非常に高く評価されています。

情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川合林太郎、以下カスペルスキー）は、株式会社ジュピターテレコム（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井村公彦、以下J:COM）にSOC（Security Operation Center、セキュリティオペレーションセンター)の強化のために「カスペルスキー 脅威情報ルックアップサービス」が導入されたことを発表します。

カスペルスキー 脅威情報ルックアップサービスは、企業や行政機関のセキュリティ担当者が不審な動きや怪しい兆候を見つけた時に、攻撃の証拠に関連する情報や脅威判定をKaspersky Labのセキュリティインテリジェンスデータベースに直接アクセスし、検索・調査することができるサービスです。たとえば、発見した疑わしいURL、IPアドレスやファイルのハッシュ値をキーとして検索することで、その脅威判定をはじめ、ホストされていたURL、通信先、ファイル名、潜伏先、次にダウンロードするマルウェアなどの情報を入手することができます。

J:COMは、24時間体制でセキュリティ運用や監視業務を行うSOCの強化を目的として本サービスの導入を決定しました。導入前は、セキュリティインシデントの対応に必要な脅威情報の収集にオープンソースの情報サービスを利用していましたが、最新の脅威や専門家の知見の入手、情報の正確性が課題になっていました。2017年4月の導入以来、J:COMでは本サービスを活用してインシデントの初動対応を迅速かつ適切に実施しています。セキュリティインテリジェンスデータベースの情報量、脅威情報を自由検索形式で簡単に検索できる点、セキュリティエキスパートによる知見の提供やサポート体制が非常に高く評価されています。

カスペルスキーは、“IT上の脅威から世界を守る”をミッションに掲げ、サイバーセキュリティ対策をより高度化するサービスの提供と、企業や組織のセキュリティ強化の実現を支援し、既に導入いただいている企業へのサポートを続けてまいります。

■参考サイト
・カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス
　http://www.kaspersky.co.jp/enterprise-security/intelligence-services

・脅威情報ルックアップサービスの詳細
　http://media.kaspersky.com/jp/pdf/Kaspersky_Threat_Lookup_JP.pdf

・J:COM様の導入事例の詳細はこちら
　http://media.kaspersky.com/jp/business-security/case-studies/Case_Study_J-com_201708.pdf

■株式会社 ジュピターテレコムについて
株式会社ジュピターテレコム（本社：東京都千代田区）は、1995 年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州・山口エリアの 28社 75 局を通じて約 533 万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話、モバイル、電力等のサービスを提供しています。ホームパス世帯（敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯）は約 2,127 万世帯です。番組供給事業においては、17 の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IP マルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。
※上記世帯数は 2017 年 6 月末現在の数字です。

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界でユーザーは4億人、法人は27万社を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。