【機械変換率90％以上・Unicode対応】COBOLからJavaへの言語変換を高品質かつスピーディーに実現

COBOLからJavaへの言語変換の仕組み

株式会社日立公共システム（取締役社長：建部 清美）は、「マイグレーションサービス」のラインアップ「言語リニューアルサービス」のメニューの1つとして、「COBOLからJavaへの言語変換」を提供しています。本サービスは、高い機械変換率のツールを利用することで、COBOLからJavaへの高品質な移行を実現します。

独立行政法人 情報処理推進機構が公開した「ソフトウエア開発データ白書2012-2013」によると、日本国内のシステム開発市場において、ソフトウエア資産全体の内15.9％がCOBOL資産であるとされています。しかし、COBOL開発者は近年減少傾向にあり、今後は開発者の増加が著しいJavaによる開発が主流になると見られています。

「COBOLからJavaへの言語変換」は、「メインフレームで長年運用してきたCOBOL資産を、Javaに移行してオープンシステムに拡張したい」といったお客さまのニーズにお応えし、コンバーター（変換ツール）を利用した機械変換を行うことで、COBOLからJavaへのオープン化を実現してきました。従来COBOLからの言語変換では困難と言われていた「Unicode（UTF-8）」に対応したJavaソース変換方式を確立しており、高品質かつスピーディーなオープン化が可能です。
なお、2015年4月より「Unicode（UTF-8）」に対応したライブラリ群の提供も開始する予定です。

マイグレーションサービス：COBOLからJavaへの言語変換
http://www.hitachi-gp.co.jp/migration/cobol_java.html?k=pr150206_01

■COBOLからJavaへの言語変換の特長
1.クラス構造設計
基幹業務を扱うCOBOLコーディングのメリットを保持したJavaへの変換を実現。
2.独自ライブラリによる特殊処理の実現
COBOLの特性に依存する（単純にJavaで実現できない）部分は、独自のライブラリに集約して実装することで保守性の高いJavaソース生成を実現（例：COBOLのOCCURS句、部分参照など）。
3.機械変換率90％以上
テンプレートやベースクラスへCOBOLの言語特性を集約し、コンバーター自動変換率90％以上（*1）を確保。Javaに変換したオープンシステムを高変換率かつスピーディーに実現。
*1 お客さまのCOBOLソース資産のコーディング内容により、変換率が異なる場合があります。
4. Unicode対応
これまでCOBOLからの言語変換で困難と言われていた、Unicodeに対応したJavaソース変換方式を確立。

マイグレーションサービス：COBOLからJavaへの言語変換
http://www.hitachi-gp.co.jp/migration/cobol_java.html?k=pr150206_01

■マイグレーションサービス
業務システムや基幹システムなどを新しい基盤環境へ移行する場合、ハードウエアやソフトウエア、OSなどの違いにより移行作業は困難を極めます。また近年では、資産の有効活用だけでなく、日常業務への影響を最小限に抑える、計画的な移行作業が求められています。
当社の「マイグレーションサービス」は、現状のプログラム資産調査・分析から始まり、移行計画～移行設計～リソース変換～テスト支援まで、一貫した移行プロセスを実施します。これにより、確実に資産を活用しながら、日常業務への影響を最小限に抑え、計画的な移行作業を実現します。

貴重な資産を未来へ引き継ぐ「マイグレーションサービス」
http://www.hitachi-gp.co.jp/migration/?k=pr150206_02

■関連リンク
マイグレーションサービス：マイグレーション成功の秘訣
http://www.hitachi-gp.co.jp/migration/success.html?k=pr150206_03
マイグレーションサービス：導入事例インタビュー
http://www.hitachi-gp.co.jp/migration/voice/index.html?k=pr150206_04

■株式会社日立公共システムについて
会社名：株式会社日立公共システム
資本金：3億円
従業員数：1,180人（2014年4月現在）
事業概要：
1.業務システム開発
2.システム構築・運用サービス
3.パッケージ・ソリューション事業
URL：http://www.hitachi-gp.co.jp/?k=pr150206_05
 
■商標注記
本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、各社の登録商標または商標です。
 
■問い合わせ先
株式会社日立公共システム
事業推進部　広報担当　森崎／原
〒135-8633　東京都江東区東陽二丁目4番18号
TEL：[phone]　　E-mail： [e-mail]

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